最新記事

ビジネス

仕事が遅い人が信じている「3大悪習慣」 脳科学で高速に仕事を片付けよ

2021年7月12日(月)11時35分
上岡正明(脳科学者 ) *東洋経済オンラインからの転載

大切なことなので、もう一度言います。行動につながるトリガーを上手に使えば、脳をコントロールすることができます。

今日はやる気が起きないなというときでも、「5秒ルール」で強制的に行動を起こしてしまいましょう。そうすれば、あなたの意思とは関係なく、やる気があふれてきます。実際、脳の側坐核という部位が行動によって刺激され、ドーパミンが分泌されることもわかっています。

「5秒ルール」は普段の仕事でも使えます。目を閉じて、数字を思い浮かべてカウントダウンを口にする。この行動によりグダグダ悩む時間がなくなり、仕事のスタートダッシュとスピードが格段にアップします。

入念な事前準備は脳科学的には最悪

行動を始めてひとつの物事に集中してフォーカスしていくには、ワーキングメモリ(作業記憶)の消費を最小限に抑えなければなりません。

ワーキングメモリとは、脳の前頭前野が担う機能で、思考力や集中力に直結します。ワーキングメモリは、ゲームでいうところの体力や魔力のようなもので、私たちにはそれぞれ一定の量しか与えられていません。

そのため、あれやこれやとたくさんのタスクを進めていると、ワーキングメモリはどんどん消費され、ひとつの物事にフォーカスする力を失ってしまいます。これを回避するには、とにかく行動を迷わせる選択肢を減らしていくだけです。

人間は選択肢が多いほど、行動に起こせません。どれがいいか判断を迫られ、それだけでワーキングメモリが浪費されていくからです。

事前準備が好きな人は、行動を始めるにあたってインプットを繰り返し、さまざまな計画を練ります。プランA、B、C、D、E、F......と、可能性のある事柄を洗いざらいにしておき、そこから最適なプランを選べばいいと考えます。

しかし、脳科学的にはこれは最悪です。選択肢が増えれば増えるほど、あなたのワーキングメモリは浪費され、身動きが取れず、かえって迷いに支配された散漫な働き方になってしまいます。

行動を始めるにあたって計画を練る必要があるならば、最大でもプランA、B、Cの3つもあれば十分です。

直感で考えたA、論理的に考えたB、まったく別の切り口で考えた逆張りのC。この3つを持っておけば、必ずそのどれかが正解です。もし間違えたら、すぐに改善して試すまでです。

高速仕事術でアウトプットを繰り返して、高速で経験値を伸ばして直感が磨かれていきます。直感とは、それまでの成功体験や失敗体験が積み重なることで培われていきます。脳のデータベースに正解ルートに至るまでの経験値が多ければ多いほど、正しい直感が働くのです。

たとえば、プロがチェスをする場合、5秒で考えた手も、30分かけた手も、86%は同じであるというデータがあります。つまり、いくら熟考しても結果はほとんど変わらないのです。このことは「ファーストチェス理論」と呼ばれています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に トランプ関税

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中