コラム

木村正人 欧州インサイドReport

暑さ対策でサマータイム導入を検討　東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じなのか

2018年08月09日（木）13時00分

1895年にはニュージーランドの昆虫学者が2時間、時計の針をずらすことを唱えたが、周りから一笑に付された。エドワード7世は狩りを楽しむため30分間時計を逆戻しにした。

ウィレットは自分の考えを実現しようと「お昼の無駄遣い」というパンフレットを作って配った。ロイド・ジョージや若きウィンストン・チャーチルの理解を得てデイライト・セービング法案の審議にこぎつけたが、ハーバート・アスキス首相の反対にあい、僅差で否決される。

サマータイムが実現したのはウィレットの死後。第一次大戦最中の1916年、ドイツが1時間のサマータイムを導入。英国も約1年後に後に続く。軍需産業、海軍、鉄道、家庭のエネルギー源となっていた石炭は枯渇していた。

英国は同盟国にも石炭を供給しなければならず、エネルギーの有効活用が勝負の分かれ目だった。チャーチルが陣頭指揮を執った第二次大戦では2時間のダブル・サマータイムが導入されている。

サマータイムがその国にあっているかどうかは緯度によるのかもしれない。緯度が英国よりも高いフィンランドでは「夏は日が暮れず、冬は日が昇らない地域もある。サマータイムは意味がない」という声が多い。

五輪のために総動員か

日本睡眠学会は「サマータイムは慣れるまでに時間がかかる。夜型人間にはつらい。睡眠時間が減る」として生体リズムや眠りの質と量への影響を指摘している。欧州議会はフィンランドの提案を受け、廃止するかどうかを決めるため、欧州連合（EU）域内で意見聴取を行っている。

我が国でも戦後、石炭や電力を節約するためGHQ（連合国軍総司令部）の指示で昭和23年（1948）年から導入されたが、4年後の主権回復とともに廃止された。「労働過剰になる」「慣習を変更されることを好まない」「疲れてだるい」という声が多かった。

全体戦争となった第一次大戦や第二次大戦の時代は総動員で省エネを進めるためサマータイムの導入は不可欠だった。しかし今は個人や企業がフレキシブルに時間を使える時代である。

今さらサマータイムの導入を提唱するのは時代に逆行するような気もするが、地球温暖化対策にどれだけの効果があるのだろう。

それとも東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じで、酷暑と熱中症対策としての総動員が必要なのか。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

訂正-円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
2026.02.11

ワールド

ウクライナ大統領、選挙計画を2月24日に発表へ＝英
2026.02.11

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
2026.02.11

ビジネス

中国1月ＣＰＩ、＋0.2％に鈍化　ＰＰＩ下落率縮小
2026.02.11
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story