最新記事

対談

保育園を変えれば、「AI×人口減少」の未来を乗り越えられる!?

2018年5月17日(木)18時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

新井 確かにそういった意見はネットでも多く見られました。「理解できないような教科書の書かれ方がそもそも悪いんだ」と。そうした意見に対して、これまでなら反論する術がありませんでした。でも、私たちのRSTのすごいところは、そうした意見をすぐに検証して反論できるところなんです。

だから実際、私たちも問題文を平易にして検証してみました。例えば、一文が長過ぎるのがよくないという意見があったので、短く切ってひとつひとつはごく簡潔な文章にしたり、「愛称」という単語が難しいと言われたので「あだ名」にしてみたり。

それらを1000人規模を対象にテストしてみたのですが、やっぱり正答率は上がらなかったんです。

加谷 ますます興味深いですね。おそらく、物事を認識するヒトの脳のアルゴリズムが当初多くの人が考えていたものと違っていた、ということなんでしょうね。ただ、そうだとすると、トレーニングしたからといって上達するようには思えないんですが、その点はどうでしょうか?

新井 それが、そうでもないんです。「気をつけて読む」と意識しただけでも読解力は相当上がります。でも、「気をつけて読む」ってものすごく曖昧ですよね。気をつけるって何ですか、みたいな。だから信じられないと多くの方が言うんですが、私に言わせると、決してそんなことはないんです。

と言うのも、もし「こうして、こうして、こうやれば理解できる」というように、認識のルールをひとつひとつ分解することができるなら、それは「東ロボくん」(*編注:新井氏が中心となった「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトで開発された人工知能の名称)に搭載できるはずなんです。

ところが、とにかく「自分は読めていないんだな」ということを認識して、気をつけて読むようにしていれば、いつか読めるようになっているということが起こるんです。そういう例は周りに結構あります。

何を書いているか分からないようなメールを私に出してきていた人が、気をつけるようになっただけで1年ほどで改善しました。本人は、昔の自分が書いたメールを見て、「何を言いたいのか分からない」なんて言っていますけどね。

加谷 自分では変わったことに気づかないけど、いつの間にかできるようになっているというのは、やはり人間のすごい能力ですね。

booktalk180511-2.jpg

加谷珪一(かや・けいいち)/経済評論家。1969年、仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。著書に『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)、『ポスト・アベノミクス時代の新しいお金の増やし方』(ビジネス社)、『お金は歴史で儲けなさい』(朝日新聞出版)など。弊誌ウェブサイトなど多くの媒体で連載を持つ Newsweek Japan

国語教育にシステマチックな方法論がない

加谷 RSTは、今は日本語だけだと思いますが、英語や他の言語で実施した場合はどうなるとお考えですか? 認識力には違いがあると思いますか?

新井 日本語は英語やフランス語などに比べると情緒的で論理的でないから、RSTの結果が悪いのではないか、と言う人がいます。私はそう思いません。それよりも国語教育と現状の社会とで齟齬が起こっているのではないかと思います。

日本って、このグローバルな世界では特異な国ですよね。90%以上の人が日本語を母語としていて、長い間、ほぼ単一の文化圏で人々は暮らしてきました。だから、そもそも日本語を教えるということに関して、システマチックな方法論を立てる必要性があまりなかった。日本の国語教育はシステマチックに日本語を教えるというより道徳教育的側面が強いですね。

学校で子供たちに作文を書かせるときも、「みんなで頑張ることができてよかったと思います」という風に、やたらと「思います」で気持ちを表現するようなものでOKとされています。

一方で欧米では、他国から人が入ってくることを前提に教育課程が作られています。だから、国語(母語)の教科書がものすごく論理的です。読めない・書けないことを前提に「こうやって、こうやって、こうやれば読めるようになる」という科学的な方法論ができ上がっているんです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、体制変更後のイランと制裁緩和協議へ 武

ビジネス

米利下げ観測が再燃、原油価格下落受け 不確実性の見

ワールド

米、外交失敗ならイラン戦闘再開の用意 国防長官「決

ワールド

北朝鮮、6─8日に戦術弾道ミサイルの弾頭実験など実
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中