国連の統計によると、2017年段階でアフリカ大陸には約12億人の人口がいますが、2030年には17億人、2050年には25億人に増加すると見
南アフリカは2010年のサッカー、ワールドカップをアフリカ大陸で初めて開催したことからも分かるように、アフリカ屈指の新興国。この国で2月15
インド洋に浮かぶモルディブは世界有数のリゾート地として知られ、日本からも年間約4万人が観光で訪れます。この国で2月5日、政府が非常事態を宣言
平昌(ピョンチャン)オリンピックが開幕した2月9日、室内競技が行われる江陵(カンヌン)市で予定されていた礼拝室(プレイヤールーム)の設置中止
2月10日、ホワイトハウスは民主党が提出した連邦捜査局(FBI)の活動に関する報告書を公開しないと発表。これは日本ではあまり関心を集めていま
平昌(ピョンチャン)で2月9日から開催される冬季五輪を前に、韓国政府は北朝鮮選手団の受け入れや開会式での合同入場行進、女子アイスホッケーでの
内戦の続くシリアでの戦闘をめぐり、2月3日にシリア人権監視団が発表した映像は、各国に大きな衝撃として伝えられました。この映像では、トルコとの
一般的に、外国による国内政治への干渉は「あってはならないこと」です。しかし、タテマエと実態が一致しないことは、世の中の常です。 欧米諸国では
2018年1月18日、インドは大陸間弾道ミサイル(ICBM)アグニ5(Agni-5)の発射実験を行いました。この実験は中国を念頭においたもの
<ミャンマーを訪問した河野外相は、スー・チーとだけでなく弾圧の被害者であるロヒンギャ族とも接触し、筋を通した> 1月13日、河野外相はミャン
電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること
「核兵器を使えばガザ戦争はすぐ終わる」は正しいか? 大戦末期の日本とガザが違う4つの理由 2024.08.15
「ロシア支持のくせに我々の援助を受け取るな」スウェーデンのマリとの決裂に他の先進国が続かない3つの理… 2024.08.14
パリ五輪と米大統領選の影で「ウ中接近」が進む理由 2024.07.30
バイデン政権とは何だったか──「超大国であろうとして空回り」トランプとハリスそれぞれの打開策 2024.07.25
フランス発ユーロ危機はあるか──右翼と左翼の間で沈没する「エリート大統領」マクロン 2024.07.10
「ナチス軍帽」写真流出で極右候補が選挙撤退...それでも苦戦するマクロン、やはり「無謀な賭け」は失敗… 2024.07.05
「地球温暖化を最も恐れているのは中国国民」と欧州機関の意識調査で明らかに...その3つの理由とは? 2024.06.28
ニューズウィーク・デジタル編集部員、ニューズウィーク編集部員、フィガロJP編集部員、書籍編集部員、広告部メディアアカウントプランナー、Digital growth Webディレクターを募集
好評発売中
Newsweekjapan.jpに掲載の記事・写真・イラスト等すべてのコンテンツの無断複写・転載を禁じます© 2024 Newsweek LLC. © 2024 CCC Media House Co., Ltd.