経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。 『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。
<今年のGDP成長率予測で、日本が他の主要国に後れを取っている実態が浮き彫りに。コロナ感染は少ないのになぜ?> 新型コロナ危機後の世界経済に
<テスラによるエアコン事業参入は、同社が持つ中核技術と将来的な狙いを考えれば何の不思議もない> コロナ危機の深刻化で各企業は業績低迷に苦しん
<2年で1200ドルから2000ドルへ上昇したが、今後も堅調に推移する可能性が高い> 2018年後半に1トロイオンス=1200ドル台だった金
<国民生活の基盤とも言える医療制度の見直しに言及した菅首相は、意図せずパンドラの箱を開けた> 菅義偉首相が、国民皆保険制度を見直すとも受け取
<コロナによる大打撃から回復しても、長期的には下落トレンド突入へ> 原油は新型コロナの影響を最も強く受けた分野の1つである。全世界でロックダ
<コロナ感染者の激増に医療現場はもう耐えきれない? その背景にあった日本独自の構造問題とは> 昨年末以降、新型コロナウイルスの新規感染者数が
<通常、アメリカで株高になると円安・ドル高になるが、このところは米国株高でも円高傾向。なぜそうなっているのか。これからの為替相場はどう動くか
<アメリカの長期金利が本格的な上昇に転じるかどうかは、米新政権の2つの政策次第。そして日本の市場も無縁ではいられない> (※1月5日発売の本
<前回より緩い宣言は経済に大きな打撃を与えないとも言われるが、長期的には必ずしもそうではない> 新型コロナウイルスの感染が急速に拡大している
<今年の経済・社会を読み解くキーワードは「ポストコロナ」「バイデン政権」「脱炭素」の3つだ> 2020年はコロナ危機で大変な1年だった。足元
1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?
経団連の会長に日本生命の筒井氏...このニュースが「日本経済の今」を映し出していると言える理由 2025.01.17
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