最新記事

エジプト

独裁政権の裏をかくハッカーたちの頭脳戦

政府にネットが完全遮断されたエジプトに自由を取り戻そうと、世界の技術者が前代未聞の試みに乗り出した

2011年2月4日（金）18時05分
ダニエル・ライオンズ（テクノロジー担当）

最強の武器　ＯＬＰＣが開発したメッシュネットワーク機能を内臓した端末

　先週、エジプト政府が国内のインターネット網を遮断してから数時間後、意外な連中が状況打開に乗り出した。世界の「ハッカー」たちだ。

　すべての始まりは、アメリカの起業家シャービン・ピシェバーがネットが遮断直後にツイッターに書き込んだメッセージ。エジプトにある普通のノートパソコンをインターネットルーターに転換するソフトウェアを現地に送りたい、そのために力を貸してほしいというものだ。このソフトを使って、パソコンからパソコンへメッセージを順次送っていく形の通信網「メッシュネットワーク」を作ろうというのだ。

　世界の技術者たちはこのメッセージを次々に広め、「オープン・メッシュ・プロジェクト」への協力を申し出た。ルーター機能を生かせば近くの人との通信は可能になる。もしネットワーク内の１台がダメになっても、別のパソコンを通じたルートを探してメッセージを伝達できる。「携帯型の臨時ネットワークは作れる」とピシェバーは言う。「最低でもエジプトの人々は連絡を取り合って団結することができる」

　さらに、ネットワーク内の誰かが外部との通信手段を得られれば、それをネットワーク内の人たちと共有することもできる。

　グーグルやツイッターの技術者たちも、多くの人たちとエジプトのための取り組みをスタート。ネットの代わりに電話でメッセージを残すと、その音声が文字に変換されてツイッターに投稿されるようになった。

農村部でのネット接続が発想の原点

　エジプトのプロバイダー「ヌール」はネット遮断後も例外的に営業を続けていたが、１月31日についに停止。その後もネットに接続する方法はいくつかあった。固定電話を使ったダイアルアップのモデムで国外のプロバイダーを通じてネット接続する人もいれば、衛星回線を使う人もいた。

　いち早くピシェバーの呼びかけに応えたのは、米ミシガン州でＩＴ企業を経営するゲーリー・ジェイ・ブルックスだ。彼はすぐにウェブサイトを開設し、世界の技術者からのメッセージをとりまとめ始めた。エジプト国内のワイアレス技術の専門家たちにも連絡を取り、メッシュネットワークのソフトを広く流通させ、インストールを促す協力者を募った。

　アメリカの技術者たちがバラバラに持っていたソフトの「部品やかけら」を組み合わせれば、誰でも簡単にソフトをインストールして使用できるようになると、ブルックスは語った。「48時間以内にプログラムを組み立てて、ＣＤかＵＳＢメモリの形で流通させられる」

　メッシュネットワークという概念は以前からあった。「すべての子供に１台ずつノートパソコンを」という理念を掲げるＮＰＯ団体ＯＬＰＣ（One Laptop Per Child）が独自開発した格安の携帯型端末には、メッシュネットワーク機能が内蔵されている。確かなネット接続方法がない農村地域の子供たちが対象だからだ。この端末を使えば、子供たちは少なくとも地域内では連絡を取り合える。さらに地域内に１人でもネット接続できる者がいれば、全員でそれを共有できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中