最新記事

セクシュアリティ

歴史の中の多様な「性」（１）

2015年11月30日（月）20時00分
三橋順子（性社会・文化史研究者）※アステイオン83より転載

日本の「伝統」に反する？　 パートナーシップ証明書を受け取り、渋谷区役所を出るカップル（2015年11月）　Yuya Shino- REUTERS


論壇誌「アステイオン」（公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス）83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、自身トランスジェンダーであり、性社会・文化史研究者である三橋順子氏による論文「歴史の中の多様な『性』」を５回に分けて転載する。

はじめに――「日本社会の伝統」って何？

　今年（二〇一五年）の四月、東京都渋谷区が同性パートナーに「証明書」を発行することを条例で定めた。七月には世田谷区も区長の判断で、パートナーであることを宣誓した書類に区が押印し受領証書を交付する形で同性パートナーを公認することが明らかになった。いずれも実際の交付はまだ行われていないが、順調にいけば年内には自治体（国ではない）が公認した同性パートナーが日本でも誕生するだろう。

　こうした同性パートナーを公認していく動きについては、ツイッターなどのSNSでは賛成や祝福の意見が多いものの、一部には反対の動きもみられる。その理由として、単純なホモフォビア（Homophobia：同性愛嫌悪）を除けば、①少子化が加速する、②日本社会の伝統にそぐわない、の二パターンに整理できるように思う。

　①については、同性パートナーが公認されようが否認されようが、先天的要素が強い同性愛者の数には変わりはなく、また同性愛者は性愛の対象が異性に向いていないので、一般的な形で子を作ることが少ないことにも変わりはない。そもそも同性愛者は全人口の二―三％しかいないので、少子化の加速にはほとんど影響しない。それを心配するなら、九七―九八％いるはずの異性愛者の出生率を少しでも上げる方策を考えた方がずっと有効性が高い。むしろ、同性パートナーシップを公認すれば、レズビアン（女性同性愛者）カップルが第三者の精子を使って妊娠・出産することが増えて、出生率の向上にわずかながらも寄与するかもしれない。

　ということで、①の反対理由は簡単に論破できるのだが、②はどうだろうか。ここで問題になるのは「日本社会の伝統」とは、いったい何なのか？　ということだ。

　私は、二〇一三年に「性と愛のはざま─近代的ジェンダー・セクシュアリティ観を疑う─ 」という論文を『岩波講座　日本の思想　第５巻　身と心』に執筆した。内容をごく大雑把に要約すると、私たちが「常識」としてもっているジェンダー・セクシュアリティ観は近代（明治期以降）に形成されたもので、前近代（江戸時代以前）のジェンダー・セクシュアリティ観はそれとはかなり大きく異なるのではないか、という話だ。

　どう異なるかは、また後で述べるとして、前近代と近代の間にジェンダー・セクシュアリティ観の大きな変容があったとするならば、「日本社会の伝統」とは、そのどちらを指すのか？　ということになる。前近代のそれをイメージするのか、近代以降のことなのかで、「伝統」の内実は大きく異なってくる。

　この論考では、ジェンダー・セクシュアリティにおける「日本社会の伝統」とは何か？　ということを意識しつつ、歴史の中に多様な「性」の形を探ってみたい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見
2026.04.03

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
2026.04.03

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交　外相が欧独サウジと相次
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任　エプスタイン疑惑
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中