コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

NTTのドコモTOB、「菅首相」よりはるかに重大な「動機」とは？

＜携帯電話料金の引き下げを求める菅政権への対応という見方もできるが、もっと切迫した理由がある＞ NTTが子会社のNTTドコモを4兆円の資金を

2020.10.14
経済ニュース超解説 加谷珪一

日産を見捨て、GMを選んだホンダが「正しい」理由

＜政府が主導した日産との経営統合を拒否したとされるホンダが見据える自動車業界の未来像とは＞ ホンダが自前主義から決別し、米ゼネラル・モーター

2020.10.07
経済ニュース超解説 加谷珪一

「消費減税」論者は注目すべし　菅首相の通話料値下げで分かること

＜菅首相が求める携帯電話料金の値下げ。この施策が消費減税のシミュレーションになり得る理由とは＞ 菅義偉首相が携帯電話会社に対して通信料金の引

2020.10.01
経済ニュース超解説 加谷珪一

「スガノミクス」を侮るな　注目すべき独自路線の大きな可能性とリスク

＜菅首相が掲げる経済政策は、単なるアベノミクスの継承ではない。大きな成果が期待できるが、リスクも大きい＞ 菅義偉前官房長官が新首相に選出され

2020.09.24
経済ニュース超解説 加谷珪一

3人に1人が貯蓄300万円未満　老後の経済問題は今後さらに深刻化する

＜還暦世代の貯蓄額は、2000万円に届かない人の割合が6割超え。そこに年金受給額の減額が追い討ちをかける＞ 今年、還暦を迎える日本人の約3割

2020.09.16
経済ニュース超解説 加谷珪一

極めて合理的な政策だったアベノミクス──不発だったのは誰のせい？

＜想定どおりに実施されていれば効果を発揮したはず。なぜ変質したのか、なぜ変節は許されたのか＞ 安倍晋三首相が辞任を表明したことで、政権の目玉

2020.09.09
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナ不況の今こそ、再評価すべき「かつての不正の温床」とは

＜Go Toトラベルでも給付金でも、日本経済は救えない。現状にもっともふさわしい支援の仕組みとは＞ 新型コロナウイルスの影響で、2020年4

2020.09.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

新型コロナが歴史に与える影響──EUの理想を実現させるか？

＜単なる経済支援という意味合いを超えるコロナ復興基金は、EUをどう変革させるか＞ EUは、コロナ危機からの経済再生を目指す復興基金を設立する

2020.08.28
経済ニュース超解説 加谷珪一

セブンの米コンビニ「2兆円」買収という大勝負に、勝算はあるのか

＜アメリカで3900店舗を持つ「スピードウェイ」の巨額買収の先に見据えるものとは？＞ コンビニ最大手セブン－イレブンを運営するセブン＆アイ・

2020.08.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本の「財政破綻」は、本当にあり得ない？ 政府債務のウソとホント

＜「いくら国債を発行しても財政破綻しない」理論について、日本が実際に経験した財政破綻の事例から考える＞ 1945年8月15日、玉音放送ととも

2020.08.04
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中