コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

経済ニュース超解説 加谷珪一

バイデン政権で米長期金利が上昇すれば、日本の債券市場も動きだす

<アメリカの長期金利が本格的な上昇に転じるかどうかは、米新政権の2つの政策次第。そして日本の市場も無縁ではいられない> (※1月5日発売の本

2021.01.14
経済ニュース超解説 加谷珪一

中途半端な「緊急事態宣言」は、守りたいはずの経済にも逆効果か

<前回より緩い宣言は経済に大きな打撃を与えないとも言われるが、長期的には必ずしもそうではない> 新型コロナウイルスの感染が急速に拡大している

2021.01.13
経済ニュース超解説 加谷珪一

実体経済と株高の行方は? 2021年の世界経済を占う

<今年の経済・社会を読み解くキーワードは「ポストコロナ」「バイデン政権」「脱炭素」の3つだ> 2020年はコロナ危機で大変な1年だった。足元

2021.01.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

脱炭素、実は「技術」で出遅れている日本に逆転策はあるか

<菅政権は排出量実質ゼロを打ち出すが、省エネ国家でも技術先進国でもない現実を受け入れる必要がある> 菅政権が本格的な脱炭素政策に舵を切った。

2020.12.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

メディアに都合の良い「ストーリー」──日本人が誤解するショッピファイ

<話題の新興企業ショッピファイを「アマゾンキラー」とする記事は、事実と異なる物語を作り上げている> このところ注目の新興企業としてEC(電子

2020.12.16
経済ニュース超解説 加谷珪一

RCEPで本当に得をするのは日本──中国脅威論は論点がズレている

<日本の国益を追求するため、自由貿易協定についてもっと一貫性のある論理的な議論が必要となる> 日本や中国、韓国など15カ国が東アジア地域包括

2020.12.09
経済ニュース超解説 加谷珪一

「街はコロナ危機」でも「市場は株高」が、意外と長引きそうな理由

<コロナ禍の最中にもかかわらず続く株式市場の好調の本質は、単なる「カネ余りによるバブル」ではない> 全世界で新型コロナウイルスの感染が再拡大

2020.12.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

麻生大臣はコロナ経済対策を誤解している?「給付金は効果なし」は本当か

<一律10万円の定額給付金と、GoToキャンペーンのような施策は目的が違うので、効果が違うのも当然だ> 寒い季節に入り、新型コロナウイルスの

2020.11.25
経済ニュース超解説 加谷珪一

「バイデン大統領」の誕生で、最も得する日本企業はどこ?

<自由貿易体制への回帰、格差是正、脱炭素といった経済政策の転換により、ビジネス環境も大きく変化する> アメリカ大統領選でジョー・バイデン氏の

2020.11.18
経済ニュース超解説 加谷珪一

バイデンの米大統領選「勝利」は、日本経済にプラスかマイナスか

<バイデン政権の誕生は日本経済にどのような影響を与え、トランプ政権の経済政策からどう変化するのか?> 米大統領選の投票が終了した。現状ではジ

2020.11.11
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
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2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

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