最新記事
ビジネス

なぜ「管理職は罰ゲーム」と言われるようになったのか...「働き損」の職場は、どうすれば変えられる？

2024年6月5日（水）18時57分
flier編集部
管理職の「罰ゲーム化」は本当か

aslysun／Shutterstock

＜自分の権力に固執して自分たちの得になる意思決定ばかりするヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」が、現場で働く人の意欲を奪っている＞

「仕事に熱意をもっている社員はたった5％で、世界145カ国中最下位」。何が日本人から働く意欲を奪っているのか？　健康社会学者である河合薫さんがその構造上の問題を解き明かしていくのが『働かないニッポン』（日本経済新聞出版）です。

なぜ日本は「働き損社会」になっているのでしょうか？　「管理職＝罰ゲーム」は本当なのか？　働きがいを得られるようにするために、河合さんの考える処方箋とは何なのかをお聞きします。（※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）

日本で「仕事への熱意を示す社員」はわずか5％という衝撃の事実

──『働かないニッポン』の執筆された動機は何でしたか。

本書を書いたのは、「働き損社会」の構造上の問題を明らかにしながら、「働くことはおもしろいこと」というのを伝えたかったからです。この数年、日本は「衰退途上国」と呼ばれるほど、世界から置いてきぼりにされています。ギャラップ社の「グローバル職場環境調査」（2022年）によると、日本は仕事への熱意を示す社員が5％にとどまり、世界最下位だったそうです。この事実はあまりにも衝撃的でした。

5％という数字は、個々人の問題というよりも、環境の問題です。私の専門である健康社会学では、「人は環境でつくられ、人は環境を変えることができる」という前提で、人と環境の相互作用に注目します。つまり、個人は環境の影響を受ける存在であると。熱意は「人の役に立って感謝される」「自分の存在を認めてもらえる」といった環境があってはじめて生まれるものなのです。

私自身、ANAが国際線に就航した際の国際線キャビンアテンダント（CA）として働いていたとき、仕事のおもしろさに気づけたのは、先輩やお客様など自分を取り巻く環境のおかげでした。工夫してお客様の役に立てたり、先輩からフィードバックをもらったりするうちに仕事がおもしろくなって、「もっと自分の能力を発揮したい」と思うようになりました。

働くことへの意欲がわかないのは、「仕事がおもしろくない状況」になっていることに尽きます。それが会社や上司のせいにされる風潮もありますが、本来は社会構造上の問題です。その原因の多くは、社会構造に責任をもつべきヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」にあります。

『働かないニッポン』
　著者：河合薫
　出版社：日本経済新聞出版
　要約を読む

【関連記事】
社員が次々と辞めていく中小企業の3つの特徴
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか　大阪大学などの研究で判明

次のページ管理職の「罰ゲーム化」は本当か？
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドルが対円で急落、一時約2円安の15
2026.01.24

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発　欧州同盟国、
2026.01.24

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める　憲
2026.01.24

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢　構造に
2026.01.24
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中