最新記事

飲料

世界のビール消費16%減、価格約2倍との予測 意外な原因で

No More Beer?

2018年11月5日(月)12時05分
アリストス・ジョージャウ

ビールは異常気象の影響を受けやすい(ドイツのビールの祭典オクトーバーフェスト) SEAN GALLUP/GETTY IMAGES

<専門誌ネイチャー・プランツに掲載された研究。気候変動が庶民を直撃するニュースが飛び込んできた>

気候変動はこれまで、多くの懸念をもたらしてきた。異常気象の増加、種の大量絶滅、海面上昇......。これらが特に気にならない人でも、専門誌ネイチャー・プランツに掲載された研究には不安を覚えるかもしれない。

国際的な研究チームが今回発見したのは、庶民を直撃するニュース。気候変動が世界的にビールの供給を脅かし、ビール不足と価格上昇をもたらす可能性があるというものだ。

その原因は、ビールの主原料である大麦にある。予測どおりに将来、干ばつや熱波が頻発するようになれば、特に異常気象の影響を受けやすい大麦の収穫量は著しく減少するとみられる。それが、世界で最も人気のアルコール飲料であるビール消費の「劇的」な減少を招くという。

今回の研究では、全世界の大麦収穫量は気候状況によって3~17%減少すると予測。なかでもビール原料用の大麦が大きく減ることになるという。生活に不可欠な用途に使われる大麦が優先されるからだ。

最悪のシナリオでは、世界のビール消費は16%、量にして290億リットル落ち込み(アメリカ全体の年間消費量に匹敵)、価格は約2倍になると予想される。

影響は地域によって異なるだろう。近年ビール消費が著しい国々は、急激な消費減に見舞われる。例えば最大の消費国である中国は、最大で43億4000万リットルの消費減が考えられる。

ある国におけるビール価格は、消費者がより高い値段を払っても買えるか、買いたいと思うか、あるいは買わずに消費量を減らすか、といった状況に左右される。このため、価格の極端な上昇は、現在ビールが高額なオーストラリアや日本といった国よりも、ビールが浸透していてビール好きが多いアイルランドのような国で起こる。こうしたビール愛好国での価格は最悪の場合、2099年までに43~338%上がる可能性がある。

「気候変動が小麦やトウモロコシ、大豆、コメなど主要生産物に与える影響の研究は増え始めている」と、研究に参加した英イーストアングリア大学のダボ・グアン教授は述べる。「必需品を最優先に対策を行った場合、いわゆる『贅沢品』は必需品に比べて供給が不安定になり、極端に手に入りにくくなるかもしれない」

贅沢な嗜好品でもワインやコーヒーは気候変動の影響が話題になるが、ビールについては詳しい調査さえ存在しなかったと、グアンは言う。ワインやコーヒーのように健康効果が注目されていないからだろうか?

「ビール消費が減ること自体は惨事ではなく、かえって健康に効果的かもしれない」と、グアンは言う。だが気候変動での酷暑の中、冷えたビールまで手に入りにくく、値上がりするとなれば、世界中の多くの人にとっては踏んだり蹴ったりだろう。

<本誌2018年11月6日号掲載>


※11月6日号は「記者殺害事件 サウジ、血の代償」特集。世界を震撼させたジャーナリスト惨殺事件――。「改革」の仮面に隠されたムハンマド皇太子の冷酷すぎる素顔とは? 本誌独占ジャマル・カショギ殺害直前インタビューも掲載。

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは158円後半へ小幅高、米イラン直接

ビジネス

世界のM&A、3月は前年比6%減の4655億ドル 

ビジネス

3月工作機械受注は前年比28.1%増、9カ月連続プ

ワールド

ベトナム最高指導者、来週中国を訪問=新華社
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 6
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中