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「教えてもらって当たり前」「チヤホヤされて勘違い」そんな新入社員を潰さない方法

2024年4月4日（木）18時50分
関 教宏　※経営ノウハウの泉より転載

●時間価値

時間を奪われることにストレスを感じる傾向があります。一例として、分からないことがあると考えなしに何かとすぐネット検索する、マニュアルを概要だけ見て分かったつもりになるということがあります。

自分であれこれ考えて時間が過ぎていくよりもさっさとネットの中にある答えにたどり着いた方がいいという考え方です。

ある意味では生産性を重視しているともいえますが、何に時間をかけるべきで、何は効率化すべきかという判断基準が確立されないまま時間価値重視の傾向だけが一人歩きすると、仕事のパフォーマンスがいつまでも上がらないという本末転倒の状態を招く可能性もあります。

以上のように、新入社員の世代はヨコにつながる仲間コミュニティを基盤に、「バリバリ目立つのは嫌だけど、認められたい」という葛藤を抱え、「意味や目的の分からない無駄な仕事はしたくない」といったこだわりを持っています。また、現代社会のような先の見えない時代も相まって、キャリアについての考え方にも一定の傾向が見られます。

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上の図のような心理状態や傾向を踏まえ、どのように育成（OJT）をしていくかが重要になります。

これからの時代のOJTのありかた

新入社員の傾向やキャリア感を前提に、これからの時代におけるOJTのありかたを3点お伝えします。

■1.個々の特性を理解して活かす

新入社員全体の傾向については先に述べたとおりですが、当然一人ひとり性格も考え方も違います。「新入社員」と一括りで考えてしまうと、指導のミスマッチが起こる可能性が高いです。

慎重に物事を進める傾向のある社員や、決めたことへの実行度合いが高い社員、そして周囲とのコミュニケーションは苦手で準備が欠かせない社員などというように一人ひとりをしっかりと見たうえで、「この人のよいところはどのような場面で活かせそうか？」「どういう機会をアサインしたらいいか？」を考え、仕事の与え方やフォローの仕方を工夫することが必要です。

■2.新入社員と伴走する

一点目の個々の特性を活かすためにも重要な考え方です。

従来の「教える」「教えられる」関係はたしかに必要ですが、それだけにこだわらず指導者も一緒になってどうすれば新入社員が目標を達成できるかを考えたり、一緒に仕事の振り返りを行い、指導者である自分も共にチャレンジすると、上下間の垣根を越えてお互いに高め合う関係性を築いていくことができます。「一緒にやっていこう！」というメッセージを絶えず伝え続け、関わることが大切です。

■3.共創型コミュニケーション

上司や部下、先輩後輩の立場だと一方通行の指示や命令型のコミュニケーションになりがちです。こうしたコミュニケーションは、新入社員が苦手とするものです。こちらから相談、対話するスタンスを取るとより一層「一緒にやっている実感」を持ってもらえます。

たとえば、「この間からお願いしている、〇〇の進捗は、どう？」「今日は折り入って相談なんだけど、以前、〇〇について、興味があるといってくれていたから、来週から△△の業務にも関わってみてはと思ってね。どうかな？」といった具合にコミュニケーションをとることで、必要とされている実感、一緒に協力してやっている、自分の成長機会を考えてもらっていると思ってくれる可能性が高まります。

もちろん、これは相談なので一方的に考えを押し付けるのではなく、それに対して相手がどう思っているかを聞くことや、考えてもらう時間を与えるなどの配慮は必要です。

今回は新入社員の成長と定着を促進するために組織をあげて取り組む必要性、新入社員の傾向を踏まえたOJTのあり方についてお伝えしました。次回はさらに踏み込んで、実際の職場でOJTを機能化させるために必要なことを解説します。

【次回はこちら】OJTを機能化する方法とは？配属先の社員を成長させるポイント

［執筆者］
関 教宏
株式会社マネジメントパートナー執行役員、人材・組織開発コンサルタント。
①大学卒業後、人力車で起業。アメリカでビジネスの可能性を模索するも全く売上に繋がらず挫折。
②商売のイロハを学び直したく広告代理店の営業を経験。売上＆新規開拓においてトップの実績を上げる。 一方、部下や他部門との関係性の築き方に悩み、組織運営の難しさを痛感。
上記の手痛い経験から、「どうすればビジネスで成功できるのか」「どうすれば役割を遂行する上での葛藤を乗り越えられるのか」を追求したく、株式会社マネジメントパートナーに入社。以来、コンサルタント職一筋でお客様の「変わる」に向き合い続けている。年間160日、研修コンサルを担当。「きれいごと」で終わらせず、現場の葛藤を引き出しつつ、飛躍の一歩を踏む応援を信条としている。

※当記事は「経営ノウハウの泉」の提供記事です
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