最新記事

経営

中小企業診断士が教える「業績の良い会社」の3つの共通点

2022年11月30日(水)21時45分
伊東 健 ※経営ノウハウの泉より転載

■まずここから取り組もう

職場環境の維持・改善を行う際に"5S"という考え方があります。これは、"整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)"の5つの活動のことであり、職場において徹底すべき事項を指します。この"5S"を実施する際に、まず整理・整頓の"2S"から始めることが重要であるという考え方があり、整理整頓は基本的かつ重要な活動だといえます。

以下の定義を参考に、まず実行することを考えるとよいでしょう。

整理:要るものと要らないものを明確にし、要らないものを処分すること
整頓:必要なものをいつでもすぐに取り出せるようにすること

ある会社では、会社の整理整頓に着手する際に以下のように取り組みました。

(1)まず整理整頓の対象となる場所や部屋を決める
(2)そこにあるものを一度すべて別の場所に移動する
(3)「直近1年間で使用したか?」という基準で残す・廃棄を決定
(4)基準に合致したものだけ元の場所に戻し、ラベル等を貼り取り出しやすいようにする

ポイントは何らかの基準に厳密に従って廃棄することです。「いつか使う可能性があるものは残す」という判断基準だと、整理はなかなか進みません。「これまで整理整頓がうまくいかなかった」という会社ほど、大胆な方法を採用することが必要です。

業績が良い会社の共通点2:メリハリをつけた働き方をしている

筆者の経験では、メリハリのある働き方が浸透している会社は業績が良い傾向にあるといえます。例えば、「会議の時間が短い」「無駄な残業をしない」というようなイメージです。こういう会社は共通して社員の挙動や言動にスピード感や活気があり、業績にも反映されていることが多いといえます。

■なぜメリハリのある働き方をしていると業績が良いのか?

さまざまな要因が考えられますが、一つ挙げるとすると「全体の8割の結果は、ある特定の2割の要素が生み出している」という『パレートの法則』があります。例えば、「全売上高の8割を上位2割の優良顧客が占めている」というイメージです。『パレートの法則』は『2:8の法則』とも呼ばれ、ビジネスのみならず自然現象や社会現象にも当てはまると言われている考え方です。

この法則は、働き方にも適用することができると考えます。つまり、あらゆる業務において"2割の時間で成果の大半を占める8割を生み出すことができる"という考え方です。もちろん、100%の成果を追い続けることは重要ですが、スピードが求められる現在において「いかに短い時間で成果を生み出していくか」という観点も非常に大事だといえるでしょう。

(参考記事)【まずはここから】予実管理表の重要性と作り方をわかりやすく解説【テンプレート付】

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

カナダ・メキシコ、米の一律関税免除 移民・麻薬巡る

ビジネス

関税でインフレ長期化の恐れ、輸入品以外も=クーグラ

ワールド

イラン核開発巡る新たな合意不成立なら軍事衝突「ほぼ

ビジネス

米自動車関税、年6000億ドル相当対象 全てのコン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中