最新記事

キャリア

アリストテレスが考案、今も問題解決に使われる「6つのW」──天才の80の思考

2022年2月22日(火)14時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

brriliantwork20220222-2.jpg

metamorworks-iStock.

■2. What(何を)

マリーとアレキサンダーは、素晴らしいことを成し遂げたいという思いを自覚していた。しかし意欲と野心はあるものの、何をすればいいのかを見つけないことには前に進めない。

彼らは、カフェを開こうか、ジャズクラブを開こうかと考え、最終的には店を持つことに決めた。マリーが洋服に興味を持っていたからだ。心から気になることは何か、いちばん大切な関心事を掘り下げよう。

■3. Where(どこで)

彼らは自分たちがどこで暮らしたいかを分かっていた。ロンドンのチェルシーだ。1960年代初期、チェルシーだけは街の活気に溢れていた。ここで〈バザー〉という名のブティックを開き、服とアクセサリーを売った。

身を置く環境は心身の健康に大きく影響する。どこで生活し、働くかを慎重に選ぶべきだろう。

■4. When(いつ)

60年代のイギリスの服は、デザインが古くさく、生地の柄も単調だった。イギリスは新しいアイデアを欲していると感じ取ったマリーのデザインは、現代的なファッションを求める女性たちに支持を受けた。

文化やテクノロジー、価値観の最先端で生まれるアイデアを感知する力を育むことは非常に重要だ。

■5. With(何と合わせて)

What(何を)を発展させるために使う技術や素材が、With(何と合わせて)だ。

資金不足のため、マリーは初めてのファッションショーを自分の店で行った。モデルたちがマリーの革新的なデザインを見にまとい、ジャズをBGMに踊りながら登場した。ひとりはショットガンを抱え、別のひとりはカール・マルクスの本を抱え、もうひとりは死んだキジを振り回した。

意図せず室内に血が飛び散り、壁や記者たちを汚した。今では演劇とパフォーマンスアートを融合させたようなランウェイショーはごく普通のことだが、当時はあまりにも独創的だった。必要なのは資金ではなく、創意に富む革新的な手法だ。

■6. Why(なぜ)

「若者には若者らしいファッションを楽しんでほしいと、いつも思っていました。20世紀のファッションをです」とマリーは語っていた。

マリーには服をデザインする理由と目的があった。マリーが作るものはどれも、マリーの「なぜ」から生まれていた。この6つ目の「なぜ」を常に持ち合わせて、理解しているかが、いちばん重要だ。

小難しいことを考えず、剣闘士の心意気で

そもそも、素晴らしい作品や価値を生み出したいならば、小難しいことを考える前にマインドセットが必要だ。そう、古代ローマの剣闘士のような心意気がいい。彼らには知性と技術と強い意志が求められたのをご存じだろうか。

これは重要な仕事や作品に取り組むときに土台となる素質と同じ。攻撃されたときには、盾で自分の作品を守りながら応戦する必要だってある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」

ワールド

アングル:米公民権運動導いたJ・ジャクソン師死去、

ワールド

ドイツ、F-35追加導入検討 欧州次世代戦闘機の計

ビジネス

ネスレ、第4四半期の増収率が予想上回る アイス事業
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中