最新記事
シリーズ日本再発見

「立花隆は苦手だった」...それでも「知の巨人」を描く決心をしたのはなぜだったのか?

2024年06月07日(金)09時08分
武田 徹(ジャーナリスト、専修大学教授)

そう書くと意外に感じる人もいるかもしれない。筆者は科学技術関係やジャーナリズム論など、立花と近い執筆領域で仕事をしてきている。ジャーナリストを名乗りつつ、大学にも並行して所属する立ち位置も似ている。そのせいだったのだろう、訃報が出た直後に追悼文の寄稿を読売新聞から依頼されている。

「ノンフィクション作家と紹介されることも多かったが、日本のノンフィクションの書き手としては、ドラマチックな展開で物語的面白さを出そうとする指向が希薄で、事実にこだわる姿勢が極めて強かった」

そう書き出された拙文は、以後、京大霊長研を取材した『サル学の現在』や分子生物学者・利根川進へのロングインタビューの成果である『精神と物質』などに触れ、「科学界にも与えた刺激」の見出しを添えられて緊急寄稿として翌日の朝刊に掲載された。


 

確かに仕事の傾向では似ている面もあっただろう。だが、ごくごく正直に告白してしまえば、立花は苦手だった。

立花の書く文章は平易で明晰だ。誤解されることの少ない文章であり、事実を伝えることがジャーナリズムの使命だと考えれば、理想に近いものだと評価できる。にもかかわらず筆者はそれが好きになれなかった。

追悼記事には「事実にこだわる姿勢が極めて強かった」と書いたが、本音をいえば、事実にこだわり過ぎだと思っていた。一つのテーマに邁進し、自分の調査で明らかになった事実を雑誌連載で延々と書いてゆく。

「今回も◯◯について書く」と冒頭で断って、すぐに事実の記述を始める。その文章には愛想も色気もありはしない。立花ほどの大物になれば編集サイドでもコントロールが利かなかったのだろうが、単調に続いてゆく連載記事は読む側としては辟易することもあった。

こうして事実にこだわったために蔑(ないがし)ろにされているのが言葉だと感じた。彼の作品を読んで、そこに描かれている事実の世界は伝わってくるが、彼の言葉自体が意識に残ることはない。

ジャーナリストとはいえ言葉で作品を作る。事実と意見を伝えるジャーナリズムの作品であっても、言葉の作品としても個性が伴うべきではないか。立花は間違いなく不世出のジャーナリストだが、言葉を「道具として」使いはするものの、「言葉そのもので表現」していないと筆者は思っていた。

そんな思いもあって、筆者は立花と距離を取ろうとし、接触の機会をなかば意図的に避けてきたように思う。その証拠に生前の立花に会ったのは、たった2回だけだ。

一度目は、2008年12月13日に東京大学大学院情報学環が読売新聞社と共催したシンポジウム「情報の海~漕ぎ出す船~」において。登壇者としてステージで同席した。立花はインターネットによってアメリカの名門新聞が廃刊になった話をしていた。二度目に会ったのは、それから随分と経った後のこと、地下鉄の神保町駅で、だった。

会ったというのは不正確で、こちらが一方的に目撃した。神保町の書店街で買ったのだろうか、本を大量に入れた紙袋を持っており、読書欲(書籍購買欲?)は相変わらず旺盛らしかったが、大きな紙袋を持つのも難儀そうで、顔つきも見るからに弱々しかった。

その姿を見て、心がざわついた。戦後日本のジャーナリズム史に燦然と輝く業績を幾つも残してきた立花が、活動に幕を引く時期が遠くなく訪れる。そう思って、立花というジャーナリストについてもう一度、その位置づけを確かめておかなければという気持ちが芽生え始めていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシアがドローン・ミサイル攻撃、各地で暖房など停止

ビジネス

マクロスコープ:企業物価、国際商品に投機資金 「川

ビジネス

日銀13日当預残予想の財政要因は8兆200億円増、

ワールド

中国春節の海外旅行、ロシア・豪州・タイが人気 日本
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中