最新記事

社会法則

【まんが】投入と産出、原因と結果、努力と報酬の「不均衡」は一貫している

2016年1月18日(月)15時48分

8020book-insert2.jpg

『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』より

 投入と産出、原因と結果、努力と報酬の間には、どうにもできない不均衡があり、その不均衡の割合は、多くの場合おおよそ80対20 になります。投入の20%が産出の80%、原因の20%が結果の80 %、努力の20%が報酬の80%をもたらすのです。それを図解化したのが、上の図表です。

 ビジネスの世界で、この法則がはたらいている例は枚挙にいとまがありません。通常、売り上げの80%を占めているのは、20%の製品であり、20%の顧客です。利益に換算しても、この比率は変わりません。

 社会をみると、犯罪の80%を20%の犯罪者が行っています。交通事故を起こしているのは、ドライバーの20%であり、離婚件数も80%が結婚と離婚を繰り返す20%の人たちによって占められているのです。

 カーペットの擦り切れる部分は、だいたいいつも決まっていて、擦り切れる場所の80%は20%の部分に集中しています。侵入防止の警報装置の誤作動の80%は、20%の原因で起こっています。エンジンでも、この法則は見事に当てはまり、燃料の80%は無駄になっていて、実際に車輪を回しているのは20%にすぎないのです。

パレートの発見――必ず不均衡がはたらく

 80対20の法則の基本原理が発見されたのは1897年で、発見したのはイタリアの経済学者ヴィルフレード・パレートでした。この法則は、発見以来、経営者やコンピューター研究者、品質管理者などに大きな影響を及ぼしてきました。それではパレートはどんな発見をしたのでしょうか。

 彼は、19世紀のイギリスにおける所得と資産の分布を調査していました。そして所得と資産が一部の人たちに集中していることを発見したのです。これに加えてパレートはふたつの奇妙な事実に気づきました。

 ひとつは、所得・資産分布が人口の一部の人々に偏っているという事実でした。わずか20%の人たちに資産総額の80%が集中していた場合、机上では、10%の人たちに資産総額の65%が集中し、5%の人たちに資産総額の50%が集中する計算になります。調べてみると実際にそうなっていました。大事なことは、富の分布の不均衡に法則性があったということです。

 もうひとつは、時代と国を問わず、集めたデータを調べてみると、この不均衡のパターンが一貫してくり返し現れるということでした。パレートはこの事実を知って興奮しました。イギリスの昔のデータであっても、他の国の現在のデータ、過去のデータであっても、まさに数学的な正確さで、同じパターンがくり返し認められたのです。

※第5回【まんが】人間は保守的だから、80対20の法則は活用されにくいが はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=

ワールド

ロシアがイランに無人機「シャヘド」供与=ゼレンスキ

ワールド

トランプ氏、カーグ島再攻撃を示唆 イランとの取引「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 4
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中