最新記事

飲料

世界のビール消費16%減、価格約2倍との予測 意外な原因で

No More Beer?

2018年11月5日(月)12時05分
アリストス・ジョージャウ

ビールは異常気象の影響を受けやすい(ドイツのビールの祭典オクトーバーフェスト) SEAN GALLUP/GETTY IMAGES

<専門誌ネイチャー・プランツに掲載された研究。気候変動が庶民を直撃するニュースが飛び込んできた>

気候変動はこれまで、多くの懸念をもたらしてきた。異常気象の増加、種の大量絶滅、海面上昇......。これらが特に気にならない人でも、専門誌ネイチャー・プランツに掲載された研究には不安を覚えるかもしれない。

国際的な研究チームが今回発見したのは、庶民を直撃するニュース。気候変動が世界的にビールの供給を脅かし、ビール不足と価格上昇をもたらす可能性があるというものだ。

その原因は、ビールの主原料である大麦にある。予測どおりに将来、干ばつや熱波が頻発するようになれば、特に異常気象の影響を受けやすい大麦の収穫量は著しく減少するとみられる。それが、世界で最も人気のアルコール飲料であるビール消費の「劇的」な減少を招くという。

今回の研究では、全世界の大麦収穫量は気候状況によって3~17%減少すると予測。なかでもビール原料用の大麦が大きく減ることになるという。生活に不可欠な用途に使われる大麦が優先されるからだ。

最悪のシナリオでは、世界のビール消費は16%、量にして290億リットル落ち込み(アメリカ全体の年間消費量に匹敵)、価格は約2倍になると予想される。

影響は地域によって異なるだろう。近年ビール消費が著しい国々は、急激な消費減に見舞われる。例えば最大の消費国である中国は、最大で43億4000万リットルの消費減が考えられる。

ある国におけるビール価格は、消費者がより高い値段を払っても買えるか、買いたいと思うか、あるいは買わずに消費量を減らすか、といった状況に左右される。このため、価格の極端な上昇は、現在ビールが高額なオーストラリアや日本といった国よりも、ビールが浸透していてビール好きが多いアイルランドのような国で起こる。こうしたビール愛好国での価格は最悪の場合、2099年までに43~338%上がる可能性がある。

「気候変動が小麦やトウモロコシ、大豆、コメなど主要生産物に与える影響の研究は増え始めている」と、研究に参加した英イーストアングリア大学のダボ・グアン教授は述べる。「必需品を最優先に対策を行った場合、いわゆる『贅沢品』は必需品に比べて供給が不安定になり、極端に手に入りにくくなるかもしれない」

贅沢な嗜好品でもワインやコーヒーは気候変動の影響が話題になるが、ビールについては詳しい調査さえ存在しなかったと、グアンは言う。ワインやコーヒーのように健康効果が注目されていないからだろうか?

「ビール消費が減ること自体は惨事ではなく、かえって健康に効果的かもしれない」と、グアンは言う。だが気候変動での酷暑の中、冷えたビールまで手に入りにくく、値上がりするとなれば、世界中の多くの人にとっては踏んだり蹴ったりだろう。

<本誌2018年11月6日号掲載>


※11月6日号は「記者殺害事件 サウジ、血の代償」特集。世界を震撼させたジャーナリスト惨殺事件――。「改革」の仮面に隠されたムハンマド皇太子の冷酷すぎる素顔とは? 本誌独占ジャマル・カショギ殺害直前インタビューも掲載。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予

ワールド

国内投資促進へ複数年度予算、具体的な指標で市場の信

ワールド

インド総合PMI、2月59.3に上昇 製造業がけん
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中