最新記事

社会法則

【まんが】投入と産出、原因と結果、努力と報酬の「不均衡」は一貫している

2016年1月18日(月)15時48分

8020book-insert2.jpg

『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』より

 投入と産出、原因と結果、努力と報酬の間には、どうにもできない不均衡があり、その不均衡の割合は、多くの場合おおよそ80対20 になります。投入の20%が産出の80%、原因の20%が結果の80 %、努力の20%が報酬の80%をもたらすのです。それを図解化したのが、上の図表です。

 ビジネスの世界で、この法則がはたらいている例は枚挙にいとまがありません。通常、売り上げの80%を占めているのは、20%の製品であり、20%の顧客です。利益に換算しても、この比率は変わりません。

 社会をみると、犯罪の80%を20%の犯罪者が行っています。交通事故を起こしているのは、ドライバーの20%であり、離婚件数も80%が結婚と離婚を繰り返す20%の人たちによって占められているのです。

 カーペットの擦り切れる部分は、だいたいいつも決まっていて、擦り切れる場所の80%は20%の部分に集中しています。侵入防止の警報装置の誤作動の80%は、20%の原因で起こっています。エンジンでも、この法則は見事に当てはまり、燃料の80%は無駄になっていて、実際に車輪を回しているのは20%にすぎないのです。

パレートの発見――必ず不均衡がはたらく

 80対20の法則の基本原理が発見されたのは1897年で、発見したのはイタリアの経済学者ヴィルフレード・パレートでした。この法則は、発見以来、経営者やコンピューター研究者、品質管理者などに大きな影響を及ぼしてきました。それではパレートはどんな発見をしたのでしょうか。

 彼は、19世紀のイギリスにおける所得と資産の分布を調査していました。そして所得と資産が一部の人たちに集中していることを発見したのです。これに加えてパレートはふたつの奇妙な事実に気づきました。

 ひとつは、所得・資産分布が人口の一部の人々に偏っているという事実でした。わずか20%の人たちに資産総額の80%が集中していた場合、机上では、10%の人たちに資産総額の65%が集中し、5%の人たちに資産総額の50%が集中する計算になります。調べてみると実際にそうなっていました。大事なことは、富の分布の不均衡に法則性があったということです。

 もうひとつは、時代と国を問わず、集めたデータを調べてみると、この不均衡のパターンが一貫してくり返し現れるということでした。パレートはこの事実を知って興奮しました。イギリスの昔のデータであっても、他の国の現在のデータ、過去のデータであっても、まさに数学的な正確さで、同じパターンがくり返し認められたのです。

※第5回【まんが】人間は保守的だから、80対20の法則は活用されにくいが はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ、今月初めの米軍による攻撃で兵士47人死

ワールド

EU、重要インフラでの中国製機器の使用を禁止へ=F

ワールド

イラン抗議デモ、死者3000人超と人権団体 街中は

ワールド

韓国、米のAI半導体関税の影響は限定的 今後の展開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手がベネズエラ投資に慎重な理由
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 6
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中