コラム

暑さ対策でサマータイム導入を検討 東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じなのか

2018年08月09日(木)13時00分

1895年にはニュージーランドの昆虫学者が2時間、時計の針をずらすことを唱えたが、周りから一笑に付された。エドワード7世は狩りを楽しむため30分間時計を逆戻しにした。

ウィレットは自分の考えを実現しようと「お昼の無駄遣い」というパンフレットを作って配った。ロイド・ジョージや若きウィンストン・チャーチルの理解を得てデイライト・セービング法案の審議にこぎつけたが、ハーバート・アスキス首相の反対にあい、僅差で否決される。

サマータイムが実現したのはウィレットの死後。第一次大戦最中の1916年、ドイツが1時間のサマータイムを導入。英国も約1年後に後に続く。軍需産業、海軍、鉄道、家庭のエネルギー源となっていた石炭は枯渇していた。

英国は同盟国にも石炭を供給しなければならず、エネルギーの有効活用が勝負の分かれ目だった。チャーチルが陣頭指揮を執った第二次大戦では2時間のダブル・サマータイムが導入されている。

サマータイムがその国にあっているかどうかは緯度によるのかもしれない。緯度が英国よりも高いフィンランドでは「夏は日が暮れず、冬は日が昇らない地域もある。サマータイムは意味がない」という声が多い。

五輪のために総動員か

日本睡眠学会は「サマータイムは慣れるまでに時間がかかる。夜型人間にはつらい。睡眠時間が減る」として生体リズムや眠りの質と量への影響を指摘している。欧州議会はフィンランドの提案を受け、廃止するかどうかを決めるため、欧州連合(EU)域内で意見聴取を行っている。

我が国でも戦後、石炭や電力を節約するためGHQ(連合国軍総司令部)の指示で昭和23年(1948)年から導入されたが、4年後の主権回復とともに廃止された。「労働過剰になる」「慣習を変更されることを好まない」「疲れてだるい」という声が多かった。

全体戦争となった第一次大戦や第二次大戦の時代は総動員で省エネを進めるためサマータイムの導入は不可欠だった。しかし今は個人や企業がフレキシブルに時間を使える時代である。

今さらサマータイムの導入を提唱するのは時代に逆行するような気もするが、地球温暖化対策にどれだけの効果があるのだろう。

それとも東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じで、酷暑と熱中症対策としての総動員が必要なのか。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

再送-インタビュー:ラピダス半導体にIOWN活用も

ビジネス

中国、国有メーカー2車種を初の自動運転レベル3認定

ワールド

インド貿易赤字、11月は縮小 政府高官「米との枠組

ビジネス

日本生命、医療データ分析のMDVにTOB 完全子会
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story