最新記事

リモートワーク

在宅ワークは「気楽」な一方で「ストレスの宝庫」、学ぶべき「休む技術」とは

2021年12月17日(金)11時34分
flier編集部

フルリモートの人にのしかかる「見えないストレス」の正体

── たしかに「リモートワークは気楽だけれど孤独感を感じる」という声をよく聞きます。リモートワークの浸透で生じている新たな課題や悩みはありますか。

最近では診察にくる方のなかに、「ニューノーマルの働き方に慣れたので、元通りになるのを憂うつに感じている」という方もいます。一部の人には、不謹慎と思いつつも、コロナが終わってほしくないと感じる「コロナロス」が生じているように思えます。

リモートワークでは、満員電車での通勤や会議の移動もなくなり、上司とのやりとりなど人間関係の負担が和らぐというメリットがあります。この便利さに慣れ、コロナ禍を経て自分の本来大事にしたい価値観に気づくなど、学習効果も起きている。私自身も「もう元には戻れない」という気持ちです。

もちろんポストコロナでは、週5出社のワークスタイルに完全に戻ることはなく、リモートとリアルを組み合わせていく働き方になるでしょう。大事なのは、対面のコミュニケーションを望むかどうかには個人差があると知ることです。大まかに外向型と内向型の人がいるとしたら、外向型の人は「コロナの感染者数も減ってきたのでリアルで会おう!」と積極的に対面で会おうとすることが多いですが、内向型の人はこれを億劫に感じる傾向にあります。ですから、その人に合ったペースでリアルとオンラインを組み合わせられる柔軟性が大事といえるでしょう。

ただし、月に1度オフィスに行くか行かないかといったフルリモートの場合は留意点があります。外出を最小限にして日の光にあたることも、人と話す機会もほとんどない。そんな状況だと、睡眠時間は長くなってもその質が低下し、孤独感が募るなど、「見えないストレス」がのしかかってしまうのです。

── 自宅で一人で働くのが居心地よいといっても、「見えないストレス」には注意がいるのですね。たしかにリモートワークのチーム運営では、メンバーのメンタル不調や困りごとに気づきにくいと聞きます。そうした環境下で、マネージャー層や人事の方が意識するとよいポイントは何でしょうか。

オンラインで1対多の会議ばかりだと、コミュニケーションが疎かになり、親密感がなくなってしまいます。表情や身振りなど非言語的な要素が伝わりづらいためです。ですが、オンラインでも1on1ミーティングのように、1対1で話す機会をつくれば、相手の表情などに目を向けやすくなります。

そこで職場でも、マネージャー層が「気軽に1on1のアポをとってね」と周知することをおすすめします。オンラインのほうが気軽に短時間のアポをとりやすい面もあります。そうすることで、メンバーの不安を早めに解消でき、組織・個人のメンタルヘルスの維持につながるのではないでしょうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当

ワールド

英右派政党リフォームUK、ブレイバーマン元内相が保

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中