社会をよりよく変えるために「権力」を使おう──その前に3つの誤解とは?

POWER, FOR ALL

2022年7月6日(水)12時58分
ジュリー・バッティラーナ(ハーバード大学ビジネススクール教授)、ティチアナ・カシアロ(トロント大学ロットマン経営大学院教授)

「パワーを有している」と思う人を5人挙げるよう学生に指示すると、9割の確率で何らかのヒエラルキーの最上位に位置する人々の名前が挙がる。ところが実際には、多くの企業幹部やCEOが自身の率いる組織内の問題に手を焼き、筆者らの元に相談に訪れる。

最後に3つ目の、そして最も広く信じられているであろう誤解は、「パワーは汚れた存在であり、それを巧みに使いこなすには人を欺き、強権を発動し、冷酷に振る舞わなければならない」というイメージだ。

パワーをめぐる複数の誤解が積み重なると壊滅的な事態に至る。自由で健全な生活を脅かす権力の乱用に気付いて未然に防いだり、食い止めたりするのが難しくなるためだ。その結果、私たちは私利私欲にまみれた一部の人々に全体の運命を決める権限を委ねてしまうというリスクを冒し、しかもその事実に気付いてさえいない。

歴史を振り返れば、庶民の命や自由をないがしろにする暴君の例は枚挙にいとまがないが、独裁体制は今も世界各地で続き、庶民は基本的な人権さえ奪われている。民主主義体制においても、苦労して勝ち取った自由は極めてもろい存在だ。既得権益を必死で守ろうとする一部の特権階級にパワーが集中するリスクが付きまとうためだ。

時代を遡(さかのぼ)ること500年以上、15世紀のイタリアの政治思想家ニッコロ・マキャベリが著した『君主論』は、現在に至るまで多くの権力者やその座を狙う人々に愛読されてきた金字塔的な作品だ。マキャベリは、まさにそうした人々に向けて「君主論」を書いたが、「君主論」と本著の大きな違いもその点にある。

本著はパワーを持つ強者だけに向けた、強者についてのみを論じる本ではなく、全ての人を対象としている──歴史的に、そして今もなおパワーから排除されている集団を含めて。長年パワーと無縁だったからといって、パワーを持てないわけではない。パワーは万人のものなのだ。

パワーを基本要素に分解していくと、たった2つの重要な問いに答えるだけで「誰が、なぜパワーを有しているのか」を分析できることに気付く。「人々は何に価値を見いだすのか」、そして「その価値あるリソース(財産)へのアクセス権を誰がコントロールしているのか」という2つの問いである。

パワーの基本原理

ここではまず、パワーの力学──どんな要素がパワーを構成し、それがどう作用するのか──について見ていこう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中