最新記事

投資の基礎知識

未来のアップルを探せ！　成長株を見極める５つのポイント

2017年2月8日（水）20時10分
岡田 禎子　※株の窓口より転載

４．時価総額が比較的小さい

成長株にとって、会社の価値を表す時価総額は重要です。


時価総額＝株価×発行済株式数

たとえば、時価総額が４兆円を超えているファーストリテイリング＜9983＞のような大型株が、短期間のうちに株価が５倍や10倍にもなるのは簡単ではありません。なぜなら、企業価値の源泉である「売上（利益）」が、短期間で５倍や10倍になるビジネスモデルを新たに作り上げる、ということを意味するからです。

（参考記事）「時価総額」から見えてくる意外な事実　プロは常にここを意識している

2016年11月末現在、日本の時価総額１位はトヨタ自動車＜7203＞の約22兆円ですが、ここから自動車以外のビジネスやまったく異なる業種業態で好業績を収めたとしても、現業の数倍以上のインパクト（企業価値）を短期間で出せるでしょうか？（なお、2013年には円安のおかげで同社の純利益は約2800億円から2.3兆円へと約8.2倍なりましたが、そのときでも株価は約1.6倍の伸びでした）

それに比べて時価総額が200億円以下の中・小型株は、新たなマーケットの創出や需要の開拓、企業買収による業績効果などによって、短期間で期待とともに業績を伴なった株価の大幅上昇が起こり得ます。文字どおり５倍にも10倍にもなるケースがあるのです。

５．将来の「成長ストーリー」に陰りがない

成長株は、その成長性が期待されて買われているので、決算発表時の来期業績予想で増収増益がストップしたり、増益率が下がってしまったり、ネガティブ・サプライズ（予想外の悪材料の発表など）があったりすると、一転して大きく売り込まれます。成長が鈍化したと投資家たちが判断し、株価に乗っていた「高成長ストーリー」が剥がれ落ち、株価は大きく下落します。

ガンホー・オンライン・エンターテイメント＜3765＞は、ゲームアプリ「パズル＆ドラゴンズ」の大ヒットによって、2013年５月に株価が急騰しました。しかし、翌2014年には増益率が鈍化し、また次のヒット作も見当たらず、株価は急落したまま現在まで調整が続いています。

kabumado170208-4b.png

このように、成長株でも、特に業績の変化が早い小型成長株は、値動きが荒いため、業績動向を常に注視し、機敏な投資を心がけることが求められます。

あなたもフォレスト・ガンプになれる？

成長株には、エムスリーのように長期間かけて業績が拡大してきた企業もあれば、ガンホーのように短期間で業績の変化が早い企業もあります。フォレスト・ガンプなら、「株式投資はチョコレートの箱のようなものだ、投資してみるまで中身はわからない」と言うかもしれません。いずれにせよ、銘柄選択をしっかりと行えば、大きな利益を手にする可能性があります。

【参考記事】なぜ投資の初心者が高度なFXをやりがたるのか

ただし、ここで勘違いしてはならない重要なポイントがあります。それは、このような成長株投資は数か月といった期間ではなく、数年から10年以上をかける長期投資を前提していることです。もっと短期間で利益を出したい場合は、業績よりも株価の動向に注目したトレードを行うべきでしょう。

その特性をしっかりと理解し、じっくりと時間をかけて株式投資に取り組みたいという場合には、ぜひ「未来のアップル株」探しに乗り出してみてください。

[筆者]
岡田 禎子［おかだ・さちこ］
証券会社、資産運用会社を経て、ファイナンシャル・プランナーとして独立。資産運用の観点から「投資は面白い」をモットーに、投資の素晴らしさ、楽しさを一人でも多くの方に伝えていけるよう、執筆、セミナーなどで活動中。個人投資家としては20年以上の経験があり、特に個別株投資については特別な思い入れがある。
日本証券アナリスト協会検定会員（CMA）
ファイナンシャル・プランナー（CFP®）

※当記事は「株の窓口」の提供記事です
kabumado_logo200.jpg  
 

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、石炭火力発電所の有害大気汚染物質規制
2026.02.20

ワールド

ラガルドＥＣＢ総裁、任期満了が「基本方針」　ＷＳＪ
2026.02.20

ビジネス

トランプ緊急関税、最高裁が違法判決なら1750億ド
2026.02.20

ワールド

日ロ関係はゼロに低下、平和への対話進行していない＝
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中