テスラに見る株式市場の先見性、知っておくべき歴史の教訓

■中国企業が席巻した時代、日本中が沸いたあの頃

これを見るとわかるように、現在はGAFAをはじめとしたアメリカ企業が上位をほぼ独占していますが、過去にはまったく異なった会社が占めていました。

14年前の2007年当時で言うと、中国のペトロチャイナが１位、続いてチャイナモバイル、中国工商銀行、中国石油化工など中国企業が上位の半数を占めていました。中国経済の大発展が世界経済を席巻した時代の象徴といえ、実際、中国経済は世界第２位の地位まで上り詰めたのは皆が知るところです。

さらに18年前の1989年まで遡ると、世界１位はNTT（日本電信電話＜9432＞）で、次いで住友銀行（現・三井住友フィナンシャルグループ＜8316＞）などの銀行各社、トヨタ、東京電力＜9501＞などが並び、世界の時価総額上位10社中、実に７社が日本企業でした。

土地の高騰をはじめとしたバブルに沸いた日本経済が世界をリードしていた時代です。振り返れば「バブル」と片づけられていますが、少なくとも当時は、日本には世界トップクラスの会社がたくさんあって、それが当然だと信じられ、時価総額で評価されていたのも事実です。

このように、いま現在、「そりゃそうだよね」とか「当たり前だよね」と思うことが、未来永劫も継続しているわけではないというのは重要な視点です。世界経済で言えば、概ね20年前後で主役が変遷していると捉えることができます。今はGAFAが主役ですが、20年後は全く変わっているかもしれません。

日本国内でも主役は変わっていく

日本の株式市場だけを観察しても、興味深い変遷を示すものがあります。例えば、小売業界です。GDPの約６割を支える消費支出の多くを占める小売業界は、ライフスタイルの変化により、その主役が変わっています。

1960～70年代では、買い物の場の主役は百貨店でした。三越（現・三越伊勢丹ホールディングス＜3099＞）をはじめ、高島屋＜8233＞、大丸（現・Ｊ．フロント リテイリング＜3086＞）など百貨店が小売市場の上位を独占し、「デパートに行く」がステータスともなっていた時代です。

1970年～80年代になると、日常品のチェーン化を実現したスーパーが主役になります。代表的な会社がダイエー＜8263＞で、イトーヨーカ堂（現・セブン＆アイ・ホールディングス＜3382＞）やイオン＜8267＞が続きます。

その後、1990年代から2000年代に入るとライフスタイルが大家族から個へシフトし、コンビニエンスストアが台頭してきます。だれもが知っているセブンイレブンですね。当時のセブンイレブンジャパン（現・セブン＆アイ・ホールディングス＜3382＞）の株を買っていれば、投資額は数百倍にもなったことで有名です。

このように、時代とともに人々のライフスタイルに変化が生まれ、それによって業界の主役が移り変わり、株式市場でもそのポジショニングを高めていったのです。