コラム

5G「生活革命」が始まった!

2019年05月07日(火)07時00分

モバイル関連見本市「モバイル・ワールド・コングレス」に展示されたサムスンの5Gスマホ(2019年2月25日) Sergio Perez−REUTERS

<自動運転や遠隔医療や没入感満点のVRスポーツ中継──5Gというととかく夢の技術として語られがちだが、この4月から始まったサービスでは、今使っている技術の延長線上に生活を一変させる革命が起こる>

4月3日、韓国の通信会社、KTとSKテレコム、そしてアメリカの通信会社、ベライゾン・コミュニケーションズが相前後して次世代通信規格「5G」の商用サービスを開始した(『日経ビジネス』2019年4月15日)。

「5G」というと自動車の自動運転ができるとか、万物がインターネットでつながるIoT(物のインターネット)が実現するとか、夢のような未来の話かと思いきや、意外に早く5G時代が始まったのである。

4月16~17日に開催されたファーウェイ(華為技術有限公司)のグローバル・アナリスト・サミットで発表された調査によれば、アンケートに回答した世界各国の通信業者のうち42%が2019年のうちに5Gのサービスを始める予定だと回答し、27%は2020年に始める予定だという(Huawei, Mobile World Live, 5G Report: Accelerated momentum in 5G network rollouts as the search for business models continues, 2019)。

4Gが始まった2009年に比べて、5G元年である2019年には専用チップや基地局、スマホなど5Gに対応した機器がすでに数多く出ているので、これから5Gへの移行が急ピッチで進み、2022年には全世界のユーザー数が5億人に達するとファーウェイでは予測している。日本のドコモ、au、ソフトバンクも2019年のうちに試験サービスを開始し、2020年に本格始動する予定である。

marukawasatuei190502.jpg
ファーウェイのグローバル・アナリスト・サミットで登壇した胡厚崑(Ken Hu)副会長。筆者撮影

テレビカメラがワイヤレスに

自動運転はまだ実験段階だというのに、通信事業者たちはなぜ5Gへの移行を急いでいるのであろうか。その理由はいたって現実的で、通信の運営コストが削減できるからである。調査によれば通信事業者の52%が5Gを始める最も重要な動機としてコストの削減を挙げていた。つまり、同じビット数の情報をやりとりするのに、5Gの方が従来の通信方式より低コストでできるのである。

つまり、5G時代が始まったからといっていきなり自動運転が始まるわけではなく、いま我々がスマホで使っているサービスがもっと快適にサクサク動くようになる、という程度が当面の展開であろう。

だが、そうした量的な向上のすぐ先には質的な転換が待っている。

例えば、通信速度が速い5Gを使えば4Kや8Kの画像を無線で送ることができるので、テレビカメラをワイヤレスにすることができる。スマホぐらいの小さなカメラを使っても大画面での視聴にも十分耐えるような質の画像を現場から中継することが可能になる。そうなると、テレビ局のカメラマンの仕事もだいぶ楽になるだろう。だが、より突き詰めて考えると、スマホに装備されたカメラでテレビ中継できるということになれば、高価な放送機材を持たないような人々もテレビ報道をすることが可能となり、放送というもののあり方が根本から揺さぶられる可能性もある。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英警察、前駐米大使への捜査開始 エプスタイン氏に機

ワールド

NATO、北極圏哨戒任務に向けた計画開始、グリーン

ビジネス

エヌビディアCEO、オープンAIへの投資を改めて明

ワールド

トランプ氏が歳出法案署名、4日間の政府閉鎖終了
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story