コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナで変わったドル円相場の新ルールとは?

<通常、アメリカで株高になると円安・ドル高になるが、このところは米国株高でも円高傾向。なぜそうなっているのか。これからの為替相場はどう動くか

2021.01.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

バイデン政権で米長期金利が上昇すれば、日本の債券市場も動きだす

<アメリカの長期金利が本格的な上昇に転じるかどうかは、米新政権の2つの政策次第。そして日本の市場も無縁ではいられない> (※1月5日発売の本

2021.01.14
経済ニュース超解説 加谷珪一

中途半端な「緊急事態宣言」は、守りたいはずの経済にも逆効果か

<前回より緩い宣言は経済に大きな打撃を与えないとも言われるが、長期的には必ずしもそうではない> 新型コロナウイルスの感染が急速に拡大している

2021.01.13
経済ニュース超解説 加谷珪一

実体経済と株高の行方は? 2021年の世界経済を占う

<今年の経済・社会を読み解くキーワードは「ポストコロナ」「バイデン政権」「脱炭素」の3つだ> 2020年はコロナ危機で大変な1年だった。足元

2021.01.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

脱炭素、実は「技術」で出遅れている日本に逆転策はあるか

<菅政権は排出量実質ゼロを打ち出すが、省エネ国家でも技術先進国でもない現実を受け入れる必要がある> 菅政権が本格的な脱炭素政策に舵を切った。

2020.12.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

メディアに都合の良い「ストーリー」──日本人が誤解するショッピファイ

<話題の新興企業ショッピファイを「アマゾンキラー」とする記事は、事実と異なる物語を作り上げている> このところ注目の新興企業としてEC(電子

2020.12.16
経済ニュース超解説 加谷珪一

RCEPで本当に得をするのは日本──中国脅威論は論点がズレている

<日本の国益を追求するため、自由貿易協定についてもっと一貫性のある論理的な議論が必要となる> 日本や中国、韓国など15カ国が東アジア地域包括

2020.12.09
経済ニュース超解説 加谷珪一

「街はコロナ危機」でも「市場は株高」が、意外と長引きそうな理由

<コロナ禍の最中にもかかわらず続く株式市場の好調の本質は、単なる「カネ余りによるバブル」ではない> 全世界で新型コロナウイルスの感染が再拡大

2020.12.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

麻生大臣はコロナ経済対策を誤解している?「給付金は効果なし」は本当か

<一律10万円の定額給付金と、GoToキャンペーンのような施策は目的が違うので、効果が違うのも当然だ> 寒い季節に入り、新型コロナウイルスの

2020.11.25
経済ニュース超解説 加谷珪一

「バイデン大統領」の誕生で、最も得する日本企業はどこ?

<自由貿易体制への回帰、格差是正、脱炭素といった経済政策の転換により、ビジネス環境も大きく変化する> アメリカ大統領選でジョー・バイデン氏の

2020.11.18
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中