コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

アマゾンやテスラが「脱炭素」産業に参入、日本企業に勝ち目はあるか

＜アマゾンやテスラといった「異業種」のIT大手企業が、続々と再生可能エネルギー産業に参入しているのには合理的な理由がある＞ 米アマゾンが三菱

2021.09.22
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナで急増した貯蓄をどう使うか...日本人の使い方は下手すぎる

＜コロナを機に世界中で過剰貯蓄が増大しているが、日本と欧米ではその使い道と将来的な影響に大きな違いが＞ 新型コロナウイルスの感染拡大をきっか

2021.09.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

医療関係者に批判や圧力を向けても、医療崩壊の根本原因は解決しない

＜いくら医療関係者に圧力をかけようとも、彼らだけで日本の歪んだ医療制度を立て直してコロナ対応の体制を整えることはできない＞ 新型コロナウイル

2021.09.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

為替相場を見ている人も気付かないうちに進行している「悪い円安」

＜為替相場は動いていないが、実は日本円の価値はどんどん低下している。それが意味するのは、日本人が貧しくなっているという現実だ＞ ここ数年、日

2021.08.31
経済ニュース超解説 加谷珪一

GDPプラス成長でもまったく喜んでいられない満身創痍な日本経済

＜プラス成長だった日本のGDPだが、それ以前のマイナスは取り戻せず。長期の低迷から抜け出す日はいつになるか＞ 内閣府は2021年8月16日、

2021.08.26
経済ニュース超解説 加谷珪一

河村市長の金メダルかじり問題、「モラルの欠如」どころではない深刻さ

＜他人の大事な所有物を勝手にかじるのは、民主主義社会の根本を成す「自然権」の意識がある人には到底できない行為だ＞ 東芝の株主総会不正介入疑惑

2021.08.17
経済ニュース超解説 加谷珪一

太平洋戦争の開戦に突き進んだ当時と変わらない日本「失敗の本質」

＜五輪開幕前、迷走に迷走を重ねた日本。その根本にある「病理」は太平洋戦争を避けられなかった当時から変わっていない＞ 東京五輪は、国民から10

2021.08.05
経済ニュース超解説 加谷珪一

いくら太陽光発電所を作っても、日本の脱炭素政策が成功しない訳

＜経産省の試算で、ついに太陽光発電のコストが原子力を抜いて最安となったが、これから重要となるのはむしろ風力だ＞ 最も安価とされていた原子力発

2021.07.29
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナ対策で巨大イカ像を作り、20兆円は手付かず...これで経済が上向く？

＜コロナ関連予算のうち約3割がまだ使われないまま。「ふるさと創生事業」の頃から日本の財政出動は何も進歩していない＞ 新型コロナウイルス対策と

2021.07.20
経済ニュース超解説 加谷珪一

経産省、続発するスキャンダルより大きな問題は「産業政策の失敗続き」

＜職員によるコロナ支援金制度の悪用や、東芝の株主総会への介入疑惑......。だが最大の問題は時代に合わない産業政策だ＞ 経済産業省のキャリ

2021.07.14
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中