最新記事

キャリア

世界に「輸出」されるイギリス執事の技

80年代には絶滅しかかった伝統の職業が、世界からのラブコールでよみがえった

2013年5月31日(金)13時26分
コリーン・パーティル

伝統の力 しっかりした訓練を積んだイギリスの執事は世界中で引く手あまた Gareth Cattermole/Getty Images

 イギリス経済は厳しい状況が続いているが、1つだけ明るい分野がある。執事の求人だ。世界の最富裕層の資産が増え続け、執事の世界的な需要は過去50年で最も高まっている。

 控えめで完璧な気品を備え、シャンパンの栓抜きもデジタル機器の文字入力もスマートにこなす──そんなイメージを持つイギリスの執事は、超リッチな人々にとってフェラーリに匹敵する必須のステータスシンボル。世界の最富裕層の邸宅や個人所有のヨット向けに大量に「輸出」されている。

 おかげで一時は絶滅寸前だった職業が息を吹き返した。国際プロ執事組合によると、1930年代のイギリスには3万人いた執事も、貴族の優雅な暮らしが過去のものになった80年代には100人前後に減っていた。だが現在、国内で働くイギリス人執事は推定5000〜1万人。国外での雇用はさらに多い。

 ただし、仕事の中身は様変わりした。現代の執事は個人秘書と世話係、家事責任者、運転手、イベント・プランナーを兼務する存在だ。

 ヨーロッパの上流階級は収入が目減りしたため、複数の仕事を1人の人間に任せて人件費を節約するようになったと、執事養成教室を運営するロビン・スチュアートは言う。「今の執事は薪割りをした次の瞬間には、お茶会にやって来た公爵夫人を案内しなくてはならない」

 待遇は新人で年4万5000ドル程度。執事頭になれば16万ドルにもなる。ただし執事の訓練と紹介を行うイギリス執事協会のゲイリー・ウィリアムズによれば、高給取りの執事は「自分の時間がほとんどない」と言う。

金融危機も悪影響なし

 世界金融危機で大半の家庭が財布のひもを固く締めても、執事の学校や職業紹介所への求人に影響は出なかった。顧客の超富裕層は通常の経済的現実の外にいるからだ。「危機の時期も急激な景気の落ち込みはなかった」と、ロンドンの金融街シティーで執事の訓練・紹介機関を運営するサラ・ベスティン・ラフマニは振り返る。

 08年のリーマン・ショック直後、金融街には失業者があふれたが、「需要は落ちなかった」と、ラフマニは言う。「真の富裕層は不景気の影響を受けない。むしろもっと裕福になる。その意味で私たちは幸運だった」

 国際プロ執事組合によれば、求人は欧米に加えてロシアや中東、インド、東アジアからも来ているが、別格なのは中国だ。今やほぼすべての紹介機関が中国に支部や代理人を置いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前の日経平均は反落、次期FRB議長人事への思惑が

ビジネス

デジタルユーロ、小口決済インフラの基盤に=ECBチ

ワールド

米韓、初日の貿易協議は合意なし あすも継続=聯合ニ

ビジネス

米航空会社の税引き前利益、冬の嵐で3.8億ドル減少
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 9
    致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染...東…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中