最新記事

ビジネス

あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ

2018年10月24日(水)18時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Duncan_Andison-iStock.

<「80対20の法則」の本が世に出て20年。36の言語に翻訳され、数百万人に読まれてきたロングセラーだが、このたび「増補リニューアル版」が刊行された。時代は変わったが、法則はどう変わったか>

「利益の80%は顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」――これが世界の"真理"だという。この「80対20の法則」(あるいは「パレートの法則」とも)について、聞いたことがある人は多いだろう。

何しろ、起業家、投資家、経営コンサルタントであるリチャード・コッチによる『人生を変える80対20の法則』の初版が刊行されてから、既に20年の月日が流れている。この間、36の言語に翻訳され、世界で数百万人に読まれてきた。この法則を人生やビジネスに応用し、成功を手にするためのいわば手引書だ。

これまでも『新版 人生を変える80対20の法則』が出版されるなど、時代に合わせた改訂がなされてきたが、このたび、20周年を記念した『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)が刊行された。インターネットやSNSの勃興により、世界は大きくその姿を変えているが、今でもその真理は「80対20」なのだろうか。

「最小限の努力で最大限の成果を上げる!」と謳う世界的ロングセラーだが、著者のコッチによれば、この法則が通用しない時代になったということは全くない。むしろ「80対20の法則は進化している」というのだ。コッチはこう書く。

「過去100年で認識されるようになった80対20のパターンは、70対30から90対10まで幅はあるが、驚くほど一貫性があった。だが最近では、90対10、さらには99対1への移行が急速に進んでいる」

全20章から成るこの増補リニューアル版は、「80対20の法則」の概観から始まるが、うち4章は新たに加えられたもの。ここでは本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載する。まずは増補箇所の説明を含む「二〇周年記念版への序文」から。

◇ ◇ ◇

八〇対二〇の法則は進化している――この本だけでなく、法則自体が。この二、三〇年で、ビジネスも、社会も、個人の生活も、信じられないほど大きく変わった。そして、八〇対二〇の法則がどんな仕組みなのか、なぜこの法則が有効なのかについての理解も変わってきた。それが、この版で付け加える必要があった点である。

八〇対二〇の法則は、かつてないほどあちこちで目につくようになった。そしてその重要性を増している。以前はこの法則を活用した人が圧倒的に有利になったが、今後は基本的なツール、成功や幸福を望む人には欠かせないツールになるだろう。

そもそも、この二、三〇年に何が起きたのか。要約すると、三つのことが起きた。

(1)少なくとも成長力と収益力で、トップダウン型の大企業がネットワーク型企業に敗れた。アップルやグーグル、フェイスブック、ウーバー、アマゾン、イーベイ、ベットフェアといったネットワーク型新興企業の成長が著しい。こうしたネットワーク型企業が社会を席巻しつつあるため、八〇対二〇現象が至るところで目立つようになっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中