最新記事

キャリア

世界に「輸出」されるイギリス執事の技

80年代には絶滅しかかった伝統の職業が、世界からのラブコールでよみがえった

2013年5月31日(金)13時26分
コリーン・パーティル

伝統の力 しっかりした訓練を積んだイギリスの執事は世界中で引く手あまた Gareth Cattermole/Getty Images

 イギリス経済は厳しい状況が続いているが、1つだけ明るい分野がある。執事の求人だ。世界の最富裕層の資産が増え続け、執事の世界的な需要は過去50年で最も高まっている。

 控えめで完璧な気品を備え、シャンパンの栓抜きもデジタル機器の文字入力もスマートにこなす──そんなイメージを持つイギリスの執事は、超リッチな人々にとってフェラーリに匹敵する必須のステータスシンボル。世界の最富裕層の邸宅や個人所有のヨット向けに大量に「輸出」されている。

 おかげで一時は絶滅寸前だった職業が息を吹き返した。国際プロ執事組合によると、1930年代のイギリスには3万人いた執事も、貴族の優雅な暮らしが過去のものになった80年代には100人前後に減っていた。だが現在、国内で働くイギリス人執事は推定5000〜1万人。国外での雇用はさらに多い。

 ただし、仕事の中身は様変わりした。現代の執事は個人秘書と世話係、家事責任者、運転手、イベント・プランナーを兼務する存在だ。

 ヨーロッパの上流階級は収入が目減りしたため、複数の仕事を1人の人間に任せて人件費を節約するようになったと、執事養成教室を運営するロビン・スチュアートは言う。「今の執事は薪割りをした次の瞬間には、お茶会にやって来た公爵夫人を案内しなくてはならない」

 待遇は新人で年4万5000ドル程度。執事頭になれば16万ドルにもなる。ただし執事の訓練と紹介を行うイギリス執事協会のゲイリー・ウィリアムズによれば、高給取りの執事は「自分の時間がほとんどない」と言う。

金融危機も悪影響なし

 世界金融危機で大半の家庭が財布のひもを固く締めても、執事の学校や職業紹介所への求人に影響は出なかった。顧客の超富裕層は通常の経済的現実の外にいるからだ。「危機の時期も急激な景気の落ち込みはなかった」と、ロンドンの金融街シティーで執事の訓練・紹介機関を運営するサラ・ベスティン・ラフマニは振り返る。

 08年のリーマン・ショック直後、金融街には失業者があふれたが、「需要は落ちなかった」と、ラフマニは言う。「真の富裕層は不景気の影響を受けない。むしろもっと裕福になる。その意味で私たちは幸運だった」

 国際プロ執事組合によれば、求人は欧米に加えてロシアや中東、インド、東アジアからも来ているが、別格なのは中国だ。今やほぼすべての紹介機関が中国に支部や代理人を置いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの

ビジネス

TOPIX採用企業は今期0.2%増益の予想、来期も

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンスは「

ビジネス

トヨタが3年ぶり社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中