経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。 『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。
<コロナからの回復によって世界的に旅行熱が高まっているが、その旅行のパターンは以前とは大きく様変わりしつつある> 各国の航空会社が、事業戦略
<近隣からも多数の客を呼び込む力を持つコストコだが、急激な人口減少に悩む地方経済を救う効果は期待できるのか?> 全国の自治体で「コストコ」を
<日経平均がバブル期以来の高値水準に沸く株式市場だが、この状況を理解するには「インフレ時代の新常識」を認識する必要がある> 日経平均株価が3
<便利で誰でも使える対話型AIは、いずれ人々の思考や行動を支配する? ChatGPTなどの生成AIとわれわれはどう付き合うべきか> チャット
<かつては極めて良好な財務体質を誇り、市場の期待も高かった楽天だが、「最後の軍資金」で立ち直れるかどうかの瀬戸際に立たされている> 楽天が約
<需給ギャップがマイナスであることは、日本が大規模緩和策を継続することのよりどころの1つとなってきたが......> 日本では需要が弱く、需
<グローバルスタンダードでは、「障害者を揶揄するつもりはなかった」という自分の思いではなく、相手がどう受け止めるかで判断される> 自動車販売
<コロナをきっかけに基本構造が大きく様変わりした日本経済が、これから目指すべき「新しい資本主義」の姿を探る> コロナ危機を経て、日本の資本主
<「返答すること」を優先するあまり、内容の正確さに疑問が残るチャットGPT。だがフレンドリーかつ不誠実なAIは今後もシェアを拡大していくだろ
<投資対象としては不利な条件がそろう金だが、価格が大幅に上昇し続けているのはウクライナ侵攻や金融不安といった短期的なリスクだけが理由ではない
1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?
経団連の会長に日本生命の筒井氏...このニュースが「日本経済の今」を映し出していると言える理由 2025.01.17
いち早く動いたソフトバンク...国内から「富の流出」が本格化? 日本経済「2025年のリスク」とは 2025.01.08
中国経済は、2025年を「復活の年」にできるか...不動産バブル後の中国の「実態」とは? 2024.12.26
国民を本当に救えるのは「補助金」でも「減税」でもない...本当に議論すべき大切なテーマとは? 2024.12.19
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