最新記事

「責任者を出せ!」コールセンター・スタッフに詰め寄るクレーマーに上司が放った爽快なひと言とは

2022年5月16日(月)11時30分
吉川 徹(元コールセンター従業員) *PRESIDENT Onlineからの転載

*写真はイメージです  deeepblue - iStockphoto


携帯電話会社のコールセンターは毎日さまざまな客とのやりとりが求められる。オペレーターとしての勤務経験がある吉川徹さんは「言いがかりをつけて、金品をせしめようとする客もいた」という。そんなときはどう対応したのか。実録ルポ『コールセンターもしもし日記』(三五館シンシャ)より紹介しよう――。


「自衛隊員の妻を名乗る女」クレーム内容が筋違いすぎる

「携帯電話が使えないんですけど! どうなってるんですか!」

自衛隊員の妻だと名乗った女性は怒り狂っている。

「先月の料金のお支払いの確認が取れていないために、利用ができなくなっています」
「いつからですか! 住所見てわかりませんか! 自衛隊の官舎に住んでる人の電話をなぜとめるんですか! 日本のために海外派遣されてるんですよ! その夫が今、私に電話してたらどうするんですか! あなた、それでも日本人ですか!」

知りませんよ、そんなこと。携帯電話と自衛隊がどう関係あるんですか。金を払わないあんたが悪いんでしょう。使った分は払うのが社会のルールじゃないですか。

そう言いたい気持ちを抑え、ヒステリーに怒り狂う声を聞きながら再開の手続きを進めた。支払いの延期が初めてということもあるが、早く電話を切りたかったというのが本音だ。

「今、再開の手続きに入っておりますが、このようなことは今回限りとなりますので――」

電波が通じた(※1)のを携帯電話の画面で確認したのだろう。説明の途中で電話は切れた。

※1:画面にアンテナのマークが表示されていれば電波が通じている。このように電波が通じたのをその場で確認してから切るような人は少ない。逆に、通話中、興奮のあまり通話終了ボタンを押して切ってしまう人はたくさんいた。

マニュアルは役に立たないものばかり

コールセンターに勤務するようになってから、クレーム処理の本を何冊か開いてみた。頭ごなしに怒鳴りつけてくるお客への対処方法が書かれているのではないかと思ったからだ。

そこにあったのは「相手の話を真摯(しんし)に聞く」だとか「カッとなったら6秒数える」といった、実践では役立ちそうにない方法ばかり(※2)だった。

このコールセンターで真摯に話を聞いていたら耳を痛めてしまうし、怒られっぱなしの中では何十秒数えても事態が好転することはない。かといって参考になる部分がないわけでもなかった。

※2:ある本には、クレーム電話を終了させる方法として「丁寧に断って電話を切る」とあった。これではなんの解決にもならない。別の本の「数分我慢すれば、ほぼ解決」というのも意味がない。「クレーマーを宇宙人だと思え」というのは心構えという点では役に立った。

「もっとも手強いクレーマーは常識を持ち合わせていない人」という箇所だ。これには頷けた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英失業率、第4四半期5.2%に悪化 3月利下げ観測

ワールド

ロ・ウクライナ和平協議、領土問題が焦点に ジュネー

ビジネス

独経済、低迷続く見通し 26年成長予測1.0%=D

ワールド

スペイン、X・メタ・TikTok捜査へ 児童性的虐
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中