最新記事

ビットコイン

ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた長期保有者の動向

2021年10月25日(月)12時51分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)
ビットコインチャート

peshkov -iStock

<ブロックチェーン上の取引データを分析する「オンチェーン分析」からは、「供給ショック」が継続していることと「利益確定」の兆候がないことが分かる>

9月末からのビットコイン(BTC)上昇の背景には何があるのでしょうか?

クラーケン・インテリジェンスのオンチェーン分析によりますと、長期保有者の全体に占める割合が増えることで「供給ショック」を起こしたことが、上昇圧力となりました。そして、ビットコインが6万ドルを突破し一時最高値を更新した今も、長期保有者が利益確定の売りをする兆候はみられせん。

オンチェーン分析とは、ブロックチェーン上の取引データを分析してトレードに活かす仮想通貨ならではの手法です。今回は、「1年で復活した供給量」、「ホドルウェーブ」、「マイナーの保有動向」、そして「クジラの保有動向」についてみてみましょう。

「1年で復活した供給量」1-Year Revived Supply

ビットコインの「1年で復活した供給量」は、長期保有者と短期保有者の動向を詳細に見る上で便利です。この指標は、少なくとも1年間の休眠状態後に動き出したコインの供給量を表しています。「1年で復活した供給量」の増加は、長期保有者によるビットコイン売りが増えたことを示します。

211023kr_ocrk02.png

(出典:Kraken Intelligence, Coin Metrics「1年で復活した供給量(7日間移動平均、赤)とビットコイン価格(紺)」)

現在の「1年で復活した供給量」を見てみますと、長期保有者が未だに売りに走らずに蓄積モードであることが分かります。2020年第4四半期や2021年第1四半期と比べて、少なくとも1年間の休眠期間を経てマーケットに戻ってきたビットコインの供給量は限定的です。

執筆時点で、ビットコインの「1年で復活した供給量」は、2,293.5BTC(約1億4270万ドル)。4万8000ドル付近で推移していた8月以降で最低の水準です。

ビットコイン価格上昇が続く中、未だに「供給量不足」の状態が続いていることが伺えます。

「ホドルウェーブ」HODL Waves

ビットコインの「ホドルウェーブ」は、ある一定期間で動かなかったビットコイン供給量の全体に占める割合です。HODLは、長期保有者を意味し、日本では「ガチホ」と呼ばれています。

ブロックチェーン分析企業Glassnodeのデータを基に、クラーケン・インテリジェンスが以下のようにコインの種類を分類しました。

古代のコイン・失われたコイン(5年以上):5年以上移動がなかったコインです。ほとんどの場合、失われたコインと考えられます。ビットコインの長期的な価値を重視する保有者が増えていることから、今後「昔のコイン・失われたコイン」の割合が増える可能性がありますが、5年以上全く動かさないケースは極めてまれです。

古いコイン(6ヵ月〜5年):6ヵ月から5年間移動がなかったコインで、長期保有者と考えられます。長期保有者は、弱気相場で蓄積し、強気相場が頂点に到達したと考える時に売る傾向がみられます。

若いコイン(0〜6ヵ月):移動なしの期間が6ヵ月未満のコインです。トレーダーやビットコインを支払い手段として使う短期保有者が多いと考えられます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中ロ首脳がオンライン会談、緊密な関係称賛

ビジネス

ユーロ圏1月消費者物価、前年比+1.7% 24年9

ワールド

イラン、核問題に絞った協議要望 米との協議オマーン

ビジネス

テスラの中国製EV販売、1月は前年比+9.3% 3
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中