最新記事

社会法則

【まんが】投入と産出、原因と結果、努力と報酬の「不均衡」は一貫している

2016年1月18日(月)15時48分

8020book-insert2.jpg

『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』より

 投入と産出、原因と結果、努力と報酬の間には、どうにもできない不均衡があり、その不均衡の割合は、多くの場合おおよそ80対20 になります。投入の20%が産出の80%、原因の20%が結果の80 %、努力の20%が報酬の80%をもたらすのです。それを図解化したのが、上の図表です。

 ビジネスの世界で、この法則がはたらいている例は枚挙にいとまがありません。通常、売り上げの80%を占めているのは、20%の製品であり、20%の顧客です。利益に換算しても、この比率は変わりません。

 社会をみると、犯罪の80%を20%の犯罪者が行っています。交通事故を起こしているのは、ドライバーの20%であり、離婚件数も80%が結婚と離婚を繰り返す20%の人たちによって占められているのです。

 カーペットの擦り切れる部分は、だいたいいつも決まっていて、擦り切れる場所の80%は20%の部分に集中しています。侵入防止の警報装置の誤作動の80%は、20%の原因で起こっています。エンジンでも、この法則は見事に当てはまり、燃料の80%は無駄になっていて、実際に車輪を回しているのは20%にすぎないのです。

パレートの発見――必ず不均衡がはたらく

 80対20の法則の基本原理が発見されたのは1897年で、発見したのはイタリアの経済学者ヴィルフレード・パレートでした。この法則は、発見以来、経営者やコンピューター研究者、品質管理者などに大きな影響を及ぼしてきました。それではパレートはどんな発見をしたのでしょうか。

 彼は、19世紀のイギリスにおける所得と資産の分布を調査していました。そして所得と資産が一部の人たちに集中していることを発見したのです。これに加えてパレートはふたつの奇妙な事実に気づきました。

 ひとつは、所得・資産分布が人口の一部の人々に偏っているという事実でした。わずか20%の人たちに資産総額の80%が集中していた場合、机上では、10%の人たちに資産総額の65%が集中し、5%の人たちに資産総額の50%が集中する計算になります。調べてみると実際にそうなっていました。大事なことは、富の分布の不均衡に法則性があったということです。

 もうひとつは、時代と国を問わず、集めたデータを調べてみると、この不均衡のパターンが一貫してくり返し現れるということでした。パレートはこの事実を知って興奮しました。イギリスの昔のデータであっても、他の国の現在のデータ、過去のデータであっても、まさに数学的な正確さで、同じパターンがくり返し認められたのです。

※第5回【まんが】人間は保守的だから、80対20の法則は活用されにくいが はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中