最新記事

経営

遅刻と居眠りの多い「問題社員」は、病気の可能性も。どうすれば？【産業医が解説】

2023年1月31日（火）11時05分
日下慶子　※経営ノウハウの泉より転載

例1）「遅刻魔である」→「週に〇回遅刻をする。遅れてくる時間は1回につき〇分から〇分程度である」
例2）「仕事中によく居眠りをしている」→「午後1～3時の間作業の手が止まり、席に座ったまま寝ているということが、今週は〇回観察された」

そして、改善のための指導を行う時も、具体的な数値目標を用いながら、改善できたかどうかが客観的にわかるようにしましょう。また、問題の根本的な原因がある場合、単に注意指導を繰り返すだけでは改善は難しいものです。そこで役に立つのが、"疾病性"という言葉です。

■疾病性とは

疾病性とは、本人が抱える症状及び周囲が感じる病的感のことです。「体調が悪くて......」という本人の訴えがある場合、事例性だけを取り上げて、注意指導を繰り返す・処分をする前に、疾病性の評価が必要です。たとえ、ご本人からの訴えがなくても、はたから見て元気がない・遅刻をする・居眠りをするという状況があれば、「医学的な原因はないのだろうか？」という視点で考えることは欠かせません。

遅刻や仕事中の居眠りが起きている背景として、以下のような様々な背景が考えられます。

・小さなお子さんがいて、夜鳴きで起こされて睡眠不足である
・子育てや介護で疲労が蓄積している
・寝つきが悪い、眠りが浅いなどの睡眠の問題がある
・ゲームやインターネットに費やす時間が多く、睡眠時間が削られている
・睡眠のリズムに関わる病気がある
・突然寝てしまうという症状が出る病気がある

もちろん、経営者やマネージャーの方が医学的な判断をする必要はありません。そこで頼れるのが、"産業医"の存在です。指導や処分の前に、産業医による疾病性の評価をおこないましょう。遅刻や居眠りの背景に疾病の影響があり、治療により症状が改善すれば、遅刻や居眠りがなくなった、ということはよくあります。

ルールに則った公平・公正な対応を

産業医として、従業員の方の面談を行い、遅刻や居眠りが問題ではないかと指摘をすると、「他にも遅刻や居眠りをする人はいます」というご意見をいただくことがあります。

会社からすると、仕事ができて業務をたくさん抱えているベテランのBさんの遅刻は許容するけれども、新入社員のAさんの遅刻は許容できない、というような言い分があるかもしれません。ただ、Aさんの遅刻には厳しく対応するのに、Bさんには注意しない、ということが起きると、従業員間の不満や、会社に対する信頼の喪失につながります。色々な事情があるにせよ、客観的な事実と会社のルールに沿って対応しましょう。

（参考記事）遅刻や離席が多い社員...どうすれば？従業員の健康課題を整理する方法【産業医が解説】

次のページ意や指導を行う場合は、書面で伝え、プロセスを踏むこと
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中