最新記事
都市農業

吉田正尚所属、MLBボストン・レッドソックス本拠地の「サステナブル」な新名所とは?

FARMING IN THE CITY

2024年4月5日(金)15時00分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

未来に向けた「橋頭堡」

バンヘーゼルは事業の参考にするため、海外に目を向けた。19年には、5週間の国際交流プログラムの一環としてスウェーデン、ドイツ、フランスの8都市で50の団体と会い、最適な事例を集めた。

ベルリンでは約65平方キロの公共公園スペースを市民農園に使っていた。スウェーデンのイエーテボリとマルメは市有地に温室とフェンス、給水設備を設置して都市型農家の新規参入を促し、今では2850ヘクタールの土地に200の農場が出来た。パリでは100ヘクタールの屋上や壁面などを緑地に転換。約3分の1を都市農業に割り当てた結果、19年までに60以上の農業団体が誕生した。

世界人口に占める都市住民の割合は50年までに50%から70%に増加するとみられ、都市農業が注目を集めている。世界190以上の都市が、持続可能で復元力に富む都市食料システムの構築を目指す都市食料政策ミラノ協定(MUFPP)に署名している。

ブルキナファソの都市ボボ・ディウラッソでは、1991~2013年に地表面温度が年平均約6%上昇した。市当局はその対策として、都市の空き地でアグロフォレストリー(森林農業)事業を推進。果樹や野菜を植え、参加世帯に収穫させている。カナダのトロントでは「樹冠倍増計画」の一環として、家庭菜園だけでなく地域の果樹園や農園にも資金を援助している。

グリーンシティーグロワーズの現経営トップであるグララートは、ボストン都市圏出身で商業的農業の経験がある。アリゾナ砂漠の高地で大規模なリンゴ園を経営していたが、故郷に戻ろうと考えていた15年にグリーンシティーグロワーズを知り、投資を決意。やがて経営トップに就任すると、投資家を招き、事業拡大に乗り出した(バンヘーゼルは13年以上事業に携わった後、21年に株式を売却)。

分散型食料生産システムが農産物の主要供給源となり、全米の都市生活者が自分たちで自分の食料を育てられるようになる──グリーンシティーグロワーズはそんな未来に向けた「橋頭堡(きょうとうほ)」だと、グララートは考えている。

「グリーンシティーグロワーズは無数の人々とつながっている。毎年数万人が私たちの農園で働いている。私たちは毎週200カ所以上の農園に教育係を派遣し、有機農園と人々をつないでいる」

このトレンドが続けば、都市農園は今後数年、米食品産業のグリーン化に今以上に貢献できる可能性がある。「分散型農業は将来、さらに大きな役割を果たす」と、グララートは言う。「どんな形になるのか、まだ正確には分からない。ともかく、消費者と社会はそれを求めている」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、デジタルヒューマン規制案を公表 明確な表示を

ワールド

トランプ氏、カリフォルニア州知事選でFOX元司会者

ワールド

イランと米国に2段階紛争終結案提示、パキスタン仲介

ワールド

ドイツ、兵役年齢男性の出国規則を明確化へ 混乱招く
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中