最新記事
ビジネス

なぜ「管理職は罰ゲーム」と言われるようになったのか...「働き損」の職場は、どうすれば変えられる？

2024年6月5日（水）18時57分
flier編集部
管理職の「罰ゲーム化」は本当か

aslysun／Shutterstock

＜自分の権力に固執して自分たちの得になる意思決定ばかりするヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」が、現場で働く人の意欲を奪っている＞

「仕事に熱意をもっている社員はたった5％で、世界145カ国中最下位」。何が日本人から働く意欲を奪っているのか？　健康社会学者である河合薫さんがその構造上の問題を解き明かしていくのが『働かないニッポン』（日本経済新聞出版）です。

なぜ日本は「働き損社会」になっているのでしょうか？　「管理職＝罰ゲーム」は本当なのか？　働きがいを得られるようにするために、河合さんの考える処方箋とは何なのかをお聞きします。（※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）

日本で「仕事への熱意を示す社員」はわずか5％という衝撃の事実

──『働かないニッポン』の執筆された動機は何でしたか。

本書を書いたのは、「働き損社会」の構造上の問題を明らかにしながら、「働くことはおもしろいこと」というのを伝えたかったからです。この数年、日本は「衰退途上国」と呼ばれるほど、世界から置いてきぼりにされています。ギャラップ社の「グローバル職場環境調査」（2022年）によると、日本は仕事への熱意を示す社員が5％にとどまり、世界最下位だったそうです。この事実はあまりにも衝撃的でした。

5％という数字は、個々人の問題というよりも、環境の問題です。私の専門である健康社会学では、「人は環境でつくられ、人は環境を変えることができる」という前提で、人と環境の相互作用に注目します。つまり、個人は環境の影響を受ける存在であると。熱意は「人の役に立って感謝される」「自分の存在を認めてもらえる」といった環境があってはじめて生まれるものなのです。

私自身、ANAが国際線に就航した際の国際線キャビンアテンダント（CA）として働いていたとき、仕事のおもしろさに気づけたのは、先輩やお客様など自分を取り巻く環境のおかげでした。工夫してお客様の役に立てたり、先輩からフィードバックをもらったりするうちに仕事がおもしろくなって、「もっと自分の能力を発揮したい」と思うようになりました。

働くことへの意欲がわかないのは、「仕事がおもしろくない状況」になっていることに尽きます。それが会社や上司のせいにされる風潮もありますが、本来は社会構造上の問題です。その原因の多くは、社会構造に責任をもつべきヒエラルキー最上位層による「ジジイの壁」にあります。

『働かないニッポン』
　著者：河合薫
　出版社：日本経済新聞出版
　要約を読む

【関連記事】
社員が次々と辞めていく中小企業の3つの特徴
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか　大阪大学などの研究で判明

次のページ管理職の「罰ゲーム化」は本当か？
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランの機雷敷
2026.04.11

ワールド

米・イラン交渉団、パキスタン首相と個別に会談　和平
2026.04.11

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談
2026.04.11

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
2026.04.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 6
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけ…
  • 7
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 8
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 10
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中