最新記事

ビジネス

仕事が遅い人が信じている「3大悪習慣」 脳科学で高速に仕事を片付けよ

2021年7月12日(月)11時35分
上岡正明(脳科学者 ) *東洋経済オンラインからの転載

大切なことなので、もう一度言います。行動につながるトリガーを上手に使えば、脳をコントロールすることができます。

今日はやる気が起きないなというときでも、「5秒ルール」で強制的に行動を起こしてしまいましょう。そうすれば、あなたの意思とは関係なく、やる気があふれてきます。実際、脳の側坐核という部位が行動によって刺激され、ドーパミンが分泌されることもわかっています。

「5秒ルール」は普段の仕事でも使えます。目を閉じて、数字を思い浮かべてカウントダウンを口にする。この行動によりグダグダ悩む時間がなくなり、仕事のスタートダッシュとスピードが格段にアップします。

入念な事前準備は脳科学的には最悪

行動を始めてひとつの物事に集中してフォーカスしていくには、ワーキングメモリ(作業記憶)の消費を最小限に抑えなければなりません。

ワーキングメモリとは、脳の前頭前野が担う機能で、思考力や集中力に直結します。ワーキングメモリは、ゲームでいうところの体力や魔力のようなもので、私たちにはそれぞれ一定の量しか与えられていません。

そのため、あれやこれやとたくさんのタスクを進めていると、ワーキングメモリはどんどん消費され、ひとつの物事にフォーカスする力を失ってしまいます。これを回避するには、とにかく行動を迷わせる選択肢を減らしていくだけです。

人間は選択肢が多いほど、行動に起こせません。どれがいいか判断を迫られ、それだけでワーキングメモリが浪費されていくからです。

事前準備が好きな人は、行動を始めるにあたってインプットを繰り返し、さまざまな計画を練ります。プランA、B、C、D、E、F......と、可能性のある事柄を洗いざらいにしておき、そこから最適なプランを選べばいいと考えます。

しかし、脳科学的にはこれは最悪です。選択肢が増えれば増えるほど、あなたのワーキングメモリは浪費され、身動きが取れず、かえって迷いに支配された散漫な働き方になってしまいます。

行動を始めるにあたって計画を練る必要があるならば、最大でもプランA、B、Cの3つもあれば十分です。

直感で考えたA、論理的に考えたB、まったく別の切り口で考えた逆張りのC。この3つを持っておけば、必ずそのどれかが正解です。もし間違えたら、すぐに改善して試すまでです。

高速仕事術でアウトプットを繰り返して、高速で経験値を伸ばして直感が磨かれていきます。直感とは、それまでの成功体験や失敗体験が積み重なることで培われていきます。脳のデータベースに正解ルートに至るまでの経験値が多ければ多いほど、正しい直感が働くのです。

たとえば、プロがチェスをする場合、5秒で考えた手も、30分かけた手も、86%は同じであるというデータがあります。つまり、いくら熟考しても結果はほとんど変わらないのです。このことは「ファーストチェス理論」と呼ばれています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中