最新記事

経営

「社員が辞める前の兆候」を心理カウンセラーが解説、離職は見抜けるか?

2022年4月28日(木)11時20分
阿部田みほ ※経営ノウハウの泉より転載
会社員

TAGSTOCK1-iStock.

<退職意向を申し出た社員を引き留めるのは難しいが、事前に対策することはできるかもしれない>

「お金と労力をかけて優秀な人材を採用したのに、すぐに離職してしまう......」「数年かけて育成した社員が次々に辞めてしまう......」という悩みを抱えていませんか?

社員は退職に対する思いが固まってから退職意向を申し出る場合が多いので、引き留めることは難しいのが現実です。もし離職する社員には兆候がわかれば、それをふまえて事前に対策することができるかもしれません。そこで、本記事では離職する社員の兆候とその防止策についてご紹介します。

離職する社員に兆候はある?

多くの社員は、離職を検討したり、転職活動を進めている段階では、職場でそのことについて話さない場合が多いでしょう。会社に残る相手に対して、ネガティブな発言は避けたいと思っているからです。また、会社と社員は利害関係があるので、離職を考えていることが知れたら「不利な扱いをされるかもしれない」「居づらくなるかもしれない」と考える人もいるでしょう。

そのため、社員は転職先が決まるなど、離職を完全に決断するタイミングまでは平然を装って働いている場合が多いのです。

こうして、満を持して行われる社員からの退職の申し出ですが、経営者としては寝耳に水と感じる場合が多いのではないでしょうか? 経営者としては「不満があるなら言ってくれたらいいのに......」と思うかもしれませんが、労働者の立場からはなかなかそのようなことは期待できません。

では、早い段階で離職の可能性に気づく方法はあるのでしょうか? 心理カウンセラーとして筆者は、離職する社員にはその兆候はあると考えています。

社員の行動から離職の兆候を読み取ることで、離職の可能性に気づき、早めに対処することができるかもしれません。それでは、離職する社員の兆候を紹介しましょう。

離職する社員の兆候とは?

■1:以前と比べてパフォーマンスが落ちてきた

1つ目の兆候は、以前と比べて仕事のパフォーマンスが落ちてきたことです。

例えば営業職の社員であれば営業の数字が落ちてきたり、営業以外の社員であれば普段できている仕事がいつも以上に時間がかかったりなどです。

あるいはアウトプットの質が落ちたり、会議での発言の量や質が落ちている場合は、離職の兆候と捉えて良いでしょう。

会社を辞めるかどうか迷い、集中して仕事に打ち込めていない可能性が高いです。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

キリンHD、今期5.7%増益見通し ヘルスサイエン

ビジネス

オリンパスが通期下方修正、一部医療機器の出荷停止で

ワールド

バングラ政変後初の総選挙、主要野党が圧勝 3分の2

ビジネス

日経平均は続落、短期的な過熱感を警戒 決算反応まち
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中