コラム

中国が西沙諸島に配備するミサイルの意味

2016年02月19日(金)07時21分

 今回配備された地対空ミサイル「紅旗9(HQ-9: HongQi-9)」は、ロシアの技術を基礎にしたもので、改良型の射程は200キロメートルとされる。巡航ミサイルや航空機に対処する兵器である。中国は、米軍の軍事行動からウッディー島の基地を防衛するためという理由をつけるだろうが、当該島から半径200キロメートルを飛行する航空機(特に軍用機)は、常に中国の対空ミサイルに攻撃されることを考慮しなければならなくなる。

 実は、ウッディー島では、中国の戦闘機が運用されている。2015年11月1日に、中国海軍のJ-11B戦闘機が実弾を搭載した状態でウッディー島に進駐したと報じられた。ウッディー島は、海南島から350キロメートルしか離れておらず、中国海軍は、南シナ海における航空作戦の中継基地として使用するとしている。

ミサイルは撃墜を意図するもの

 しかし、ミサイルが航空機と異なるのは、ミサイルの機能が、巡航ミサイルや航空機を撃墜することに特化していることだ。航空機による対領空侵犯措置は、まず、警告から始まる。領空に入らないように警告し、入れば、直ちに領空外に出るように警告する。それでも、領空侵犯機が警告に従わず、自国に危害を加える意図が認められて、初めて武器が使用される。しかし、ミサイルを使用するということは、直ちに、飛行している航空機等を撃墜することを意味する。

 米国が警戒を強めるのは、中国が、南シナ海を飛行する米軍の哨戒機等に対して、撃墜の意図を示したとも受け止められるからだ。さらに、中国が、戦闘機等の中継基地を南沙諸島にまで展開し、それぞれに地対空ミサイルを配備することになれば、半径約200キロメートルの撃墜範囲が南シナ海に並ぶことになり、戦闘機による航空優勢確保の行動を支援できることから、南シナ海を平面で押さえることになる。南シナ海の軍事的なコントロールという中国の目標の現実味が増してくるのだ。

 米中のチキンレースは今後も続くが、すぐに衝突するという訳でもない。米中は、相手の出方を見ながら、段階を追って手段の強硬さを高めている。米中双方には、まだ緊張を高めるオプションが残っているということは、衝突までまだ時間があるということだ。

【参考記事】米の対台湾武器売却に対する中国の猛抗議と強気

 中国は、パラセル諸島における軍事化を確立した後に、スプラトリー諸島の軍事化に着手するだろう。それも、米国の軍事行動から自国を防衛するためにやむを得ず、という理由をつけてだ。そして、今回のように、何時実行に移せば、政治的に最大の効果を得られるかを考えて行動するだろう。

プロフィール

小原凡司

笹川平和財団特任研究員・元駐中国防衛駐在官
1963年生まれ。1985年防衛大学校卒業、1998年筑波大学大学院修士課程修了。駐中国防衛駐在官(海軍武官)、防衛省海上幕僚監部情報班長、海上自衛隊第21航空隊司令などを歴任。安全保障情報を扱う「IHSジェーンズ」のアナリスト・ビジネスデベロップメントマネージャー、東京財団研究員などを経て、2017年6月から現職。近著『曲がり角に立つ中国:トランプ政権と日中関係のゆくえ』(NTT出版、共著者・日本エネルギー経済研究所豊田正和理事長)の他、『何が戦争を止めるのか』(ディスカバー・トゥエンティワン)、『中国の軍事戦略』(東洋経済新報社)、『中国軍の実態 習近平の野望と軍拡の脅威 Wedgeセレクション』(共著、ウェッジ)、『軍事大国・中国の正体』(徳間書店)など著書多数。

筆者の過去記事はこちら

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 6
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story