最新記事

投資

新興国株式は買いか? アナリストが2021年の世界経済を楽観する理由

PROMISING MARKETS

2021年1月20日(水)06時45分
ダニエル・グロス(ビジネスライター)

インドも高成長が見込まれている(ムンバイ、2017年) DHIRAJ SINGH-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

<予測では先進国より力強い成長。新興国株の上昇を牽引する要因は、貿易の回復、低金利と低インフレ、そして......>

(※本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より)

2020年は、コロナ禍が世界経済に大打撃を与えた。新興国も例外ではない。特にヨーロッパやアメリカ、そしてアジアへの輸出に依存する国々が受けたダメージは大きかった。新興国26カ国の株価をカバーするMSCI新興市場指数は、2020年1~3月期に約35%も下落した。
20210112issue_cover200.jpg
だが2021年は違うと、アナリストらはみる。新型コロナウイルスのワクチンが出回り、旅行や貿易、消費が回復すれば、原油など原材料の需要も戻ってくるだろう。既に2020年後半にマイナスのほとんどを取り戻した新興国は、一段と成長に拍車が掛かりそうだ。

新興国株の上昇を牽引しそうな要因はいくつかある。

何より大きいのは世界経済の復調だ。そうなれば新興国の輸出品需要も拡大し、コモディティー価格も上昇するだろう。米金融大手モルガン・スタンレーは、世界経済は2020年こそマイナス成長だったが、2021年は健全な6.4%の成長になると予測する。輸出主導経済の国にはいい知らせだ。

「2021年4~6月期に世界経済の復調が本格化すれば、新興国の成長が世界をリードするだろう」と、ゴールドマン・サックスは予測している。

資産運用会社ブラックロックは、新興国株は「(世界経済の)回復の最大の恩恵を受ける」としている。例えば経済活動と旅行需要が回復すれば、メキシコやロシアなどの産油国がほかよりも大きな恩恵を受けるだろう。

インドやブラジル、中国など大型の新興国では、活発な内需も急速な成長を後押ししそうだ。モルガン・スタンレーの予測では、2021年の成長は先進国が5.1%であるのに対し、新興国は7.4%になるとみられる。なかでもインドは9.8%、中国は9%と、力強い成長が期待される。

いち早くロックダウン(都市封鎖)から抜け出した中国は、新興国の成長をリードしそうだ。だがその好調を牽引するのは、基本物資への旺盛な需要だけではない。中国とインドは世界のデジタル革命のリーダーでもあり、コンタクトレス決済やネット通販、人工知能(AI)といった技術を急速に取り入れている。

バイデン政権もプラスに

マクロ経済には、新興国に好ましい条件がそろっている。現在は世界的な低インフレと低金利の時代だ。それが資金調達コストを下げ、成長に拍車を掛け、ハイリターンの投資先(新興国に多い)への資金流入をもたらしている。

ドルの軟化も新興国にはプラスに働く。「歴史的にドル安は新興国にとっていいことだ」と、BNPパリバの新興国調査部門を率いるマルセロ・カリバリョは言う。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米シティ、第4四半期は予想上回る ディールメイキン

ワールド

米特使とクシュナー氏、ロ大統領と会談を予定 月内に

ビジネス

米PPI、25年11月は前月比0.2%上昇 予想と

ワールド

デンマークとグリーンランド、軍事プレゼンス強化 米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広がる波紋、その「衝撃の価格」とは?
  • 2
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 5
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 6
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    宇宙に満ちる謎の物質、ダークマター...その正体のカ…
  • 9
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中