最新記事
シリーズ日本再発見

日本各地のマラソン大会が「外国人ランナー歓迎」の理由

2018年04月27日(金)11時50分
井上 拓

台湾のマラソン大会への沖縄市民の参加や表敬訪問等、時間をかけて相互交流が活性化していき、それに合わせてNAHAマラソンでは、英語・中国語の案内作成や通訳ボランティアの配置等、大会の受け入れ体制を強化してきたそうだ。

台湾第2の都市で開催される高雄国際マラソンは、こうした交流の中で誕生したもの。高雄市の関係者がNAHAマラソンに感激したことが発端となり、同大会をモデルにして一緒に作り上げたのだという。マラソン友好の輪による関係構築がインバウンド人気として、花開いているかたちだ。

早稲田大学の原田教授によると「中国や台湾で起きたマラソンブームも大きいですね。マラソンは、主目的となりうるコンテンツ。マラソンと観光の視点で、地域ならではの+αを組み合わせたスポーツツーリズムがまさに求められているのでしょう」。

モノを消費するだけではなく、旅先の文化に触れ、住民との交流を深め、旅が持つ体験価値を高めていく。そんな体験型・交流型の旅行形態への需要変化も重なっているようだ。

現状、日本のマラソンツーリズムはまだ発展途上であり、より多くのインバウンドランナー層を取り込んでいくには、大会や地域の魅力を戦略的に伝えながら誘致できるかが鍵となる。

そこで、スポーツコミッションのような誘致専門の機能が担う役割は大きくなってきている。まだ交通インフラが充実する都市型大会のほうが目立ってはいるが、地方自治体における集客や連携の取り組みの成功事例として「新潟シティマラソン」がある、と原田教授が教えてくれた。

新潟シティマラソンは、萬代橋や海岸線の美しい景観を走る新潟最大のランニングイベント。2018年で36回目を迎える。新潟市文化・スポーツコミッションが設立されたのは2013年だ。

コミッションの設立以降、観光庁やJSTA(日本スポーツツーリズム推進機構)主催による台湾でのイベントへ出展、旅行代理店と連携し、大会日程に合わせたチャーター便の手配、酒蔵見学やショッピング等の観光を兼ねたマラソンコース下見バスツアー企画も実施している。

大会運営側との連携も強化され、英語やピクトグラムの表示を増やし、海外ランナー専用の休憩所を設置、給食としてポッポ焼や米菓を提供している。さらには完走者にコシヒカリを使ったジャンボおにぎりの提供等、新潟らしい特色も伝えられるよう創意工夫を施している。

中国や台湾のランナーにも概ね好評で、参加者の口コミも徐々に広がっており、設立当初はゼロに近かった外国人ランナーが、現在では100人近く参加するまでに着実に数字を積み上げてきている。今後は海外のマラソン大会との連携や、ターゲットエリアの拡大、情報発信も強化していく予定だという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

独失業者数、2月は小幅増 失業率6.3%で横ばい

ワールド

インドGDP、10─12月7.8%増に鈍化 消費は

ビジネス

三菱UFJAMの「オルカン」、純資産総額で「S&P

ワールド

米国民「黄金時代」に懐疑的、68%が「経済活況」同
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 5
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 6
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    「まるで別人...」ジョニー・デップの激変ぶりにネッ…
  • 10
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中