最新記事
キャリア

職場では「あえて負ける」──長い目で見ればプラスになる理由について

2023年5月24日(水)12時52分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Wi‒Fiの設定が違っていたとか、機内モードになっていた、通知設定がオフになっていたのを故障と勘違いしたなど、設定が原因でサービスセンターを訪れるユーザーはかなり多い。

この問題に対する解決策として、「設定項目の配置を自由に変えられるようにしてはどうか」というアイデアが出たことがある。よく使われる項目はせいぜい10個程度だから、その並び順や位置をユーザーが自分で動かせる仕組みにしようというわけだ。

しかし、この案は結局、実現しなかった。アイデアそのものが悪いわけではなく、発売後にお客様サポートセンターを運営する費用が数倍に膨れあがるからだ。

このようなユーザー設定機能はコールセンター(外注となることが多い)のオペレーター教育に追加費用がかかるばかりか、ユーザーが変更を加えた画面の状況をオペレーターが把握し、問題点を解決するまでに時間がかかる。

通話数と時間が増えるほどかかる費用も増え、得より損のほうがずっと大きくなる。こうした制約があるにもかかわらず、デザイナーがユーザビリティ(使用性)を強調してゴリ押しすれば、会社に損害を与えることになりかねない。

優先順位をつける

製品開発プロセスにおいて、全員が満足していて、まったく何の問題もないという状況はあり得ない。解決すべきイシューに優先順位をつけて、一緒に働く人々と意見のすり合わせを行い、落としどころを探っていく。

では、どんなふうに優先順位を決めればいいのか? 私は、次のようなポイントを基準にしている。

1 頻度。どれくらい頻繁に発生する問題なのか?

2 可視性。ユーザーにどれほど露呈しやすい問題なのか?

3 致命度。ユーザーが一瞬イラッとする程度の問題なのか、製品の交換や返金を要求されるレベルなのか、法的な問題になる恐れがあるほどなのか、ブランドイメージに致命的な影響を及ぼす問題か、消費者の製品理解度や初期セッティング、購買を妨害するイシューなのか、など。

こんなふうに基準を決めておくと、問題の大小がはっきりして、自分の主張の根拠が明確になる。その結果、お互い納得できる妥協点を見つけやすくなる。

やらないこと

我を張ってはいけない

自分と同じように、一緒に仕事をする相手にも立場というものがある。自分だけが正しいと思い込んでしまわないように、いつも気をつけておきたい。開かれた心でさまざまな意見を聞いて、自分の意見を調整していこう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、中東起因の物価リスク警戒=セ

ビジネス

EXCLUSIVE-原油高長期化に懸念も、現時点で

ビジネス

米企業在庫、1月は予想外の0.1%減 卸売業が押し

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中