最新記事

世界経済

世界が前代未聞の債務の波に襲われても破綻しない理由

Why Massive Debt Doesn’t Worry Economists

2020年12月2日(水)19時30分
アレックス・ハドソン

magw201202_debt2.jpg

2008年の金融危機はルペン率いる極右政党台頭の直接の原因になったとされている BENOIT TESSIER-REUTERS

新型コロナウイルスに対するワクチンの開発は、(効果の疑問を別にすれば)今や時間の問題だ。来年になれば本格的な供給が始まるだろう。しかし問題は、世界の経済大国がいかに素早く、現下の経済危機から脱出できるかだ。そこで重要なのは、景気の回復がV字型かU字型か、あるいはL字型かだ。V字回復なら、それだけ(GDP比で見た)債務の規模も小さくて済むはずだ。

なお、エコノミストたちが現在の世界の債務残高についてあまり心配していない理由の1つは低金利である。現にドイツ政府はマイナス金利での借り入れを行っているため、返済額は借入額よりも少なくて済むはずだ。しかも長期的な流れとして金利は下落傾向にあり、現在の低金利はしばらく続くというのが大方の見方だ。各国政府はその間に、経済のバランスを調整する策を講じればいい。

まずは戦いに勝つこと

いずれにせよ、世界の債務残高は277兆ドルを超えて今後も積み上がっていく。そもそも新型コロナにやられる前から、いわゆる低所得国の約4割は債務負担にあえいでいたし、今も債務は世界中で、平時としては最悪のペースで増え続けている。

「この数字を見て震え上がるのは簡単だし、懸念材料があるのも事実だ」とイルゼツキは言う。「だが私たちが注視すべきは、債務の総額ではなく返済能力だ」

イルゼツキはさらに続けた。「イギリスの債務残高はGDPの100%を超えてさらに増え続ける。アメリカもそうだ。もしもいっぺんに返せと言われたら、国内生産の全てを債権者に差し出さねばならなくなる。でも、そんな単純な話ではない。いろんな決まり事があるから、そんなことはあり得ない」

そう言われても安心できない人は原点に立ち戻って、10年前に緊縮の鐘を鳴らしたご本人の言葉を聞くといい。ラインハートは去る5月にハーバード大学のオンライン学内誌にこう語っている。

「そもそも戦争が始まれば、第1次大戦でも第2次大戦でもそうだったように、私たちはまず勝つことを考え、借金の返済を考えるのは後回しにする。そういう事情は今も同じ。当座の戦いに勝つのが先決で、そっちは二の次。今は平和だから、みんなあれこれ心配してしまうのです」

そうだといいが、277兆ドルの債務は重い。世界はどこまで耐えられるのか。今はまだ歴史的な低金利が続き、各国も長期の成長戦略を打ち出しているから誰もパニックを起こさない。しかし、とイルゼツキは警告する。「いつ貸し手の気分が変わるかは予測し難い。急に流れが変わることもあり得る」

<本誌2020年12月8日号掲載>

【訂正】12月8日号掲載の記事の見出しで「世界各国の公的債務の残高は277兆ドル」とありますが、正しくは「世界全体の債務残高は277兆ドル」です。おわびして訂正します。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中