最新記事
発想術

「アイデアマン」はなぜ増えないのか...1940年刊の名著が予言した、AI時代に勝ち続ける「2つの公式」

2023年9月6日(水)17時56分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
本

Gorlov-iStock

<アイデアはAIにも出せるが、それを有効に使いこなす「操作技術の修練」は人間にしかできない。今後も人間がAIに負けない理由について>

1940年から世界中の人々を魅了し続ける、発想術の不朽の名著『アイデアのつくり方』(CCCメディアハウス)。その邦訳版も1988年に刊行されて以来、クリエイター、学生、新社会人の間でバイブルとなっている。

広告マンとしてアイデアを出し続けなくてはならなかった著者のジェームズ・W・ヤングの発想術が、今も古びない理由とは何か。彼が編み出した2つの公式について抜粋する。

◇ ◇ ◇

経験による公式

南太平洋の海に突然島が出現するという物語に架空小説(ロマンス)が付与しているあの神秘性をアイデアというものも幾分もっていると私は思ってきた。
 
昔の船乗りたちによると、海図の上では深い青海原しかないところに突如として美しい珊瑚の環礁が出現することになっている。あたりには不思議な魔法の気(け)がただよっている。

アイデアもこれと同じだと私は考えてきた。それは同じようにだしぬけに私たちの心の表面に現われてくる。同じような魔法の気に包まれて、同じような不可解さを伴って。

しかし、南海の環礁は実は無数の目に見えない珊瑚虫の海中におけるしわざであるということを科学者たちは知っている。

そこで私は自問してみた。

アイデアだってこれと同じことではないだろうか。それは、私たちの意識下で進行するアイデア形成の、長い、目にみえない一連の心理過程の最終の結実にほかならないのではないか。

もしそうなら、この心理過程は、意識してそれに従ったり、応用したりできるように跡付けてみることができないものだろうか。端的にいえば≪アイデアをあなたはどうして手に入れるか≫という質問に対する解答として一つの公式なり技術が開発できないだろうか、と。

私がいまから諸君に提唱しようと思っていることは、これらの疑問について長い間考えぬき、これまでに私が親交を結んだアイデア作成家たちの仕事ぶりを詳細に観察して得た結論なのである。

私はこう結論した。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=上昇、S&P・ナスダック4日続伸 大

ワールド

再送-〔マクロスコープ〕住宅コスト高騰、国内消費の

ワールド

欧州議会、米EU貿易協定の作業再開決定を延期 2月

ワールド

ハマス武装解除「恩赦」伴う可能性、ガザ再建に非軍事
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中