コラム

ボブ・ディラン受賞の驚きと、村上春樹の機が熟した2つの理由

2016年10月14日(金)16時30分

 日本のある時代においては「就活」の中で、「村上春樹のファン」を自称する学生は「評価しない」という会社があったそうですが、その良し悪しは別として、経済成長へのコミットという生き方とは、村上文学の持つ「デタッチメント」というのは、相性は悪かったわけです。村上文学の本質がそうかという点は別として、そのような読まれ方がされた時代だったのでした。

 ですが、現代は違います。日米欧をはじめとした先進国では、その経済は新しい段階、すなわち知的な創造力が求められる時代になってきています。企業共同体などの集団に「コミット」するような前世紀的な思想ではなく、一人ひとりが世界の現状と変化に距離を置きつつ冷静な見通しを持っていく、そのような生き方が実現されなくては、全体の成長も不可能という時代に突入しているのです。部分的には中国の社会もその段階に入りつつあります。

 それは村上文学が保守本流になり、時代に追いつかれたということではありません。村上文学は、さらにその先へと走り続けています。ですが、村上文学の持っている「デタッチメント」すなわち、この世界に距離を置くことから生まれる、個人の自立した姿、無自覚な依存を拒否する生き方というのが、現代はますます重要な考え方になっている、そのことは間違いないと思うのです。

【参考記事】マンガだけじゃない! 日本の子どもの読書量は多い

 第2の理由は、紛争とその解決という問題です。2009年にイスラエルで行われたエルサレム賞の受賞式で、村上春樹氏は「卵と壁」というスピーチを行いました。また、2011年の福島第一原発事故以降は、村上氏は原子力の平和利用への反対という立場を明確にしています。

 この2つの動きについて言えば、あらゆる対象に「デタッチメント」を貫いてきた村上氏が、パレスチナや反原発運動に連帯するという、単純な「コミットメント」の立場に移動した、つまり妥協や屈服をしたのだという感想を喚起したのかもしれません。

 ですが、私は違うと思います。まず、イスラエルの「壁」ですが、これは万里の長城や、ベルリンの壁、あるいはトランプの夢想する「メキシコ国境の壁」とは根本的に違います。二つのエリアを一本の線で分ける壁ではないのです。元来はパレスチナ国家の領土である西岸地区に、イスラエルはロシアなどで迫害されてきた新移民を入植させたのですが、その入植地はアラブ人の居住区の中に点々と入り組んだ形で混ざりあっているのです。

 その「壁」というのは、複雑な「入れ子構造となっている」その入植地をテロから守ると称して作られた複雑な壁であり、その撤去を行うには西岸地区における両民族の共存を可能にする厳格な法体系と、共生のルールがなくては成立しません。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン、核協議の対案を数日内に準備へ 米国は限定攻

ワールド

トランプ関税は違法、米最高裁が判断 緊急法は大統領

ビジネス

米GDP1.4%増に急減速、25年第4四半期速報値

ワールド

トランプ氏、最高裁の関税違法判断「恥ずべきこと」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story