最新記事
シリーズ日本再発見

日本はいま「○○レス」の時代!? 本来あるはずのものがないモノたち

2019年08月20日(火)11時00分
高野智宏

生活家電においても、別の形で「レス化」の波が押し寄せている。カギとなるのは「家事からの解放」、つまり「家事レス」だ。ロボット掃除機ルンバの最新モデルでは、掃除完了後、ゴミがクリーンベース(ゴミ収集機)内の紙パックに排出され、ゴミ捨てまでもが自動になった。最新の洗濯機では、洗剤や柔軟剤の投入が量も含めて自動化され、乾燥まで勝手に終わらせてくれる。

「どちらも、さらに家事の時間を短縮してくれ、自分の時間を作ってくれると、主に奥様方からとても好評を得ています」と、遠藤さんは言う。

キシリトールから始まった「シュガーレス」の拡大

電化製品同様、食品も「○○レス」の多いジャンルだ。スーパーやコンビニには、シュガーレス食品(カロリーオフ、ゼロカロリーという呼称も一般的)が多数並ぶ。「ないほうが便利」ではなく、「ないほうが健康的」が消費者の心をつかんでいる。

ちなみに、栄養成分表示において「カロリーオフ」とは100gあたり40kcal(飲料の場合は100mlあたり20kcal)以下のことであり、「ゼロカロリー」は100gあたり5kcal(飲料の場合は100mlあたり5kcal)未満を指す。ゼロカロリー商品も厳密には「ゼロ」ではないため、過度な摂取は厳禁だ。

シュガーレス食品人気の発端は、フィンランドで研究開発され、日本では1997年に厚生省(現厚生労働省)が食品添加物として認可した人工甘味料、キシリトールだろう。シュガーレスで低カロリー、しかも虫歯になりづらい特性からガムに使用され大ヒット。ロッテは1997年を「日本におけるキシリトール元年!」としているほどだ。今ではガムで使用される甘味料の代名詞となっている。

食品の「レス化」といえばもう1つ、カフェやレストランで最近よく目にする「カフェインレス」(デカフェとも呼ばれる)も忘れてはならない。

これはカフェインが入っていないこと(一般社団法人全国公正取引協議会連合会によれば、「カフェインレス」飲料に使用できるのは、カフェインを90%以上カットしたコーヒー豆のみ)を意味し、以前は妊婦などカフェインを摂取できない人が中心で、市場規模もごく小さなものだった。

しかし、健康志向の拡大により2010年頃からカフェインレスの市場規模は徐々に拡大。全日本コーヒー協会によれば、2000年には600トン未満だったデカフェコーヒー(生豆ベース)の輸入量は、2010年に約1260トン、2018年には2600トンを超えるに至っている。

最近のカフェインレスブームはコーヒーのみならず、紅茶に緑茶、コーラにまで拡大中。調査会社の富士経済によれば、2018年の「国内デカフェ・カフェインレス(ゼロ)市場」は前年比7.1%増の3260億円が見込まれるなど、食品業界の「○○レス」ブームはこの先も継続しそうな勢いだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRB現行策「適切」、エネ高騰の経済への影響波及に

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中