最新記事

株の基礎知識

初心者が知らない、勝ち続ける投資家が必ず守る「ルール」

2021年9月7日(火)13時50分
岡田禎子 ※かぶまどより転載

■「ナンピン買いは絶対にしない」

株式投資から得られる利益で生計を立てる"プロ"の個人投資家であるCさんは、「ナンピン買いは絶対にしない」と言い切ります。

ナンピン買い(難平買い)とは、買った株が値下がりしたとき、当初の買値よりも下の値段で買い増しをすることで、平均購入単価を下げる方法です。見込み違いで株価が下がった場合、ナンピン買いをすることで株価が再び上昇すれば損失を防げるため、多くの個人投資家がナンピン買いをします。

しかし、そもそも買った株がすぐに下がってしまうのは、買値が間違っていたということ。そこでナンピン買いをしてしまうと、ズルズルと下がる株価によって、さらに損失を膨らませる結果となる可能性が大なのです。

例えば、投資資金500万円のうち5%にあたる25万円を使ってある銘柄を買ったとします。その株価が買値より下落したときに、損失を防ぐ目的でナンピン買いをするには、同じ株数を買い増しすることになります。言うまでもなく、含み損を抱えた状態です。

これを何度か繰り返すと、投資資金500万円のうち同一銘柄への投資額が100万円以上となり、資金全体の20%以上を占めることになります。そうなると、さらなる株価の下落が起きたとしても売るに売れず、大切な資金を大きなリスクに晒すことになるのです。

●「買い下がり」とは?

株価の下落中に買い増しをする行為には、ナンピン買いのほかに「買い下がり」があります。

買い下がりとは、例えば機関投資家が「投資資金の5%を買う」と決めて、最初に2%、次に1%、その次に2%、と追加して買っていくことを言います。これは下落局面における計画的な買い増しであり、反転を狙ってエントリーしているのであって、ナンピン買いとは似て非なる行為です。

もしも株価が買値を下回ったなら、まずは「買値が間違っていた」と反省することが肝要です。その銘柄を選んだ理由やタイミングの判断が甘かったと考え、事前に設定した水準に達すれば潔く損切りします。買い増しするのは必ず買値を上回ってから、と心得ましょう。

安易なナンピン買いをしないだけでも、大きな損失を避けることができるのです。


問題が生じた時と同じ考え方をしていたら解決はできない──アルベルト・アインシュタイン

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も

ワールド

台湾、東沙諸島の防衛強化へ 中国の活動活発化で=政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中