株式投資にも「保険」という概念が存在する

機関投資家も、なにかしらのリスクヘッジを行っています。短期的な為替変動に左右されたくない、金利情勢が読めないなど、株式投資を行う上で「すべての予測を的中させるのは不可能である」という原則に基づいて、読めない・わからない要素については、投資対象への影響を最小限にするリスクヘッジを行うのです。

基本となる３つのリスクヘッジ手法

リスクは、概ね以下のように表現できます。

・ファクターの変動率 × 投資期間＝リスク

ファクター（要素）は様々な事象や運用対象、例えばアメリカの経済情勢、為替、金利......などを指します。その変動率が大きくなればなるほどリスクが高まり、投資期間も長いほど様々なリスクを抱えることにつながります。

そこで、変動率を最小限に留める、あるいは投資期間を短くすることで、リスクを減らすことはできるのですが、現実には、株価を動かすファクターは無数にあり、長期保有もしばしばあるので、結果的に投資には常にリスクが付きまとう、ということになるのです。

もちろん、全てのリスクをコントロールすることは不可能なので、考えられるリスクを想定しながら、ヘッジすべきか、そうでないかを考えることになります。

具体的なリスクヘッジの方法としては、以下の３つが代表的です。

（１）時間を分散する（積み立て）

時間の分散によるリスクヘッジは、いわゆる積み立てです。なかでも代表的な手法として知られる「ドルコスト平均法」は、等金額を一定期間ごとに積み立てる投資法です。

このドルコスト平均法では、運用対象の価格が高いときは少なめの数量、価格が安いときは大きめの数量を取得することで、平均での投資コストを最小化します。投資金額を時間で分散することで、局面ごとのリスク回避につながるということです。

つみたてNISAなどで知られる手法も、時間リスクをヘッジしているといえます。

（２）ファクターヘッジ

ファクターヘッジは、投資対象の株価変動に関わる主要な要素（業績、経営等）以外の要素による影響を抑えるため、リスクヘッジ用に別な投資を行う手法です。

例えば、円高になると株価が下がる可能性が大きい場合、円高でリターンを得られる投資を併用することで（円高で株価が上がる銘柄も保有する、FXも運用するなど）、円高リスクに備えるのです。市場全体の下落の影響を避けたい場合には、市場急落に備えた投資（先物ショート、インバースETF、空売り等々）を併用します。

その他にも、経済紛争や政情不安、他国の株式市場の急変なども、その恐れがあると想定した場合にヘッジが可能であれば、そのファクターを打ち消すような投資行動を併用することで、不用意なリスクを回避することになります。