最新記事

社会法則

【まんが】投入と産出、原因と結果、努力と報酬の「不均衡」は一貫している

2016年1月18日(月)15時48分

8020book-insert2.jpg

『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』より

 投入と産出、原因と結果、努力と報酬の間には、どうにもできない不均衡があり、その不均衡の割合は、多くの場合おおよそ80対20 になります。投入の20%が産出の80%、原因の20%が結果の80 %、努力の20%が報酬の80%をもたらすのです。それを図解化したのが、上の図表です。

 ビジネスの世界で、この法則がはたらいている例は枚挙にいとまがありません。通常、売り上げの80%を占めているのは、20%の製品であり、20%の顧客です。利益に換算しても、この比率は変わりません。

 社会をみると、犯罪の80%を20%の犯罪者が行っています。交通事故を起こしているのは、ドライバーの20%であり、離婚件数も80%が結婚と離婚を繰り返す20%の人たちによって占められているのです。

 カーペットの擦り切れる部分は、だいたいいつも決まっていて、擦り切れる場所の80%は20%の部分に集中しています。侵入防止の警報装置の誤作動の80%は、20%の原因で起こっています。エンジンでも、この法則は見事に当てはまり、燃料の80%は無駄になっていて、実際に車輪を回しているのは20%にすぎないのです。

パレートの発見――必ず不均衡がはたらく

 80対20の法則の基本原理が発見されたのは1897年で、発見したのはイタリアの経済学者ヴィルフレード・パレートでした。この法則は、発見以来、経営者やコンピューター研究者、品質管理者などに大きな影響を及ぼしてきました。それではパレートはどんな発見をしたのでしょうか。

 彼は、19世紀のイギリスにおける所得と資産の分布を調査していました。そして所得と資産が一部の人たちに集中していることを発見したのです。これに加えてパレートはふたつの奇妙な事実に気づきました。

 ひとつは、所得・資産分布が人口の一部の人々に偏っているという事実でした。わずか20%の人たちに資産総額の80%が集中していた場合、机上では、10%の人たちに資産総額の65%が集中し、5%の人たちに資産総額の50%が集中する計算になります。調べてみると実際にそうなっていました。大事なことは、富の分布の不均衡に法則性があったということです。

 もうひとつは、時代と国を問わず、集めたデータを調べてみると、この不均衡のパターンが一貫してくり返し現れるということでした。パレートはこの事実を知って興奮しました。イギリスの昔のデータであっても、他の国の現在のデータ、過去のデータであっても、まさに数学的な正確さで、同じパターンがくり返し認められたのです。

※第5回【まんが】人間は保守的だから、80対20の法則は活用されにくいが はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物8%超上昇、ブレント再び100ドル台 イラ

ビジネス

NZ航空が減便、中東紛争受けジェット燃料高騰

ビジネス

日産がウーバーと自動運転で協業、年後半に東京でロボ

ビジネス

米ガソリン小売価格が3.50ドル突破、11日間で2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中