コラム

木村正人 欧州インサイドReport

暑さ対策でサマータイム導入を検討　東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じなのか

2018年08月09日（木）13時00分

1895年にはニュージーランドの昆虫学者が2時間、時計の針をずらすことを唱えたが、周りから一笑に付された。エドワード7世は狩りを楽しむため30分間時計を逆戻しにした。

ウィレットは自分の考えを実現しようと「お昼の無駄遣い」というパンフレットを作って配った。ロイド・ジョージや若きウィンストン・チャーチルの理解を得てデイライト・セービング法案の審議にこぎつけたが、ハーバート・アスキス首相の反対にあい、僅差で否決される。

サマータイムが実現したのはウィレットの死後。第一次大戦最中の1916年、ドイツが1時間のサマータイムを導入。英国も約1年後に後に続く。軍需産業、海軍、鉄道、家庭のエネルギー源となっていた石炭は枯渇していた。

英国は同盟国にも石炭を供給しなければならず、エネルギーの有効活用が勝負の分かれ目だった。チャーチルが陣頭指揮を執った第二次大戦では2時間のダブル・サマータイムが導入されている。

サマータイムがその国にあっているかどうかは緯度によるのかもしれない。緯度が英国よりも高いフィンランドでは「夏は日が暮れず、冬は日が昇らない地域もある。サマータイムは意味がない」という声が多い。

五輪のために総動員か

日本睡眠学会は「サマータイムは慣れるまでに時間がかかる。夜型人間にはつらい。睡眠時間が減る」として生体リズムや眠りの質と量への影響を指摘している。欧州議会はフィンランドの提案を受け、廃止するかどうかを決めるため、欧州連合（EU）域内で意見聴取を行っている。

我が国でも戦後、石炭や電力を節約するためGHQ（連合国軍総司令部）の指示で昭和23年（1948）年から導入されたが、4年後の主権回復とともに廃止された。「労働過剰になる」「慣習を変更されることを好まない」「疲れてだるい」という声が多かった。

全体戦争となった第一次大戦や第二次大戦の時代は総動員で省エネを進めるためサマータイムの導入は不可欠だった。しかし今は個人や企業がフレキシブルに時間を使える時代である。

今さらサマータイムの導入を提唱するのは時代に逆行するような気もするが、地球温暖化対策にどれだけの効果があるのだろう。

それとも東京五輪・パラリンピックの開催はもはや戦争の遂行と同じで、酷暑と熱中症対策としての総動員が必要なのか。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story