コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』（CCCメディアハウス）、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

ロシアという国の本質を考えると、外国企業「国有化」は十分あると覚悟すべき

＜ウクライナ侵攻を受けてロシアから撤退する企業が相次いでいるが、これまでの経緯を考えるとプーチンがこれらを国有化することは十分あり得る＞ ウ

2022.03.23
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本企業は「人材」に投資しなさすぎ...これでは経済成長できなくて当然だ

＜岸田政権が企業の人的資本に関する開示指針の作成に乗り出したが、諸外国に比べて日本企業はこの分野で著しく遅れている＞ 政府が企業の人的資本に

2022.03.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

東京23区「人口流出」の実態とは？ 「一極集中の是正」報道のウソ

＜テレワークの進展によって郊外に転居した人がいるのは確かだろうが、そうした「前向き」な理由での転出はむしろ少数派と見るべきだ＞ 東京23区が

2022.03.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

GDP1.3％成長は喜べない、「数字のトリック」が意味する労働者に「厳しすぎる」現実

＜実質GDPが1.3％成長という結果は一見すると良さそうだが、実際には企業収益と賃金を「犠牲」にして成り立っている数字だ＞ 内閣府が発表した

2022.03.01
経済ニュース超解説 加谷珪一

経済を理解しなければ、ウクライナでプーチンが「賭けに出る」理由は分からない

＜ウクライナ危機は、政治的には「ウクライナの欧州化を防ぐ」のが目的だが、背景には世界的な再生可能エネルギーへのシフトで追い詰められるロシア経

2022.02.22
経済ニュース超解説 加谷珪一

そごう・西武「売却」の意味は、単なる「百貨店ビジネスの限界」にとどまらない

＜セブンが百貨店事業から撤退したのは、コンビニ事業に集中するためだけではなく、日本の国内市場が限界に達していると見たからでもある＞ セブン＆

2022.02.16
経済ニュース超解説 加谷珪一

ジェネリック医薬品の「品不足」問題が、コロナの医療逼迫とつながる理由

＜ジェネリック品薄の直接的な原因はメーカーの不祥事だが、そうした事態に陥った背景にはコロナによる「医療逼迫」と同じ根本的原因がある＞ ジェネ

2022.02.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

現在のインフレを、単なる「コストプッシュ型」と思考停止していては対策を誤る

＜1次産品の値上がりだけに目を向けていては、広範囲なインフレがもたらされる真の構図を見誤ることに。オイルショック当時もそうだった＞ 日本でも

2022.02.02
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本経済は「貯蓄があるから大丈夫」...勘違いする人が見落としている「現実」

＜日本の家計や企業が保有する貯蓄の額はたしかに膨大だが、その金を「有効活用」して経済を立て直せば大丈夫などと簡単に考えない方がよい＞ 家計が

2022.01.25
経済ニュース超解説 加谷珪一

新興国で日本車が売れなくなる？ EV技術と中国の支援で、現地「国産車」続々

＜東南アジアやアフリカの国々が、これまで先進国の特権だった自動車の製造に乗り出している。愛国心を武器に、新興国市場を「国産車」が席巻するのか

2022.01.19
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が？
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中