最新記事

エネルギー

世界情勢と経済の今が分かる、教養としての「エネルギー」が学べる3冊

2021年11月30日（火）18時15分
flier編集部
エネルギー

William_Potter-iStock

＜世界の政治だけでなく、経済、さらには家計にまで大きく影響するエネルギーと気候変動を理解するためにflier編集部がイチオシする3冊＞

数多くの本を紹介し、またその内容を要約するサービスを展開している「flier」の編集部がオススメする「要約の達人が選ぶ、今月の編集部イチオシ！」コーナー。11月は「エネルギー・気候変動」に焦点を当てた3冊を紹介する（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。

◇　◇　◇

今回ピックアップしたのは、年々関心が高まっているエネルギー・気候変動に関連したテーマの書籍です。

石油などのエネルギー資源に乏しい日本は、地球温暖化対策を背景に、化石燃料への依存率を低減させていく一方、再生可能エネルギーの導入を加速させていく姿勢を鮮明にしました。しかし世界を見ると、欧州を中心により思い切った方向へ舵を切っている国もあり、日本は諸外国の情勢と資源小国という国内事情を両にらみしながらの、難しいかじ取りを迫られています。

ビジネスはもちろん、食料品やガソリンの値上がりといった身近な変化とも深く関係するエネルギーのダイナミズムについて、3冊を通じて感じ取っていただければ幸いです。

ゼロからわかるカーボンニュートラル

211127fl_edi02.jpg

『超入門カーボンニュートラル』
　著者：夫馬賢治
　出版社：講談社
　flierで要約を読む

まずご紹介するのは地球温暖化問題の理解を助ける『超入門カーボンニュートラル』です。11月にCOP26(第26回気候変動枠組条約締約国会議)が英国で開かれ、話題となったのは記憶に新しいところですね。本書は、その会議場の内外で、陰に陽にうかがえた各国の思惑、背景を知るのに適した一冊です。

著書はサステナビリティ経営・ESG投資コンサルティング会社を2013年に創業し、代表を務める夫馬賢治氏。超入門と題した本書は、「カーボンニュートラルとは何か?」「温室効果ガスとは」といった初歩的なことからかみ砕いて説明されており、予備知識ゼロからでも読み始められます。しかしながら、地球温暖化をめぐる昨今の世界的な危機の問題点を、鋭く深く突いています。

「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」という世界の科学者グループによる分析を通じ、温室効果ガス排出が地球温暖化の原因である確率は年々上がっている実情を紹介しつつ、私たちがとるべき対策として、気候変動を抑える「気候変動緩和」と、気候変動に耐えられる社会を作る「気候変動適応」の2つを挙げています。加えて、カーボンニュートラルを2050年に実現した世界の電源構成モデルなどを、国内外のシナリオを通じて示しており、現状分析から提言まで、幅広く扱っています。

カーボンニュートラルの達成には、再生可能エネルギーの推進が不可欠な一方、石炭などによる火力発電の割合はゼロに近づいていくと示す本書。併せて、電気自動車(EV)や燃料電池自動車(FCV)の普及が効果的とも指摘しています。

こうした温暖化対策の現状や未来に関する理解を通じ、日本の課題や発揮できる強みがきっと見えてくるはずです。

【関連記事】
中国が先頭に立つ、再生可能エネルギー経済の新秩序
再生可能エネばかりを重視したヨーロッパがはまったエネルギー危機

次のページ石油を通じて世界が見える
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アクティビスト、世界で動きが活発化　第1四半期は米
2025.04.02

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威
2025.04.02

ワールド

米ＵＳＴＲ、インドの貿易障壁に懸念　輸入要件「煩雑
2025.04.02

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中