コラム

コリン・ジョイス Edge of Europe

時代に負けた独立と自由のインディー紙

2016年02月26日（金）15時10分

　インディーを立ち上げたのが、不満を抱いてテレグラフを飛びだしてきた３人のベテラン記者たちだったことも、偶然ではないだろう。

　インディーは長めの記事も掲載してくれた。従来型の新聞だったら２５０語程度で単なる事実を伝えるだけ、というような国際ニュースのネタでも、インディーなら場合によっては６００語を越える長い記事で掲載してくれる。だからこそ海外特派員は、ニュースの背景と意味を浮き彫りにすることができた。それは、面白くてためになる記事になった。

　僕が日本で暮らしていたころは、インディペンデントから選ばれた記事がデイリー・ヨミウリの日曜版に掲載されていた。僕はランチを取りながらそれを読むのを楽しみにしていた。

　だがインディペンデントは資金難によって苦境に立たされた。フリー記者の原稿料は安く、支払いは遅れがちだった。従業員は削減され、経費は切り詰められた。そしてついに身売りせざるをえなくなった。１９９８年にアンソニー・オライリーが株式の過半数を獲得して経営権を握り、２０１０年にはロシアの富豪アレクサンドル・レベジェフが同紙を買収した。そしてインディーは、理想主義的アウトサイダーとしてのイメージを失った。

　そして今、インディペンデント「紙」は消えようとしている。紙の新聞を廃止し、デジタル版のみ発行を続けることが、２月に発表された。イギリスのメディアの多様性が失われるのは残念だ。僕にとっても、多くのジャーナリストたちにとっても悲しいことだ。だがこの流れは避けられないものだったと見る人は多い。89年のピーク時には40万部を数えた発行部数が、紙発行の停止が決定された時点では６万部を切っていた。

　インディーは比較的短いその生涯でジャーナリズムに大きな影響を与え、特殊な立ち位置ゆえに数々の問題に苦しんだ。同時に、世の中の変化に伴うもっと普遍的な問題にも直面した――インターネットが台頭し、イギリス人が報道記事を読むのにほんのわずかな金を出すのさえ渋るようになったことだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』（NHK生活人新書）、『新「ニッポン社会」入門－－英国人、日本で再び発見する』（三賢社）、『マインド・ザ・ギャップ！　日本とイギリスの〈すきま〉』（NHK出版新書）、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』（三賢社）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

「平和評議会」設立式典、ガザ超えた関与をトランプ氏
2026.01.22

ワールド

中国、トランプ氏の風力発電批判に反論　グリーン化推
2026.01.22

ビジネス

英ビーズリー、チューリッヒ保険の買収提案拒否　「著
2026.01.22

ワールド

ＮＡＴＯ、北極圏の防衛強化へ　トランプ氏との合意受
2026.01.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は？
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story