最新記事
ビジネス

なぜ「管理職は罰ゲーム」と言われるようになったのか...「働き損」の職場は、どうすれば変えられる？

2024年6月5日（水）18時57分
flier編集部
管理職の「罰ゲーム化」は本当か

aslysun／Shutterstock

＜自分の権力に固執して自分たちの得になる意思決定ばかりするヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」が、現場で働く人の意欲を奪っている＞

「仕事に熱意をもっている社員はたった5％で、世界145カ国中最下位」。何が日本人から働く意欲を奪っているのか？　健康社会学者である河合薫さんがその構造上の問題を解き明かしていくのが『働かないニッポン』（日本経済新聞出版）です。

なぜ日本は「働き損社会」になっているのでしょうか？　「管理職＝罰ゲーム」は本当なのか？　働きがいを得られるようにするために、河合さんの考える処方箋とは何なのかをお聞きします。（※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）

日本で「仕事への熱意を示す社員」はわずか5％という衝撃の事実

──『働かないニッポン』の執筆された動機は何でしたか。

本書を書いたのは、「働き損社会」の構造上の問題を明らかにしながら、「働くことはおもしろいこと」というのを伝えたかったからです。この数年、日本は「衰退途上国」と呼ばれるほど、世界から置いてきぼりにされています。ギャラップ社の「グローバル職場環境調査」（2022年）によると、日本は仕事への熱意を示す社員が5％にとどまり、世界最下位だったそうです。この事実はあまりにも衝撃的でした。

5％という数字は、個々人の問題というよりも、環境の問題です。私の専門である健康社会学では、「人は環境でつくられ、人は環境を変えることができる」という前提で、人と環境の相互作用に注目します。つまり、個人は環境の影響を受ける存在であると。熱意は「人の役に立って感謝される」「自分の存在を認めてもらえる」といった環境があってはじめて生まれるものなのです。

私自身、ANAが国際線に就航した際の国際線キャビンアテンダント（CA）として働いていたとき、仕事のおもしろさに気づけたのは、先輩やお客様など自分を取り巻く環境のおかげでした。工夫してお客様の役に立てたり、先輩からフィードバックをもらったりするうちに仕事がおもしろくなって、「もっと自分の能力を発揮したい」と思うようになりました。

働くことへの意欲がわかないのは、「仕事がおもしろくない状況」になっていることに尽きます。それが会社や上司のせいにされる風潮もありますが、本来は社会構造上の問題です。その原因の多くは、社会構造に責任をもつべきヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」にあります。

『働かないニッポン』
　著者：河合薫
　出版社：日本経済新聞出版
　要約を読む

【関連記事】
社員が次々と辞めていく中小企業の3つの特徴
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか　大阪大学などの研究で判明

次のページ管理職の「罰ゲーム化」は本当か？
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給　8600
2026.03.14

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14

ワールド

米商務省、ＡＩ半導体輸出の新規則案を撤回　公表から
2026.03.14
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中