最新記事

自動車

EVはもうすぐ時代遅れに? 「エンジンのまま完全カーボンフリー」を実現するあるシナリオ

2021年3月21日(日)16時35分
山崎 明(マーケティング/ブランディングコンサルタント) *PRESIDENT Onlineからの転載

理論上は正しくても現実性は...?

EV用途に限らず発電のグリーン化は進める必要があるが、大きな問題もある。グリーン発電の主力は水力、風力、太陽光となると考えられるが、どれも発電量は自然環境に依存する。風が弱ければ風力発電量は少なくなるし、悪天候が続けば太陽光発電はほとんど期待できない。需要と供給のミスマッチは不可避だ。

それを解決する1つの方法として、スマートグリッドというものが考えられている。

EVが普及すれば、そのEVに大量の電力が貯め込まれている。EVは稼働していないときは充電器につながれていると考えられるので、発電量に余裕があるときに充電し、電力が不足しているときはEVのバッテリーから逆に電力を調達するという考え方だ。

しかしこの方法は、ユーザーサイドの協力も欠かせない。電力が逼迫しているときは極力EVの利用を控える、駐車中は必ず車と充電器を接続する、などだ。理論上は正しくても、どれだけ現実性があるかは不透明だ。

グリーン電力でカーボンフリー燃料が実現できる

一方、将来電力のグリーン化が進み、世界中のほぼすべての発電がグリーンになったとすると、全く新しい可能性も見えてくる。グリーン電力さえあれば、カーボンフリーの燃料の合成ができるからだ。

一番わかりやすいのは水素で、水素は水を電気分解すれば生産できる。多くの自動車メーカーが水素で走る燃料電池車の開発に力を入れている(現在EV一辺倒に見える欧州も、水素の活用を中長期的には見据みすえている)のは、このような将来像を描いているからだ。

燃料電池車は水素から発電して電気モーターで走るので、冒頭で書いたようなEVの走り味と、内燃機関車と変わらない航続距離と燃料補給時間をあわせもつ、理想的な車となる。現在、燃料電池車が普及しないのは、流通している水素が主として化石燃料から作られているため、コスト的にも高く、CO2対策にもならないからだ。

「エンジン」のままカーボンフリーが実現する可能性

電気から作るカーボンフリー燃料の可能性はほかにもある。

アンモニアもその1つだ。水素からアンモニアが合成できる。アンモニアは水素よりも液化しやすいので輸送や貯蔵にも適している。アンモニアには炭素が含まれないため、燃やしてもCO2は一切排出されない。ガスタービンや、ディーゼルエンジンでの利用などに可能性がある(過去にジェット戦闘機やディーゼルエンジン搭載のバスに使われた実例もある)。

このように、電力で合成燃料を作ることができれば、エネルギーの貯蔵ができるので電力の需給ギャップ問題も解決できる。電力不足時にはその燃料でカーボンフリー火力発電を行えばいいのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

今年の米社債発行、AIハイパースケーラーけん引し大

ビジネス

日経平均は小幅続落で寄り付く、過熱感を意識

ワールド

ウクライナ、ロ攻撃でエネルギー問題深刻化 NATO

ビジネス

ECBは当面金利据え置き、FRB巡る問題がリスク=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 8
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 9
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中