最新記事
シリーズ日本再発見

日本各地のマラソン大会が「外国人ランナー歓迎」の理由

2018年04月27日(金)11時50分
井上 拓

事例に見る、マラソンと観光資源の再発見

国内で最も多くのインバウンドランナーが参加している大会と言えば、「東京マラソン」になる。外国人参加者数(大会公式プログラムより)は、2015年5317人、2016年6456人、2017年6258人と群を抜いた人気だ。

2018年は90の国と地域から参加、主な国・地域別ランキングは、台湾1049人、中国1011人、アメリカ805人、香港663人、イギリス397人となっている。

参加動機には、マラソンの「グランドスラム」である、世界6大メジャーマラソン「アボット・ワールドマラソンメジャーズ」対象大会であることも大きいだろう。

他に、準エリート(国外)基準を設けた「RUN as ONE」というプログラムで、海外からもより高いレベルのランナーが集まるようにしたり、ファンランを楽しむ海外のランナーとの交流を目的としたイベント「フレンドシップラン」を実施するなど、エリートランナーと市民ランナーが同居でき、様々な層を満足させる取り組みが用意されている。

「東京マラソンEXPO」の開催や多言語対応ボランティア、ピクトグラムの導入をはじめ、受け入れのサービスクオリティも海外から高い評価を得ている。

都市型マラソンのメリットである交通面でも応援する家族や友人が参加しやすくなっており、コース上の観光名所をエリア別に紹介した見所マップ(英語版もある)の配布等、地域との連携が進んでいる。訪日スポーツツーリストの消費行動も生まれやすい設計だ。

さらには、2017年からフィニッシュ地点が東京駅前の行幸通りに変更となり、象徴的なフィニッシュシーンの背景がインスタ映えする東京駅舎となったことをはじめ、SNSを通じて東京観光名所の魅力を世界中に発信、国外PRが効果的に生み出せるようにもなった。

過去2度、筆者が参加したことのある沖縄の「NAHAマラソン」も、インバウンドランナーが多い大会の1つ。2013年頃まで外国人ランナーは300~400人ほどの横ばいで推移していたが、2014年に過去最高の1132人を記録してからは、800~1000人規模の高い水準を維持している。

NAHAマラソンの参加目的に考えられるのは、大会前後でツーリズムを楽しめる、自然環境やホテル、食事をはじめ、リゾート観光資源が備わっている点があるだろう。

大会中もコース上から途切れない沿道の応援、名物バンドの演奏やダンス、黒糖やサータアンダギーをはじめ名産品を振る舞う私設エイドの充実......と、沖縄らしいもてなしによって、お祭りのような特殊な体験ができる。市民ランナー向けの適度なユルさもあって、地域の人たちとの交流も生まれやすい。

インバウンドが増えた要因について、NAHAマラソン協会に話を聞いたところ、大半を占めている台湾とのランナー交流も背景にあるという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国外相、キューバ外相と会談 国家主権と安全保障を

ビジネス

マレーシア、今年の成長予測上げも AIブームが後押

ビジネス

英建設業PMI、1月は46.4に上昇 昨年5月以来

ワールド

ドイツ企業、政府の経済政策に低評価=IFO調査
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中