最新記事
シリーズ日本再発見

日本各地のマラソン大会が「外国人ランナー歓迎」の理由

2018年04月27日（金）11時50分
井上 拓

Photo：富士山マラソン

＜インバウンドの波は、マラソンイベントにも押し寄せている。モノ消費からコト（体験）消費へ。外国人ランナーの需要を喚起する「スポーツ×観光＝スポーツツーリズム」の潮流は、日本の地域経済活性化の切り札となるか＞

2007年2月の東京マラソン開催をきっかけに、日本は空前のランニングブームを迎えた。この10年でマラソンの競技者人口が爆発的に増え、市民ランナーの裾野が広がったことは、誰もが皮膚感覚で感じている大きな変化だろう。

日本最大級のランニングポータルサイト「RUNNET」を運営するアールビーズの調査によると、日本陸上競技連盟公認コース（準拠を含む）を使用したフルマラソンの対象大会数は、2006年度の50から2016年度の79にまで増加。これに比例して、対象大会の完走人数も10万3590人から36万4546人（同一人物が複数回完走した場合は、ベストタイムのみを採用して集計）へと右肩上がりに推移している。

フルマラソンの大型大会だけではない。市民ランイベントを含めた大会の開催数は全体的に増え続けており、現状把握できるだけでも全国に2800以上（アールビーズ調べ）あるという。

その一方で、年1回以上ランニング・ジョギングをするランナー人口の推計は、2012年の1009万人をピークに2016年には893万人となり、減少傾向だという調査報告（笹川スポーツ財団調べ）もある。

走り始めてはみたけれど、今はまったく走っていない......身近なところで心当たりがある人も多いのではないだろうか。

過熱したランニングブームが落ち着き、継続率の高いアクティブ層が定着。スポーツマーケティングの研究者である早稲田大学の原田宗彦教授によると、「国内マラソン市場のライフサイクルは、東京マラソンの開始を導入期とすれば、成長期を経て、まさに成熟期に入ってきている」。

そんな成熟期にある日本で今、盛り上がりを見せつつある新しいランナー層がある。外国人ランナーだ。

いま刮目すべき、新しいランナーチャネル

前述の「RUNNET」でも近年の世界的なランニング需要の増加に伴い「RUNNET GLOBAL」（前身「RUNNET JAPAN」）という英語対応サービスを2015年から開始している。

アウトバウンド向けの海外大会はもとより、インバウンド向けの国内の登録大会数も増えており、サービス利用者数とともに、2017年の実績で、前年比2倍以上も伸びているという。

またアールビーズスポーツ財団が2017年の第6回大会から主催側として企画・運営に関わる「富士山マラソン」では、42カ国から1543人もの外国人ランナーが参加。富士山及び河口湖周辺は、そもそも訪日観光客の間でとても人気の高いエリアだが、紅葉が見頃の11月開催とはいえ、1万人規模の大会で全参加者数の16％がインバウンドという構成比の高さには驚かされる。

国籍別の内訳を調べてみると、台湾490人を筆頭に、香港342人、タイ224人、中国211人、アメリカ48人......と続き、主にアジア圏のランナーを中心に人気の高さを窺い知ることができる。

成熟期に突入した日本のマラソン市場の中で、目立ち始めたインバウンドランナーの存在感。その背景にあるものとは、一体なんなのだろうか？

japan180427-2.jpg

Photo：富士山マラソン

次のページフィニッシュ地点変更の思惑
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反落で寄り付く、主力株の一角軟調
2025.12.29

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平の進展期待　ゼレンスキー
2025.12.29

ワールド

中国財政政策、来年さらに積極的に　内需拡大と技術革
2025.12.29

ワールド

北朝鮮の金総書記、巡航ミサイル発射訓練を監督＝ＫＣ
2025.12.29
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中