地球に優しい資産運用「グリーン投資」の手引き（前編）

ILLUSTRATION BY BRITT SPENCER

＜環境に対する問題意識を投資に生かす、温暖化危機の時代に目指したい持続可能な投資（前後編の前編。後編はこちら）＞

記録的な熱波、大規模な嵐、壊滅的な山火事。私たちは今、気候変動の危険性をかつてないほど個人的な経験として突き付けられている。AP通信とシカゴ大学NORC公共問題調査センターが2023年9月に行った世論調査では、アメリカ人の約4分の3が過去5年間に異常気象の影響を受けたと答えており、その割合は5カ月で20ポイント近く増えている。

こうしたリスクを背景に、温暖化対策や環境改善を目標に掲げる投資に資金を振り向ける人が増えている。地球を救いつつ、同時にカネも増やそうというわけだ。

「グリーン投資」としても知られるこうした戦略は、市場のプロと一般消費者の双方に幅広く見られる傾向の1つだ。取引する銀行を決めて、401k（確定拠出型年金）を運用するファンドを選び、商品を購入するブランドを選ぶなど、お金に関する意思決定に際し、厳密に金融的な要素だけでなく非金融的な要素も併せて考慮する。

近年は特に、環境（E）・社会（S）・企業統治（G）の3つの基準を銘柄選びに組み込むESG投資に資金が流入している。非営利団体の持続可能・責任投資フォーラム（US SIF）によると、ESG投資の総資産は約8兆4000億ドルに達し、アメリカの投資資金全体の約12.6％に相当する。言い換えれば、投資家の資金8ドルにつき1ドルが、ESG投資ファンドに投じられている。

「人々は既に、燃費のいい車や有機栽培の食品を提供するブランドを選択するという形で、サステナビリティー（持続可能性）に関連する消費の意思決定を行っている。投資でも似たような意思決定が行われるようになってきた」と、US SIFの教育ディレクター、マイケル・ヤングは言う。

消費者に求められる責任

個人投資家の関心の高まりを受けて、金融サービス業界はサステナブル投資の戦略に沿った新しいファンドやETF（上場投資信託）を導入しており、最近は気候変動に焦点を当てたファンドが注目を集めている。その数はアメリカだけで数百件に上り、個人が合理的な選択をするのは難しそうにも思える。

グリーンファンドやサステナブルファンドに資金を投じる際は、まず詳細を調べることが重要だ。「グリーン」の看板だけでは、そのファンドがどう投資しているかは分からない。ファンドにはさまざまな戦略があり、運用担当者によってグリーンの定義は異なる。あなたが期待しているよりはるかに「グリーンではない」可能性もある。投資のリターンも大きく違う。