最新記事

映画

チベットを裏切るハリウッド

2013年7月26日（金）16時14分
ベンジャミン・カールソン

　チベットは欧米人だけでなく、都市部に住む中国人エリートにとっても魅力的な場所だ。漢民族とチベット人の緊張増大をものともせず、国内外から大勢の観光客がチベットに詰め掛ける。「蔵漂（チベットヒッピー）」と呼ばれる若者が精神性を求めてやって来ることも多い。11〜12年の観光客数は25％増加した。

　最近の映画や本では、チベットはエキゾチックな文化と神秘的な美しさが息づく地として描かれる──その筆頭格が３００万部を売り上げ、模倣作も相次いだ『蔵地密碼』だ。昨年11月、地元の共産党機関紙チベット日報すら、チベット賛美ブームを次のように批判した。「この手の本の著者はチベットのことに精通しているわけではない。中身はほとんどが噂と臆測に基づいている」

　チベットの文化と歴史を集めたといううたい文句とは裏腹に、この本は現在のチベットの政治的現実から目をそらしている。都市が共産党の厳しい監視下に置かれ、僧侶が政権転覆を図ったとして逮捕されているのがチベットの現実だが、本の中のチベットは民族対立の地ではなく、エキゾチックな文化と先人の知恵にあふれた地だ。

金儲けと政治を切り離す

「中国はいわゆる『少数民族』の話を、民族舞踊と異文化ショーのようなステレオタイプで表現しがちだ」と香港大学のデービスは言う。「ドリームワークスはこの点をきちんと理解しないと、中国でしか公開できない映画を作りかねない。僧侶の焼身自殺が続くなか、『幸せな先住民族』というメッセージはなかなか受け入れられない」

　もちろん中国市場参入のリスクを引き受けているのはドリームワークスだけではない。米映画各社はとっくに中国の検閲・映画当局の気まぐれな要求に応じるようになっている。

　日頃は挑発者を自負するクエンティン・タランティーノ監督も『ジャンゴ　繋がれざる者』では大半の性描写や暴力シーンのカットを余儀なくされた。『アイアンマン３』は悪役「マンダリン」が中国を連想させないようなキャラクターに変更され、中国版には中国人外科医がヒーローの命を救うシーンが追加された。ブラッド・ピットの最新作『ワールド・ウォーＺ』でも、人類滅亡につながる謎のウイルスが中国から世界に広まったことに触れるせりふがカットされた。

　多くのセレブがチベットという大義に情熱を傾けている点は今も変わらない。それでも彼らの映画会社に対する影響力は薄れているのかもしれない。

　香港科技大学のバリー・ソートマン准教授は次のように指摘する。「ハリウッドには今もチベット支援に力を入れている人間がいる。例えばリチャード・ギアだ。とはいえ、一部の大手映画会社は中国に映画を売り込むことを常に計算している。だからこそ、批判をされても対応を先送りにしたがる。政治と映画ビジネスの分離が進んでいる、というわけだ」

From GlobalPost.com特約

[2013年7月23日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＰａｙＰａｙ、米ナスダックに新規上場申請　時価総額
2026.02.13

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係　石油富豪
2026.02.13

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避
2026.02.13

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定　ウクライナ戦争後見
2026.02.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中