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対談

保育園を変えれば、「AI×人口減少」の未来を乗り越えられる!?

2018年5月17日(木)18時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

新井 確かにそういった意見はネットでも多く見られました。「理解できないような教科書の書かれ方がそもそも悪いんだ」と。そうした意見に対して、これまでなら反論する術がありませんでした。でも、私たちのRSTのすごいところは、そうした意見をすぐに検証して反論できるところなんです。

だから実際、私たちも問題文を平易にして検証してみました。例えば、一文が長過ぎるのがよくないという意見があったので、短く切ってひとつひとつはごく簡潔な文章にしたり、「愛称」という単語が難しいと言われたので「あだ名」にしてみたり。

それらを1000人規模を対象にテストしてみたのですが、やっぱり正答率は上がらなかったんです。

加谷 ますます興味深いですね。おそらく、物事を認識するヒトの脳のアルゴリズムが当初多くの人が考えていたものと違っていた、ということなんでしょうね。ただ、そうだとすると、トレーニングしたからといって上達するようには思えないんですが、その点はどうでしょうか?

新井 それが、そうでもないんです。「気をつけて読む」と意識しただけでも読解力は相当上がります。でも、「気をつけて読む」ってものすごく曖昧ですよね。気をつけるって何ですか、みたいな。だから信じられないと多くの方が言うんですが、私に言わせると、決してそんなことはないんです。

と言うのも、もし「こうして、こうして、こうやれば理解できる」というように、認識のルールをひとつひとつ分解することができるなら、それは「東ロボくん」(*編注:新井氏が中心となった「ロボットは東大に入れるか」プロジェクトで開発された人工知能の名称)に搭載できるはずなんです。

ところが、とにかく「自分は読めていないんだな」ということを認識して、気をつけて読むようにしていれば、いつか読めるようになっているということが起こるんです。そういう例は周りに結構あります。

何を書いているか分からないようなメールを私に出してきていた人が、気をつけるようになっただけで1年ほどで改善しました。本人は、昔の自分が書いたメールを見て、「何を言いたいのか分からない」なんて言っていますけどね。

加谷 自分では変わったことに気づかないけど、いつの間にかできるようになっているというのは、やはり人間のすごい能力ですね。

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加谷珪一(かや・けいいち)/経済評論家。1969年、仙台市生まれ。東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。著書に『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)、『ポスト・アベノミクス時代の新しいお金の増やし方』(ビジネス社)、『お金は歴史で儲けなさい』(朝日新聞出版)など。弊誌ウェブサイトなど多くの媒体で連載を持つ Newsweek Japan

国語教育にシステマチックな方法論がない

加谷 RSTは、今は日本語だけだと思いますが、英語や他の言語で実施した場合はどうなるとお考えですか? 認識力には違いがあると思いますか?

新井 日本語は英語やフランス語などに比べると情緒的で論理的でないから、RSTの結果が悪いのではないか、と言う人がいます。私はそう思いません。それよりも国語教育と現状の社会とで齟齬が起こっているのではないかと思います。

日本って、このグローバルな世界では特異な国ですよね。90%以上の人が日本語を母語としていて、長い間、ほぼ単一の文化圏で人々は暮らしてきました。だから、そもそも日本語を教えるということに関して、システマチックな方法論を立てる必要性があまりなかった。日本の国語教育はシステマチックに日本語を教えるというより道徳教育的側面が強いですね。

学校で子供たちに作文を書かせるときも、「みんなで頑張ることができてよかったと思います」という風に、やたらと「思います」で気持ちを表現するようなものでOKとされています。

一方で欧米では、他国から人が入ってくることを前提に教育課程が作られています。だから、国語(母語)の教科書がものすごく論理的です。読めない・書けないことを前提に「こうやって、こうやって、こうやれば読めるようになる」という科学的な方法論ができ上がっているんです。

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