最新記事

ビットコイン

ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた長期保有者の動向

2021年10月25日（月）12時51分
千野剛司（クラーケン・ジャパン代表）
ビットコインチャート

peshkov -iStock

＜ブロックチェーン上の取引データを分析する「オンチェーン分析」からは、「供給ショック」が継続していることと「利益確定」の兆候がないことが分かる＞

9月末からのビットコイン（BTC）上昇の背景には何があるのでしょうか？

クラーケン・インテリジェンスのオンチェーン分析によりますと、長期保有者の全体に占める割合が増えることで「供給ショック」を起こしたことが、上昇圧力となりました。そして、ビットコインが6万ドルを突破し一時最高値を更新した今も、長期保有者が利益確定の売りをする兆候はみられせん。

オンチェーン分析とは、ブロックチェーン上の取引データを分析してトレードに活かす仮想通貨ならではの手法です。今回は、「1年で復活した供給量」、「ホドルウェーブ」、「マイナーの保有動向」、そして「クジラの保有動向」についてみてみましょう。

「1年で復活した供給量」1-Year Revived Supply

ビットコインの「1年で復活した供給量」は、長期保有者と短期保有者の動向を詳細に見る上で便利です。この指標は、少なくとも1年間の休眠状態後に動き出したコインの供給量を表しています。「1年で復活した供給量」の増加は、長期保有者によるビットコイン売りが増えたことを示します。

211023kr_ocrk02.png

（出典：Kraken Intelligence, Coin Metrics「1年で復活した供給量（7日間移動平均、赤）とビットコイン価格（紺）」）

現在の「1年で復活した供給量」を見てみますと、長期保有者が未だに売りに走らずに蓄積モードであることが分かります。2020年第4四半期や2021年第1四半期と比べて、少なくとも1年間の休眠期間を経てマーケットに戻ってきたビットコインの供給量は限定的です。

執筆時点で、ビットコインの「1年で復活した供給量」は、2,293.5BTC（約1億4270万ドル）。4万8000ドル付近で推移していた8月以降で最低の水準です。

ビットコイン価格上昇が続く中、未だに「供給量不足」の状態が続いていることが伺えます。

「ホドルウェーブ」HODL Waves

ビットコインの「ホドルウェーブ」は、ある一定期間で動かなかったビットコイン供給量の全体に占める割合です。HODLは、長期保有者を意味し、日本では「ガチホ」と呼ばれています。

ブロックチェーン分析企業Glassnodeのデータを基に、クラーケン・インテリジェンスが以下のようにコインの種類を分類しました。

古代のコイン・失われたコイン（5年以上）：5年以上移動がなかったコインです。ほとんどの場合、失われたコインと考えられます。ビットコインの長期的な価値を重視する保有者が増えていることから、今後「昔のコイン・失われたコイン」の割合が増える可能性がありますが、5年以上全く動かさないケースは極めてまれです。

古いコイン（6ヵ月〜5年）：6ヵ月から5年間移動がなかったコインで、長期保有者と考えられます。長期保有者は、弱気相場で蓄積し、強気相場が頂点に到達したと考える時に売る傾向がみられます。

若いコイン（0〜6ヵ月）：移動なしの期間が6ヵ月未満のコインです。トレーダーやビットコインを支払い手段として使う短期保有者が多いと考えられます。

【関連記事】
ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは
ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る

次のページ「マイナーの保有動向」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期
2026.01.25

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    東京の火葬場6カ所が「中国系」...日本には「葬儀安…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中