コラム

通勤電車や新幹線がやたらと混んでいるのはなぜ?

2018年07月11日(水)12時00分

写真はイメージです。 bennymarty-iStock

<混雑で有名な東急田園都市線(渋谷~中央林間)は利用者が7%も増加している。小田急電鉄は莫大な金額を投じて複々線化したが、長い目で見れば混雑は自然に解消する...!? >

このところ鉄道の混雑がよく話題になる。首都圏の通勤ラッシュは一向に解消されず、新幹線も常に乗客で溢れており、利用者のストレスはたまる一方だ。鉄道の混雑について、景気が良くなっている証拠であると前向きに捉える人もいるが、果たしてそれは本当だろうか。

一般に鉄道輸送量と実質GDPは比例するが

鉄道が混雑する原因のひとつとしてよくイメージされているのが、外国人観光客の増加である。外国人観光客はスーツケースなど大きな荷物を持って移動することが多く、地理にも不案内なので、日常的に利用している人からすると、目に付きやすい存在かもしれない。

ただ、マクロ的に見ると外国人観光客の増加で鉄道が混んでいるとは考えにくい。

2017年に日本を訪れた外国人観光客は2869万人だった。一方、鉄道の年間延べ利用者数は250億人近くに達する。多くの人が利用する新宿駅はJRだけで1日あたり77万人が乗車しており、駅全体では300万人を突破するともいわれる。これと比較すると外国人の数はごくわずかでしかない。

新幹線の利用者数も膨大で、年間約3億8000万人が利用している。外国人観光客の全員が新幹線を利用するわけではないことを考えると、新幹線の混雑についても別なところに原因がありそうだ。

では景気との関係はどうだろうか。一般に鉄道の輸送量とその国のGDP(国内総生産)には、一定の相関があると考えられている。輸送量は運賃を加味しない数値なので、厳密に言うと数量ベースのGDPである実質GDPと鉄道輸送量に相関があると考えた方がよいだろう。

もし景気の拡大に輸送量が追いついていない場合、混雑という形でその状況が顕在化するはずである。

過去15年間における鉄道の輸送量(旅客人キロ)の増減と実質GDPの変化を比較してみると、相関係数は0.6となり、やや高い相関が見られる。移動手段は鉄道だけではないことなども考慮すると妥当なところだろう。基本的に日本経済の推移と鉄道の輸送量はほぼ同じペースで推移していると考えてよい。

ここ1~2年、堅調な米国経済を背景に日本の成長率も上がっているが、好景気と呼べるほどの状況ではない。景気が加熱したことで、鉄道が混んでいるというわけではなさそうだ。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日銀29日当預残予想の財政要因は2400億円増、市

ワールド

致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染 東南

ビジネス

アドテスト、今期3度目の上方修正 AI向け半導体需

ビジネス

商用車大手ボルボ、欧州・北米市場の見通し改善
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story