コラム

米イージス艦事故と映画『バトルシップ』の意外な共通点

2017年06月20日(火)15時10分

1つは、「チープ・キル」という脅威の問題です。「チープ・キル」というのは、例えば、2000年にイエメンで小型艦艇のテロ襲撃でUSSコールというイージス艦(今回の事故艦と同型)が大破した事件がありました。つまり、一隻8億ドル(約880億円)と言われる高価な軍艦を、廉価な民間偽装船で無力化できてしまうという脅威です。

今回の事件の場合は、悪意のある犯罪でもないし、衝突したのは大型船でしたが、少なくとも夜間に大型の民間偽装船が体当りすることで、この種のハイテク艦が無力化することを証明したのは事実です。海上自衛隊も同種の軍艦を運用している中で、戦略的な見直しが必要ないか、真剣なチェックが求められると思います。

2点目は、ステルス性という問題です。仮に事故艦が、何らかの任務を遂行中で、ステルス性能をある程度オンにしていた、例えば夜間なのに灯火を消灯していたという場合は、この種のステルス性を持った軍艦は、民間船舶から見て著しく視認性が悪くなるわけです。そうなると、作戦上はメリットとなるステルス性が、かえって自艦を危険に晒すことになります。

【参考記事】トランプがドゥテルテに明かした、北朝鮮核ミサイル開発への本音

仮にそうした危険性があるのであれば、平時には消灯を禁止するなどして、ステルス性をオフにさせること、仮にどうしても視認性を低めて航行する場合には、イージスの側に厳格な安全確認、衝突回避などの義務を課す必要があるように思います。

そんなことを考えれば考えるほど、映画『バトルシップ』で、高価なイージスがエイリアンにやられてしまい、最後は年代物の「ミズーリ艦」で戦うというストーリーは笑えなくなるのです。

<訂正とお詫び>
20日掲載時に、映画『バトルシップ』の内容について一部誤った記載がありました。訂正してお詫びいたします。(21日12:00)

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがドローン・ミサイル攻撃、各地で暖房など停止

ビジネス

マクロスコープ:企業物価、国際商品に投機資金 「川

ビジネス

日銀13日当預残予想の財政要因は8兆200億円増、

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気 日本
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story