最新記事
シリーズ日本再発見

中国から「トイレ革命交流団」もやって来る、トイレ先進国・日本の最新事情

2020年01月31日（金）17時15分
高野智宏

chingyunsong-iStock.

＜外国人が称賛する温水洗浄便座だけじゃない！　サービス面でもさらなる「トイレ革命」が進行中の日本。衛生状態が悪い国のトイレ事情改善にも貢献し始めている＞

TOTOが温水洗浄便座「ウォシュレット」を発売してから40年。2018年の消費動向調査によれば、今や一般家庭における温水洗浄便座の普及率は8割を超え、デパートなどの商業施設はもちろん、役所などの公共施設においても、温水洗浄便座トイレが当たり前の存在となっている。

すでに知られるところだが、日本は世界に冠たる「トイレ先進国」だ。

機能の進化も目覚ましい。便座とシャワーの温度調整はもちろんのこと、フタの自動開閉や脱臭、除菌に消臭機能も標準搭載。また、各社の最新モデルでは、防汚性の高い素材を開発し便器に採用することで汚れを防ぐなど、進化の歩みを止めることはない。

トイレの進化は便器だけにあらず。公衆トイレなどを研究対象とし、トイレを切り口に健康的な生活を啓蒙している日本トイレ研究所の代表理事、加藤篤氏は、トイレの「空室情報提供サービス」に注目しているという。

トイレの空室情報提供サービスとは、センサーなどから取得した情報によりトイレが使用中か空室かを、スマートフォンなどでリアルタムに確認できるサービスのこと。ハードでなくソフトの分野で、さらなる「トイレ改革」が進行中というわけだ。

現在、東京メトロが公式アプリで上野駅と溜池山王駅のトイレ空室情報を、小田急電鉄も公式アプリで新宿駅のトイレの情報を提供するなど、東京を中心に公共施設や商業施設で導入され始めている。東京駅に直結する大丸百貨店では、自社のウェブサイトでトイレの空室状況を表示し好評を得ている（店内飲食店の空席情報も表示）。

オフィスビルでも同様だ。

「駅や百貨店以上に、トイレの数が十分に用意されていないのがオフィスビルです」と、加藤氏は言う。「トイレを利用するのは昼食後など多くの人が同じ時間帯になることが多い。このアプリケーションを導入することで、オフィスにおける『トイレ難民』問題が解消され、結果的に業務の効率化も図ることができるのではないでしょうか」

「消滅可能性都市」豊島区のトイレ改革

「サービスには無縁」というイメージのある行政だが、このトイレ改革に熱心な自治体もある。例えば都内屈指の繁華街・池袋を擁する豊島区だ。

豊島区は、日本創成会議が2014年に発表した「2040年までに消滅する可能性のある市町村」のひとつに東京23区から唯一選ばれてしまった。

「消滅可能性都市」に選ばれた市町村の多くは、少子高齢化で進む過疎化により自治体の行財政が破綻することがその理由だったが、実は豊島区も人口は減少の一途を辿っていた。池袋などの賑わいは、埼玉県などから来る人たちにもたらされたものが大半なのだ。

そんな苦況に面した区が考案したのが、人口増加へのキーとなる若い女性への訴求であり、対策の柱のひとつがトイレ改革だった。区はこれを「TPTP（Toshima Public Toilet Project）」と命名。暗い、汚い、使いづらいと以前から区民より声の上がっていた公園トイレ計85カ所の全面改修を決定した。

次のページ国家事業「中国トイレ革命」の視察団が来日
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議
2025.04.26

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中