最新記事

エジプト

独裁政権の裏をかくハッカーたちの頭脳戦

政府にネットが完全遮断されたエジプトに自由を取り戻そうと、世界の技術者が前代未聞の試みに乗り出した

2011年2月4日（金）18時05分
ダニエル・ライオンズ（テクノロジー担当）

最強の武器　ＯＬＰＣが開発したメッシュネットワーク機能を内臓した端末

　先週、エジプト政府が国内のインターネット網を遮断してから数時間後、意外な連中が状況打開に乗り出した。世界の「ハッカー」たちだ。

　すべての始まりは、アメリカの起業家シャービン・ピシェバーがネットが遮断直後にツイッターに書き込んだメッセージ。エジプトにある普通のノートパソコンをインターネットルーターに転換するソフトウェアを現地に送りたい、そのために力を貸してほしいというものだ。このソフトを使って、パソコンからパソコンへメッセージを順次送っていく形の通信網「メッシュネットワーク」を作ろうというのだ。

　世界の技術者たちはこのメッセージを次々に広め、「オープン・メッシュ・プロジェクト」への協力を申し出た。ルーター機能を生かせば近くの人との通信は可能になる。もしネットワーク内の１台がダメになっても、別のパソコンを通じたルートを探してメッセージを伝達できる。「携帯型の臨時ネットワークは作れる」とピシェバーは言う。「最低でもエジプトの人々は連絡を取り合って団結することができる」

　さらに、ネットワーク内の誰かが外部との通信手段を得られれば、それをネットワーク内の人たちと共有することもできる。

　グーグルやツイッターの技術者たちも、多くの人たちとエジプトのための取り組みをスタート。ネットの代わりに電話でメッセージを残すと、その音声が文字に変換されてツイッターに投稿されるようになった。

農村部でのネット接続が発想の原点

　エジプトのプロバイダー「ヌール」はネット遮断後も例外的に営業を続けていたが、１月31日についに停止。その後もネットに接続する方法はいくつかあった。固定電話を使ったダイアルアップのモデムで国外のプロバイダーを通じてネット接続する人もいれば、衛星回線を使う人もいた。

　いち早くピシェバーの呼びかけに応えたのは、米ミシガン州でＩＴ企業を経営するゲーリー・ジェイ・ブルックスだ。彼はすぐにウェブサイトを開設し、世界の技術者からのメッセージをとりまとめ始めた。エジプト国内のワイアレス技術の専門家たちにも連絡を取り、メッシュネットワークのソフトを広く流通させ、インストールを促す協力者を募った。

　アメリカの技術者たちがバラバラに持っていたソフトの「部品やかけら」を組み合わせれば、誰でも簡単にソフトをインストールして使用できるようになると、ブルックスは語った。「48時間以内にプログラムを組み立てて、ＣＤかＵＳＢメモリの形で流通させられる」

　メッシュネットワークという概念は以前からあった。「すべての子供に１台ずつノートパソコンを」という理念を掲げるＮＰＯ団体ＯＬＰＣ（One Laptop Per Child）が独自開発した格安の携帯型端末には、メッシュネットワーク機能が内蔵されている。確かなネット接続方法がない農村地域の子供たちが対象だからだ。この端末を使えば、子供たちは少なくとも地域内では連絡を取り合える。さらに地域内に１人でもネット接続できる者がいれば、全員でそれを共有できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国、企業に緊急支援措置へ　米関税受け大統領代行が
2025.04.03

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24％　安倍元
2025.04.03

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡　ゼレンスキー氏出身
2025.04.03

ビジネス

米関税24％の衝撃、日本株一時1600円超安　市場
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中