最新記事

エネルギー

世界情勢と経済の今が分かる、教養としての「エネルギー」が学べる3冊

2021年11月30日(火)18時15分
flier編集部
エネルギー

William_Potter-iStock

<世界の政治だけでなく、経済、さらには家計にまで大きく影響するエネルギーと気候変動を理解するためにflier編集部がイチオシする3冊>

数多くの本を紹介し、またその内容を要約するサービスを展開している「flier」の編集部がオススメする「要約の達人が選ぶ、今月の編集部イチオシ!」コーナー。11月は「エネルギー・気候変動」に焦点を当てた3冊を紹介する(この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)。

◇ ◇ ◇

今回ピックアップしたのは、年々関心が高まっているエネルギー・気候変動に関連したテーマの書籍です。

石油などのエネルギー資源に乏しい日本は、地球温暖化対策を背景に、化石燃料への依存率を低減させていく一方、再生可能エネルギーの導入を加速させていく姿勢を鮮明にしました。しかし世界を見ると、欧州を中心により思い切った方向へ舵を切っている国もあり、日本は諸外国の情勢と資源小国という国内事情を両にらみしながらの、難しいかじ取りを迫られています。

ビジネスはもちろん、食料品やガソリンの値上がりといった身近な変化とも深く関係するエネルギーのダイナミズムについて、3冊を通じて感じ取っていただければ幸いです。

ゼロからわかるカーボンニュートラル

211127fl_edi02.jpg

『超入門カーボンニュートラル』
 著者:夫馬賢治
 出版社:講談社
 flierで要約を読む

まずご紹介するのは地球温暖化問題の理解を助ける『超入門カーボンニュートラル』です。11月にCOP26(第26回気候変動枠組条約締約国会議)が英国で開かれ、話題となったのは記憶に新しいところですね。本書は、その会議場の内外で、陰に陽にうかがえた各国の思惑、背景を知るのに適した一冊です。

著書はサステナビリティ経営・ESG投資コンサルティング会社を2013年に創業し、代表を務める夫馬賢治氏。超入門と題した本書は、「カーボンニュートラルとは何か?」「温室効果ガスとは」といった初歩的なことからかみ砕いて説明されており、予備知識ゼロからでも読み始められます。しかしながら、地球温暖化をめぐる昨今の世界的な危機の問題点を、鋭く深く突いています。

「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」という世界の科学者グループによる分析を通じ、温室効果ガス排出が地球温暖化の原因である確率は年々上がっている実情を紹介しつつ、私たちがとるべき対策として、気候変動を抑える「気候変動緩和」と、気候変動に耐えられる社会を作る「気候変動適応」の2つを挙げています。加えて、カーボンニュートラルを2050年に実現した世界の電源構成モデルなどを、国内外のシナリオを通じて示しており、現状分析から提言まで、幅広く扱っています。

カーボンニュートラルの達成には、再生可能エネルギーの推進が不可欠な一方、石炭などによる火力発電の割合はゼロに近づいていくと示す本書。併せて、電気自動車(EV)や燃料電池自動車(FCV)の普及が効果的とも指摘しています。

こうした温暖化対策の現状や未来に関する理解を通じ、日本の課題や発揮できる強みがきっと見えてくるはずです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゴールドマン、26年第4四半期の原油価格見通しを引

ワールド

ラガルドECB総裁、BISから14万ユーロ報酬 内

ワールド

イスラエルの中東地域所有権巡る米大使発言、中東・イ

ワールド

違法判決の米関税、24日に徴収停止 米税関当局発表
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中小企業の「静かな抵抗」
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 9
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中