コラム

LED派の僕が光熱費上昇でほくそ笑む理由

2019年02月06日(水)10時40分

LED電球は通常の電球にくらべて消費電力が5分の1程度で済む REUTERS

<もう何年も前からLED電球の省エネ効果に目をつけて親戚じゅうに勧めてきた僕にとっては、ブレグジット間近でエネルギー価格が上昇する現状もかえってうれしい?>

なぜか僕は、経済的に不合理な話を聞くのが好きだ。たとえばレストランで絶対に食べきれない量を注文している人が、今日は全品3割引だから「お得」だぞ、なんて言っているのを聞くと、すごくおかしくなってしまう。その一方で、ビールが半額なのと、「1杯注文するともう1杯タダ」の経済学的な違いが分かっていない人には、イラついてしまったりする。

やたらと現実的で退屈な人間の僕は、ある年に、「今年の親戚へのクリスマスプレゼントや誕生日プレゼントは、発光ダイオード(LED)電球にしよう」と決めたことがある。特にハロゲン電球を使っている親戚には、ダウンライト(天井埋め込み型のライト)のLED電球を贈ることにした。消費電力が5分の1程度で済むからだ。

当時、LED電球はまだ少し高かったけれど、それでも電気代が浮くことを考えれば、通常の使い方をした場合、9カ月程度で元が取れるはずだった。もちろん僕の場合はプレゼントであげているのだから、親戚は初日からもうお得なわけだ。それはウィン・ウィン・ウィンな状況だった。僕は大切な人たちに役立つプレゼントができるし、彼らはすぐに生活費を節約できるし、環境にもとても優しい。おまけにLED電球は何年ももつから、面倒なときに限って何度も取り換える羽目になるのを避けられる(「取り付けたら、忘れてよし」が、LED電球のキャッチフレーズだ)。

ただ、一つ問題だったのは、僕の親戚はそれまで使っていた白熱電球が切れるまで、僕がプレゼントしたLED電球を使おうとしなかったことだ。彼らの生まれながらに染みついた習慣は、まず今あるものを「使い切ろう」だったから、僕は彼らに、待っているその毎日がカネの無駄になる(そして環境にも良くない)と根気よく説得しなければならなかった。このLED電球は、取り付けて使ってさえいれば、今後20年も毎週小銭をためてくれる魔法の電球なんだよ、と。

節約の度合いは大きくなる

何年も前のそんなエピソードを思い出したのは、今ではLED電球の値段が大幅に下がって、誰にでも勧めやすくなったからだ。それに、僕の「先見の明」を自慢したい気持ちもある。僕はこのテクノロジーのすごさに早くから気付き(早過ぎたという見方もできるが)、電球1個に約4ポンドかけていたのだ。今ならだいたい1ポンド。でも僕はどのみち、日頃から節電を心掛け、電力会社も慎重に選んできたから、これまでにLED電球のおかげで膨大な電気代を節約できたとは言えないかもしれない。

でも最近は、英政府のエネルギー政策や、迫り来るブレグジット(イギリスのEU離脱)、さらには原油高などが重なって、電気代が急上昇している。(例外的な)わが家の場合、1年前より44%も高くなった。ということは、僕のLED電球が節約する金額はますます増えている。僕の勝利だ!

ただ、光熱費の法外な上昇を喜ぶのは、経済学的に合理的なことではないのだけれど。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は2.2万件増の23.1万件

ビジネス

ECB理事会後のラガルド総裁発言要旨

ビジネス

ECBが金利据え置き、5会合連続 不透明な地政学情

ワールド

ビットコイン下げ止まらず7万ドル割れ、24年11月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 4
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story