コラム

5G「生活革命」が始まった!

2019年05月07日(火)07時00分

モバイル関連見本市「モバイル・ワールド・コングレス」に展示されたサムスンの5Gスマホ(2019年2月25日) Sergio Perez−REUTERS

<自動運転や遠隔医療や没入感満点のVRスポーツ中継──5Gというととかく夢の技術として語られがちだが、この4月から始まったサービスでは、今使っている技術の延長線上に生活を一変させる革命が起こる>

4月3日、韓国の通信会社、KTとSKテレコム、そしてアメリカの通信会社、ベライゾン・コミュニケーションズが相前後して次世代通信規格「5G」の商用サービスを開始した(『日経ビジネス』2019年4月15日)。

「5G」というと自動車の自動運転ができるとか、万物がインターネットでつながるIoT(物のインターネット)が実現するとか、夢のような未来の話かと思いきや、意外に早く5G時代が始まったのである。

4月16~17日に開催されたファーウェイ(華為技術有限公司)のグローバル・アナリスト・サミットで発表された調査によれば、アンケートに回答した世界各国の通信業者のうち42%が2019年のうちに5Gのサービスを始める予定だと回答し、27%は2020年に始める予定だという(Huawei, Mobile World Live, 5G Report: Accelerated momentum in 5G network rollouts as the search for business models continues, 2019)。

4Gが始まった2009年に比べて、5G元年である2019年には専用チップや基地局、スマホなど5Gに対応した機器がすでに数多く出ているので、これから5Gへの移行が急ピッチで進み、2022年には全世界のユーザー数が5億人に達するとファーウェイでは予測している。日本のドコモ、au、ソフトバンクも2019年のうちに試験サービスを開始し、2020年に本格始動する予定である。

marukawasatuei190502.jpg
ファーウェイのグローバル・アナリスト・サミットで登壇した胡厚崑(Ken Hu)副会長。筆者撮影

テレビカメラがワイヤレスに

自動運転はまだ実験段階だというのに、通信事業者たちはなぜ5Gへの移行を急いでいるのであろうか。その理由はいたって現実的で、通信の運営コストが削減できるからである。調査によれば通信事業者の52%が5Gを始める最も重要な動機としてコストの削減を挙げていた。つまり、同じビット数の情報をやりとりするのに、5Gの方が従来の通信方式より低コストでできるのである。

つまり、5G時代が始まったからといっていきなり自動運転が始まるわけではなく、いま我々がスマホで使っているサービスがもっと快適にサクサク動くようになる、という程度が当面の展開であろう。

だが、そうした量的な向上のすぐ先には質的な転換が待っている。

例えば、通信速度が速い5Gを使えば4Kや8Kの画像を無線で送ることができるので、テレビカメラをワイヤレスにすることができる。スマホぐらいの小さなカメラを使っても大画面での視聴にも十分耐えるような質の画像を現場から中継することが可能になる。そうなると、テレビ局のカメラマンの仕事もだいぶ楽になるだろう。だが、より突き詰めて考えると、スマホに装備されたカメラでテレビ中継できるということになれば、高価な放送機材を持たないような人々もテレビ報道をすることが可能となり、放送というもののあり方が根本から揺さぶられる可能性もある。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 6
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 7
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story