最新記事

ビジネス

あの「80対20の法則」が90対10、99対1になる時代へ

2018年10月24日（水）18時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Duncan_Andison-iStock.

＜「80対20の法則」の本が世に出て20年。36の言語に翻訳され、数百万人に読まれてきたロングセラーだが、このたび「増補リニューアル版」が刊行された。時代は変わったが、法則はどう変わったか＞

「利益の80％は顧客の20％がもたらす」「仕事の成果の80％は、費やした時間の20％から生まれる」――これが世界の"真理"だという。この「80対20の法則」（あるいは「パレートの法則」とも）について、聞いたことがある人は多いだろう。

何しろ、起業家、投資家、経営コンサルタントであるリチャード・コッチによる『人生を変える80対20の法則』の初版が刊行されてから、既に20年の月日が流れている。この間、36の言語に翻訳され、世界で数百万人に読まれてきた。この法則を人生やビジネスに応用し、成功を手にするためのいわば手引書だ。

これまでも『新版 人生を変える80対20の法則』が出版されるなど、時代に合わせた改訂がなされてきたが、このたび、20周年を記念した『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』（リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス）が刊行された。インターネットやSNSの勃興により、世界は大きくその姿を変えているが、今でもその真理は「80対20」なのだろうか。

「最小限の努力で最大限の成果を上げる！」と謳う世界的ロングセラーだが、著者のコッチによれば、この法則が通用しない時代になったということは全くない。むしろ「80対20の法則は進化している」というのだ。コッチはこう書く。

「過去100年で認識されるようになった80対20のパターンは、70対30から90対10まで幅はあるが、驚くほど一貫性があった。だが最近では、90対10、さらには99対1への移行が急速に進んでいる」

全20章から成るこの増補リニューアル版は、「80対20の法則」の概観から始まるが、うち4章は新たに加えられたもの。ここでは本書から一部を抜粋し、3回にわたって掲載する。まずは増補箇所の説明を含む「二〇周年記念版への序文」から。

◇　◇　◇

八〇対二〇の法則は進化している――この本だけでなく、法則自体が。この二、三〇年で、ビジネスも、社会も、個人の生活も、信じられないほど大きく変わった。そして、八〇対二〇の法則がどんな仕組みなのか、なぜこの法則が有効なのかについての理解も変わってきた。それが、この版で付け加える必要があった点である。

八〇対二〇の法則は、かつてないほどあちこちで目につくようになった。そしてその重要性を増している。以前はこの法則を活用した人が圧倒的に有利になったが、今後は基本的なツール、成功や幸福を望む人には欠かせないツールになるだろう。

そもそも、この二、三〇年に何が起きたのか。要約すると、三つのことが起きた。

（1）少なくとも成長力と収益力で、トップダウン型の大企業がネットワーク型企業に敗れた。アップルやグーグル、フェイスブック、ウーバー、アマゾン、イーベイ、ベットフェアといったネットワーク型新興企業の成長が著しい。こうしたネットワーク型企業が社会を席巻しつつあるため、八〇対二〇現象が至るところで目立つようになっている。

次のページ原因と結果の不均衡がさらに
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、方向感欠く取引　来週の日銀
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中